インテル、Googleからの巨額TPU受注で復活の狼煙：Nvidiaもテスト、TSMC一強に風穴

長年、業績不振に苦しんできたインテルのファウンドリ（受託製造）事業が、大きな信頼獲得のマイルストーンを迎えました。2026年6月8日、複数の報道により、グーグルが2028年の納入に向け、300万個を超えるTPU（Tensor Processing Unit）の製造をインテルに正式発注したことが明らかになりました。この背景には、インテルの先端パッケージング技術を数ヶ月間にわたりテストしたという事実があります。

同時に、エヌビディアが2028年に投入が予想される次世代GPUアーキテクチャ「ファインマン」向けに、インテルの最先端プロセス「18A」とEMIB（組み込み型マルチダイ相互接続ブリッジ）パッケージングをテストしているとの報道も浮上しました。これを受けて、インテルの株価は同日の取引開始直後に約9％から12％急騰しました。

こうした動きは、供給逼迫が続くTSMCに代わる、現実的な先端半導体の第2の製造ソースとして、インテルが大手ハイテク企業から認識され始めていることを示しています。

グーグルのTPU受注：苦労の末に勝ち取った信頼の証

今回のグーグルからの受注が重要なのは、単なる試作段階の話ではなく、2028年に向けた「300万個超」という大規模な量産を確定させた点にあります。これは、インテルの技術が形式的な評価段階を超え、実戦投入に耐えうると判断されたことを意味します。

モルガン・スタンレーの試算によると、グーグルは2027年と2028年の合計で600万個以上のTPUを生産する計画であり、インテルとの関係は当初の割り当てをはるかに超えて拡大する可能性があります。

報道によれば、この決断を後押しした主な要因は、急増する需要に対してTSMCの先端製造能力が追いついていないことです。グーグルがインテルを「第2の供給源」として正式に指名したことは、単一サプライヤーへの依存がもはや事業継続上のリスクになりつつある業界の現実を浮き彫りにしています。

エヌビディアの18AとEMIBテスト：関心は示すが、まだ本命ではない

グーグルとは対照的に、エヌビディアの姿勢はやや慎重です。同社は次世代GPU「ファインマン」向けにインテルの18AプロセスとEMIBをテスト中と伝えられていますが、これはあくまで初期評価の段階であり、現時点では正式な発注には至っていません。

DigiTimesなどの過去の報道によれば、仮にエヌビディアが発注に踏み切ったとしても、TSMCが引き続き主要なGPU演算ダイを製造し、インテルはI/Oダイなど、全体の最大25％程度の製造を担う「部分的な役割」に留まる可能性が高いとされています。

それでも、たとえ部分的な関与であっても、AI向けGPUの最大手サプライヤーの製造工程にインテルが初めて参入することの意味は小さくありません。まずは難易度の低い部品から信頼を積み重ねていく、入念な戦略と見ることができます。

市場の反応：期待を織り込む「信認ラリー」

2026年6月8日朝、グーグルとエヌビディアに関する一連の報道を受け、インテルの株価は9％から12％上昇しました。これは、漠然とした再建の物語ではなく、実名入りの大口顧客を獲得したという「具体的な成果」に対して、投資家が前向きな評価を与えたことを示しています。

Googleとの広範なパートナーシップとXeonプロセッサー

今回のTPU受注以外にも、インテルとグーグルはCPU分野で深い協力関係を築いています。2026年4月には、グーグルが今後もクラウドインフラ向けにインテルXeonプロセッサーを継続採用し、AI推論ワークロードにも活用していく複数年にわたる協業を発表しました。グーグルクラウドのC4やN4インスタンスは、既に最新のXeon 6プロセッサー上で稼働しています。

また、ネットワークやストレージ、データセンターの管理タスクを効率化する独自のIPU（Infrastructure Processing Unit）の共同開発も進めています。このCPUを軸とした関係は、インテルの戦略がファウンドリ事業だけに依存しているわけではないこと、そしてGPUが脚光を浴びるAI時代においても、Xeon製品群を中核的な構成要素として位置づけていることを示しています。

リップ・ブー・タンCEOの再建戦略：ファウンドリ、CPU、そしてAI時代

2025年3月にインテルのCEOに就任したリップ・ブー・タン氏は、これまでに大規模な改革を断行してきました。管理層の半減、ノンコア事業の売却、そしてエヌビディアやソフトバンクからの数十億ドル規模の投資受け入れなどです。また、予定されていた89億ドルの米国政府補助金を連邦政府による株式出資に転換することで合意しました。

ファウンドリ事業においては、18AプロセスがPanther Lake向けに量産段階に入り、歩留まりは毎月約7％のペースで改善し、社内目標を上回るペースで推移していると報告しています。次世代の14Aプロセスについても、顧客との協議、設計キットの提供が始まっており、2028年のリスク生産、2029年の量産開始への道筋が見えています。

タン氏はまた、AIの次のフェーズでは再びCPUの需要が高まると主張しています。2025年下半期には、AIの推論ワークロードが学習ワークロードを初めて上回りました。さらに、今後普及が見込まれる「エージェンティックAI」は、従来の学習環境よりもはるかにCPUの処理能力を必要とします。タン氏の言葉を借りれば、CPUは「AIスタック全体を統率する、不可欠な制御基盤」になりつつあるのです。

もちろん、インテルの再建は供給制約や製造上のボトルネックを抱える長期的な取り組みです。しかし、大手クラウド企業からの具体的なTPU受注、広がるXeonプロセッサーのAIインフラ案件、そしてCEOの規律ある戦略が合わさり、同社はファウンドリ供給者として、そしてAI計算基盤の再興勢力として、確かな地盤を築きつつあります。