「過去最深」のメモリ不足：ゴールドマンが2028年までの危機を予測

世界のメモリ半導体不足は、一過性の需給の乱れではない。ゴールドマン・サックス証券が6月1日に公表したリサーチレポートによると、市場は「過去最深のメモリ不足」の初期段階にあり、この状況は2028年まで続くだけでなく、むしろ先行きさらに逼迫するという。

アナリストのジュニ・リー氏とジェームズ・シュナイダー氏が執筆した同リポートは、市場がこの上昇サイクルの持続期間を「大幅に過小評価している」と断じている。最大のポイントは、2027年の市況が2026年よりも逼迫するという点だ。これは通常のDRAM、NAND型フラッシュメモリ、そして広帯域メモリ（HBM）の全領域に及ぶ 。

「ビッグ3」と引き上げられた目標株価

ゴールドマンは、アジアのメモリ大手3社を「ビッグ3」と位置づけ、強気の投資判断を示した。

• サムスン電子（005930.KS）：投資判断「買い」を継続し、12カ月の目標株価を48万ウォンに引き上げ 。
• SKハイニックス（000660.KR）：同様に「買い」を継続し、目標株価を350万ウォンに設定。約53%のアップサイド（上昇余地）が示唆される 。
• キオクシアホールディングス（285A.JP）：今回、最も注目すべき変更点で、「ホールド」から「買い」に格上げ。新たな目標株価は9万3,000円に設定された。その根拠として、今回のサイクルにおける利益のピークが従来予想より高く、かつ2～3年継続するとの見方を示している 。

「ビッグ3」という呼称には含まれていないが、マイクロン・テクノロジー（MU） とサンディスク（SNDK） も、同じAI主導のメモリ逼迫の恩恵を受ける主要企業として名指しされた 。

需給ギャップは拡大の一途

ゴールドマンの需給モデルは、供給不足が解消に向かうどころか、むしろ深まっていくことを示している。

• DRAM：2026年の供給不足率が5.0% となり、2027年には5.9% へとさらに深刻化する見通し 。
• NAND：2026年が4.4%、2027年が4.6% の供給不足と予測 。
• HBM：通常のDRAMやNANDを上回るペースで逼迫が続くとされるが、こちらは具体的な数値が同じ形式では開示されていない 。

これらの数字は、2026年2月時点で「過去15年で最大のDRAM供給ギャップ」と警鐘を鳴らした際の予測から、さらに不足感が深まり、かつ長引くことを示している 。

「今回は違う」3つの構造的変化

過去のメモリ好況は、パソコンやスマートフォンの買い替え需要が主な原動力で、供給が追いつけば終焉を迎えた。ゴールドマンは、今回のサイクルが過去と異なる理由として、以下の3つの構造的変化を挙げている 。

1. AI需要は「先送りできない」: AIサーバー向けで、すでにDRAM供給全体の半分以上を消費している。これは個人消費のように延期できる性質のものではなく、米国のグーグルやアマゾンといった巨大IT企業（ハイパースケーラー）が、複数年にわたる設備投資を確約している。
2. メモリメーカーの設備投資抑制: 過去は価格高騰が積極的な工場建設を誘発したが、今回は主要メーカーが供給増加のペースを意図的に抑える「規律」を見せている。
3. 「メモリ搭載量」の恒常的な増加: HBMや高密度NANDは、単なる機器の部品にとどまらず、AIインフラ、企業向けストレージ、データセンターの基盤そのものに組み込まれつつある。

「PBRからPERへ」評価基準の歴史的転換

投資家にとって最も実践的な示唆は、ゴールドマンが提案する「株価純資産倍率（PBR）から株価収益率（PER）への評価転換」である 。

同行は、メモリメーカーの収益力とその「見通しやすさ」が構造的に改善したと主張する。ところが、ほとんどの銘柄は依然として一桁台半ばの低いPERで取引されており、この評価は複数年にわたる本格的な利益成長を織り込んでいない。ゴールドマンは、この考えに基づき、正式にPERを軸とした評価を採用し、基準値として「9倍」を新たなアンカーに据えた 。

好況の「典型的最期」──残るリスク

ゴールドマンは、過去のメモリサイクルから得られた教訓を無視しているわけではない。同レポートでは、以下のリスクが明記されている。

• AI投資の減速やハイパースケーラーの設備投資削減が起きれば、需要は急激に蒸発しうる 。
• メーカー各社が現在の抑制的な設備投資方針を一斉に放棄した場合、逼迫は一転して典型的な供給過剰に陥る危険性がある 。
• すでにスマホやパソコンの市場では、高止まりするメモリ価格が需要を冷やす「需要破壊」が進行中であり、これが加速する可能性もある 。

AIという強固なアーキテクチャが、これらのリスクに対する「強力な緩衝材」になると見る一方で、設備投資の急拡大が起きれば、「従来の半導体サイクルの論理が猛然と牙をむく」と警鐘を鳴らしている 。

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なお、より広範なアナリストコミュニティも同様の見方を強めている。IDCは2025年末、シリコンウエハー供給能力の「潜在的には恒久的な」戦略的再配分について言及し、需給逼迫が2027年まで続くリスクを初期に警告していた 。