PS2の名作がPS5で復活も、デジタル販売が3年で終了 ―― 『FANTAVISION 202X』デリスティングの波紋

著作権やIP（知的財産権）全体の契約ではない。ここでいう「商標」とは、"FANTAVISION" というゲームタイトル、ロゴ、ブランドイメージそのものを指す。ゲームのソースコードやキャラクターの権利ではなく、商品をその名前で売るための権利が失効したのだ 。

ソニーは自社の商標を厳格に管理していることで知られる。開発者向けのガイドラインでも、サードパーティーが商標を使用するには明示的なライセンスが必要であり、その使用によって生じた「ブランドの信用」はすべてソニーの独占財産であると明記している 。有期契約である以上、期間が満了すれば商品の商業的寿命も終わりを迎える。まさにそれが現実に起きたのである。

ソニーの「休眠IP復活」戦略がはらむ構造的なもろさ

『FANTAVISION 202X』は、ソニーのファーストパーティースタジオによって開発されたわけではない。ソニーは、解散したJapan Studioに代わり、独立系デベロッパーCosmo MachiaにIPをライセンス供与したのだ 。これはソニーにとって、自社リソースを割かずに休眠フランチャイズを復活させる低リスクな手法だった。開発費、販売リスクはすべてCosmo Machiaが負い、ソニーはライセンス料を受け取る 。

このスキームは、一見するとWin-Winだ。しかし、契約期間が有限である以上、復活したゲームもまた「期間限定商品」となる運命を背負っている。今回のケースは、その期限が来ただけに過ぎない。2023年にフルプライスで発売されたゲームが、わずか3年後の2026年に新規購入不能となる。これは、消費者にとって看過できないリスクだ 。

この現象は、業界全体で見られるパターンの一つでもある。デジタルストアからゲームが削除される理由は様々だが、最も多いのがライセンスの期限切れだ 。Steam上の非表示・販売停止タイトルを追跡している「The Phantom Library」プロジェクトによれば、最も一般的な「購入無効」の理由は、まさにこのライセンス切れである 。

「信頼」という代償 ― ライセンス復活が突きつける課題

この一件が投げかける最大の疑問は、「ユーザーは今後、ライセンス復活タイトルを安心して購入できるのか」という点だ。数年後にストアから消えるかもしれないゲームに、発売日フルプライスで飛びつく消費者がどれだけいるだろうか 。

また、ゲーム保存の観点からも問題は深刻だ。中古売買が可能なディスクと異なり、デジタル版には公式の二次流通市場が存在しない。『FANTAVISION 202X』の今後は、現存するわずかなパッケージ版の在庫に委ねられている。

ソニーはこの販売終了について公式コメントを発表していない。しかし、今回の結果は、休眠IPを外部に切り売りする戦略への批判的な目を強めることになるだろう。より持続可能なモデルとしては、契約の「サンセット条項」の明確化、ライセンス期間の事前公開、あるいはサードパーティー契約終了時には自社で再販するコミットメントなどが考えられる。

一本のパズルゲームのデリスティングは、デジタル時代の「所有」が、いかに一枚の契約書の上に成り立っているかを浮き彫りにした。