AIが引き起こす「材料の壁」：JX金属が1200億円を投じるリン化インジウム基板の拡大競争

世界的なAIインフラの巨大な建設ラッシュが、思いがけない材料のボトルネックに直面している。その中心にあるのが、最先端データセンターで使われる高速光トランシーバーに不可欠な化合物半導体「リン化インジウム（InP）」基板の供給不足だ。AI向け計算クラスタの規模が数千基から数十万基へと拡大するにつれ、光インターコネクトの密度は急上昇し、もともと通信市場向けに細々と構築されてきたサプライチェーンでは、もはや需要に全く追いつかなくなっている 。その危機感は、この分野で世界最大手の基板メーカーの投資計画に如実に表れている。

JX Advanced Metalsの1200億円メガプラン

リン化インジウム基板市場で、2026年度時点で世界シェアの約40%を握る最大手、JX Advanced Metalsが過去最大の設備投資を発表した 。同社は2030年度までに総額1200億円（約780百万米ドル） を投じ、基板生産能力を抜本的に増強する。既存の計画と合わせると、2025年度比で7倍から10倍の生産能力拡大を目指すという 。これはInP基板メーカーが表明した増産計画としては、単独で史上最大の規模となる。

エスカレーションの1年：小規模な改善から巨大投資へ

1200億円という巨額投資に至るまでの道のりは、需給見通しがいかに急激に悪化したかを物語っている。JXの計画は、この1年で段階的に、そして劇的に拡大してきた。

• 2025年7月： 磯原工場の生産能力を約20％増強するため、当初15億円の投資を発表 。
• 2025年10月： 追加投資により総額33億円となり、2025年度比で累計50％の増産を目標に設定 。
• 2026年2月： 計画はさらに大規模になり、2030年までに2025年度比で3倍の生産能力を目指す約200億円の投資計画を発表 。
• 2026年6月： 今回のメガプランが公表され、累計投資額は1200億円、2030年までに7～10倍の増産を目標にすると上方修正された 。

わずか1年足らずの間に、投資目標額は実に80倍にも膨れ上がった。今年2月に発表されたばかりの「3倍計画」と比較しても、わずか4カ月で投資規模が6倍に跳ね上がったことになる 。

AI需要と地政学的な衝撃、完璧な嵐

この異例とも言える緊迫感を生み出しているのは、二つの大きな力だ。一つは需要側の爆発的増加である。現在、リン化インジウムの川下需要の80%以上は、AIデータセンター向けの高速光モジュールが占めている 。大手クラウド事業者が800Gや1.6Tの光トランシーバーの標準化を進め、さらにその先の「Co-Packaged Optics（CPO）」を見据える中で、AI関連用途だけを見ても、リン化インジウムの需要は2030年まで年平均成長率85% で拡大すると予測されている 。

もう一つの衝撃は、地政学的な要因だ。2025年2月、中国政府はこの化合物半導体に対し、輸出許可管理を導入した 。その影響は即座に、かつ深刻に現れた。リン化インジウムの価格は約250%急騰し、世界最大手の光部品メーカーは軒並み2028年まで続く受注残を抱える事態に陥ったのである 。この衝撃は、数兆円規模のAIインフラ投資計画そのものを遅延させかねず、NVIDIAが出資する米Coherent社のCEOは、2026年5月、アクセス権の確保交渉のため、ドナルド・トランプ大統領（当時）の訪中に同行する米国貿易使節団に自ら参加するという異例の事態にまで発展した 。

これらの要因は、供給側の深い構造的制約と衝突している。新しいリン化インジウムの生産ラインを立ち上げ、顧客の品質認定を得るまでには、通常18～24カ月という長い時間がかかる。生産の主流は依然として2～4インチの小さな基板であり、より効率的な6インチ基板への移行はようやく始まったばかり。2025年に始まった生産能力の拡張工事も、実際に認定済みの製品が出荷されるのは早くても2027年以降になる見込みだ 。

危機を裏付ける数字

需要と供給の数字を見れば、業界のパニックも納得がいく。2025年の時点で、デバイスとしてのリン化インジウムの世界需要は200万個と見積もられていたのに対し、実効的な生産能力はわずか60万個に過ぎなかった。その差は実に70%近い供給不足に達している 。2026年には需要が260万から300万個に急増する一方で、供給能力は60万から75万個へとわずかに増える程度にとどまると見られており、需給ギャップはさらに拡大する可能性が高い 。

世界で繰り広げられる増産競争

JX Advanced Metalsだけが動いているわけではない。光トランシーバーの大口顧客からの膨大な需要に応えるため、サプライチェーン全体が熱狂的な増産体制に入っている。

• Lumentum（ルメンタム） は、既存の4工場での積極的な拡張に加え、5つ目となる新たな生産拠点を買収した。これは米ノースカロライナ州グリーンズボロにあった旧Qorvo（コルボ）の工場で、InPベースの光デバイス生産能力をさらに強化する 。同社は現在、市場の需要に対して約25～30% も供給が追いついていない状態だと表明している。計画していた40%のウェハ工場能力拡張は、2026年半ばまでに前倒しで達成されたにもかかわらず、2028年までは完売状態が続く見通しだ 。
• Coherent（コヒレント） も供給拡大に躍起だ。同社はInP生産能力を前年比で3倍にまで引き上げ、米国テキサス州シャーマンの工場で世界初の6インチInP量産ラインを稼働させた。さらに、NVIDIAから20億ドルの投資を受けている。これは、ルメンタムへの同額の投資と合わせた総額40億ドルの巨額投資の一環で、複数年にわたる製品購入契約と将来の生産能力への優先アクセス権を確保するためのものだ 。
• AXT は北京に拠点を置く大手基板メーカーだが、こちらは供給の混乱要因となっている。中国の新たな輸出規制による許可の遅れは、台湾の光モジュールメーカーであるVPEC（全新光電）やLandMark Optoelectronics（聯亞光電）に直接的な影響を与え、中国以外の調達先を必死に探させる事態を引き起こした 。
• IntelliEPI は、台湾のエピタキシャルウェハサプライヤーだが、InP基板の不足がすでに生産の制約となり、AI通信向けサプライチェーン全体の運営方法の変更を余儀なくされていると公表している 。
• 住友電気工業をはじめとする日本の既存プレイヤーも追加投資に動いているが、その規模はJX社に比べると小規模だ。

数十億ドル単位の投資が次々と発表されているが、業界の一致した見解では、この需給ギャップの解消には何年もかかる。NVIDIAの総額40億ドルの大型投資、ルメンタムの第5工場、JXの7～10倍増産目標──これらはすべて、加速度的に増加する需要曲線に何とか追いつこうとする必死の努力に他ならない。認定取得には年単位の時間がかかり、AI向け光インターコネクトのロードマップはさらなる高密度化を要求している。リン化インジウム基板のボトルネックは、この10年の終わりまで、AIインフラ整備の最大の特徴の一つであり続けるだろう。