EIP-8363 vs Solanaのインフレ提案：両チェーンのトークノミクス改革を横断比較

仕組み： この提案はバリデータ報酬の計算方法そのものを変更しない。各エポックにおいて、アテステーション、ブロック提案、同期委員会への参加に対する報酬は従来通り計算・支払われる。その後、各バリデータの理想報酬の一部が焼却される。焼却率 b は b = (D / 60,250,000)^1.5（D は預入済みETHの総量）で算出される。仮にステーキング比率が50%を下回れば焼却率は減少し利回りが上昇するため、ハードコードされた制限なしに自動的にステーキングを呼び戻す仕組みだ。

賛成論： 支持派は、ステーキング比率がETH供給量の約33%に達し50%に向かう中で、無制限の発行報酬は売り圧力を増大させ、非ステーカーを希薄化すると主張する。また、バリデータは引き続き総報酬を受け取り、実行レイヤーのチップやMEVを得るため、誠実なバリデーションが採算性を保つとしている。

反対論： 批判派は、現在の33%のステーキング比率でも純ステーキング利回りが約1.2% にまで低下すると試算する。これは、以前の提案で既に激しい反対を招いた1.75%を大きく下回る水準だ。これにより、個人のソロステーカーや中小規模のリキッドステーキングプロトコルが市場から撤退し、Lidoや大手取引所への集中が進む可能性が指摘されている。また、ステーキング利回りを廃することは、利回り資産としてのイーサリアムの主要な競争力を損ない、需要減少につながるとの見方もある。

タイミング論争： この提案は、次期ハードフォーク「Hegotá」のレビューサイクル開始のわずか2日前に提出され、多くの関係者を驚かせた。

ソラナのインフレ抑制提案（並行展開）

ソラナの議論には、よりオンチェーン投票に近づいている複数のSolana Improvement Document（SIMD）が関わっている。

• SIMD-0228（市場連動型発行）： Multicoin Capitalのパートナーらが提案。固定の通減インフレスケジュールに代わり、ステーキング参加率が高いときはインフレ率が下がり、低いときは上がる動的システムを導入する。条件次第でインフレ率を現在の約4.7%から約0.87～1.5%にまで引き下げる可能性がある。2025年初頭にバリデーター投票にかけられたが、その時点では可決に至らなかった。
• SIMD-0550（ディスインフレ加速）： ソラナの年間ディスインフレ率を15%から30%に倍増。終着点である1.5%インフレ率への到達を現在の2032年から2029年へと前倒しし、6年間で約1890万SOL（約13.6億ドル相当）の発行を削減する。
• SIMD-0553（リソースベース手数料バーン）： SIMD-0550と組み合わせ、リソースベースの手数料計算方法の調整により、1日あたりのSOL焼却量を最大14倍（約47,000ドルから約650,000ドル）に引き上げる。

SIMD-0550とSIMD-0553は、2026年8月時点で正式なオンチェーンガバナンスに必要な15%の投票閾値に近づいている。

両者の比較

根本的な違い

哲学的な根本の違いはこれだ。イーサリアムの提案は焼却をステーキングの調整弁として使う — ステークが多い時にのみ焼却が発生し、さらなるステーキングにブレーキをかける。一方、ソラナの提案は、ステーキング比率を明示的にターゲットとせず、より速いディスインフレスケジュールと手数料バーンの増加を通じて総インフレの大幅な削減を目指す。

両者は、現在の発行率を引き下げる必要があるという点でエコシステム全体のコンセンサスが高まっていることを反映しているが、その方法とステーカーへのコストについては大きく意見が分かれている。イーサリアムの議論はまだ初期段階だが、ソラナの議論はより進んでおり、具体的なガバナンス投票が迫っている。