AI向けGPUの価値はいつまで続く？バーリが1960年代のコンピューターリース熱を引き合いに出す理由

マイケル・バーリが現在のAIインフラ投資を1960年代後半のコンピューターリース熱になぞらえるのは、高額な設備をどう評価し、どう資金調達するかが共通の論点だからだ。将来の需要やGPUのレンタル収入、中古での売却価格を楽観的に見積もったまま投資が膨らみ、その一方で借入返済や会計上の償却スケジュールが残れば、チップを保有する企業だけでなく、貸し手や投資家にも影響が及ぶ可能性がある。これはリスクへの警告であり、AI需要が崩れることを証明するものではない。11923

論点は「動く期間」より「稼げる期間」

Nvidiaの投資家向け資料では、A100、H100、B200を含むAIインフラが、加速償却の標準的な5年スケジュールを超えて価値を保つという見方が示された。資料のグラフは設備の経年後の価値を扱っているが、バーリは、その価値をもとに購入費用を回収できるのかという点に異議を唱えている。6

減価償却は、チップがいつ故障するかを予測するだけのものではない。バーリの説明では、設備に投じた資本を、競争力のある収益を生む期間にわたって回収し、最後に残る価値も考慮するという考え方だ。GPUが稼働し続け、借り手が見つかったとしても、新世代のチップが高収益の用途を担うようになれば、旧世代GPUの収入は減るかもしれない。16

そのためバーリは、「今も使える」ことだけで経済的な寿命が長いとは言えないと主張する。将来のキャッシュフローをもとに算出した残存価値は、実際の中古市場で確認された価格と同じではないというのが彼の見方だ。実際に問われるのは、チップが生涯にわたって生む収益と最終的な売却価値が、当初の購入費用に見合うかどうかである。216

なぜ1960年代のリース市場と比較するのか

バーリのたとえは、当時のコンピューターと現在のGPUが同じだという意味ではない。共通しているのは、強い需要と高い設備価値が続くとの期待を前提に投資が拡大し、その設備が収益を生み続けることに資金調達の仕組みが依存する可能性だ。需要やレンタル収入、中古価格が期待を下回れば、大規模な設備投資を支えるのが難しくなる。GPUを担保とする借入やプライベートクレジットによる資金調達も、バーリが類似点として挙げる要素だ。11923

ただし、この比較は「歴史がまったく同じ形で繰り返される」という予測ではない。設備の価値を保てることが事業の前提なら、その機器が動くかどうかだけでなく、どれだけ稼げるかが変わることも大きな問題になる――という脆弱性を指摘している。

GPUの経済的寿命が短ければ、大手テック企業にも影響

設備の使用期間を長く見積もると、購入費用をより多くの年数に分けて計上するため、当面の年間減価償却費は小さくなる。バーリは、一部の大手クラウド事業者（ハイパースケーラー）の償却期間は長すぎると主張し、最も高い競争力を保てる期間は2〜3年程度とみる。一方、報道では企業が5〜6年ほどの期間を用いているとされる。これらは見解が分かれており、すべてのGPUの寿命を確定する数字ではない。3

バーリの見方が正しければ、企業は現在、減価償却費を少なく計上しており、短い期間で償却する場合に比べて利益が大きく見えている可能性がある。また、想定した価値が維持できなければ、設備を早めに買い替えたり、減損損失を計上したりする必要も出てくる。バーリは、2028年までのクラウド事業者の減価償却費の累計不足を大きく見積もっているが、これは彼自身の推計であり、確定した損失額ではない。3

反対材料もある。古いGPUが稼働を続け、レンタル収入を生むことはあり得る。新世代が登場しただけで旧世代のハードウェアが無価値になるわけではない、という見方を支える材料だ。ただし、それだけでは旧型チップがどれほどの収入を上げられるか、購入費用を回収できるかまでは決まらない。916

借入でGPUを買う事業者が抱えるリスク

GPUを借入金で購入した事業者は、設備から得る収入や担保価値が下がっても、ローンの返済義務が残るというずれに直面する。レンタル収益が弱まれば、返済や借り換えが難しくなる可能性がある。ただし、これは条件付きのリスクであり、GPUを担保にした融資がすべて失敗するということではない。バーリは、GPU関連の資金調達やプライベートクレジットを、過去のリース市場との比較に含めている。223

注目すべきなのは、チップの性能や稼働率だけではない。旧型GPUのレンタルに顧客がいくら払うのか、中古でいくらで売れるのか、そしてそのキャッシュフローが設備の保有費用や資金調達コストをまかなえるのかも重要になる。

バーリのNvidiaプットは何を示すのか

報道によると、バーリはNvidiaの普通株の空売りを解消し、2027年9月に期限を迎える契約を含むプットオプションに切り替えた。本人は、問題が表面化すると考える時期を前倒ししたと説明している。1722

プットオプションは、期限までの一定期間、あらかじめ定めた価格で株を売る権利を持つ、期限付きの弱気ポジションだ。報じられた取引は、契約の有効期間内にNvidia株が下落するとの見方を示すが、株価下落やバーリの投資仮説が正しいことを保証するものではない。29

中心にある問いは、実績によって答えが出る。旧世代のGPUは、購入費用とその資金調達コストに見合う収益を、十分な期間にわたって生み出せるのか。使われ続けている事実は判断材料の一つだが、それだけで結論は出ない。レンタル料金、中古価格、実際の投資収益がどう推移するかに、バーリの警告の妥当性は左右される。現時点で、その結果はまだ定まっていない。