ビットコインと米ドル指数(DXY)が、2026年に入って重なる期間にそろって上昇しました。逆方向に動くことが多いとされてきた二つの資産だけに目を引く動きですが、短期間の同時高だけで、関係が恒久的に変わったとは言えません。ビットコイン固有の買いがドル高の重しを上回った可能性がある一方、9月下旬には米金利とドルの上昇を受けてビットコインも反落し、マクロ環境の影響が消えたわけではないことを示しました。
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それぞれ、どれほど上昇した?
ビットコインは8月初めの約6万3,000ドルから、一時は約8万7,000ドルまで上昇しました。8月初めと比べた高値ベースの上昇率は約38%です。その後は約8万4,600ドルまで下げましたが、それでも約34%高い水準でした。
一方、DXYは9月初めの約98.4から101を上回る水準へ上昇し、少なくとも約2.6%の上昇となりました。ただし、ビットコインの比較起点は8月初め、DXYは9月初めです。数字は同じ期間の成績を比べたものではなく、上昇が重なったことを示しています。
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DXYは、米ドルの価値を主要通貨のバスケットと比べて示す指数です。ビットコインへの需要や、ドル相場に影響するすべての要因を直接測るものではありません。
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なぜ両方が上がったのか
二つの資産を支えた可能性がある要因は異なります。ビットコインについては、現物ビットコインETFへの買いが戻ったとする報告があり、9月21日の高値に関する報道では、大規模なETF資金流入とショートポジションの強制清算も挙げられています。こうした動きがビットコイン独自の買いを強めた可能性はありますが、8月からの上昇全体を説明するものとまでは確認できません。
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ドルについては、米インフレ指標を受けて金利上昇への見方が強まり、上昇を支えたと報じられました。
23 一般に、ドル高や米国債利回りの上昇は、利息を生まないビットコインの重しになり得ます。それでも、資産固有の需要や別の市場要因が一時的にその圧力を上回ることはあります。利用できる報道から、同時上昇の単一の原因を特定することはできません。
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ここで大切なのは、二つが同時に上がったことと、両者の長期的な関係が変化したことは別だという点です。それぞれに異なる買い材料があれば、従来の傾向と異なる動きが一時的に起こることもあります。
第3四半期は大幅反発。ただし年初来では
ビットコインの第3四半期の上昇率として報じられた43.5%は、9月末を目前にした時点の期中成績であり、四半期の確定値ではありません。第1四半期に22.2%、第2四半期に14.09%下落した後の反発です。
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下落率を複利で計算すると、上半期の下落は約33.2%です。そこから43.5%上昇しても、年初の水準に対してはなお約4%下回る計算になります。43.5%の上昇が9月30日まで続けば、引用されたCoinGlassの過去データでは、2017年第3四半期の80.41%に次ぐ強さとなる見込みです。
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力強い四半期の上昇は注目に値しますが、それだけでビットコインがドルから「デカップリング(相関関係の変化)」した証拠にはなりません。相関の推計は対象期間や算出方法によって異なり、BTCとドルの関係も固定された法則のように常に同じ振る舞いをするわけではありません。
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一時的な乖離か、長期的な変化か
今後の見極めで注目したいのは、ドル高が続いた場合にビットコインがどう反応するかです。9月下旬には、米国債利回りとドルが上昇するなか、ビットコインは直近高値から約4%下落しました。マクロ要因が引き続き影響し得ることを示す動きです。
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投資家が確認する材料としては、米国のインフレ・雇用統計の発表前後におけるビットコインとDXY、米国債利回りの動きや、ETFの資金フローが挙げられます。ドル高が続いてもビットコインが上昇を保てる状態が続けば、短期間の同時高よりも、関係が変化していることを示す材料になります。反対に、利回りとDXYの上昇に合わせてビットコインが再び弱含むなら、今回の重なりは一時的な乖離だった可能性が高まります。どちらの動きも、それだけで因果関係を証明するものではありません。