報道ごとに取引時間の切り取りは違うが、方向は同じだった。原油は下げ止まり、供給リスクを見込む買いが戻った。
Business TimesとDawn(いずれもロイター引用)は、GMT 3時56分時点でブレント先物が1.20ドル(1.2%)高の1バレル101.26ドル、米国産WTI先物が0.85ドル(0.9%)高の95.66ドルと伝えた。Dawnは、取引開始時には両指標が3%超上昇していたとも報じている
。
別の時点では、Times of Indiaがインド標準時(IST)午前7時5分時点でWTIを96.66ドル(1.95%高)、ブレントを101.60ドル(1.52%高)と報じた。Investors King(ロイター引用)は、ブレントが0.7%高の100.73ドル、WTIが0.45ドル高の95.26ドルと伝えている
。
ただし、ここで重要なのは、現時点で報じられている中心が「供給途絶への懸念」や「再開・安定化への期待後退」であり、確認された持続的な物理的供給減ではないという点だ。つまり、今回の上昇は不足そのものよりも、不足が起きる確率が高まったと市場が見たことによるリスクプレミアムの上乗せといえる。
今週の値動きは、原油市場が米イラン関連の見出しにどれほど敏感になっているかを示した。外交的な突破口や和平合意への期待が強まると、トレーダーは地政学リスクを一部外し、原油は下落した。一方、停戦を揺さぶる戦闘再開が伝わると、ブレントとWTIは反発した
。
このため相場は、単純な需給統計だけでなく、次に出てくる「緊張拡大」か「緊張緩和」かの信頼できるサインに左右されやすい。ホルムズ海峡周辺で追加衝突があれば、供給途絶の確率を高く見る買いが入りやすい。逆に、協議再開や停戦の安定化が明確になれば、この日の上昇を支えた地政学リスクの上乗せ分は縮みやすい
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