「RAMageddon」が家電を直撃：PS5、MacBook、スマホ価格が高騰する本当の理由と、2028年以降の回復シナリオ

2020～2023年のパンデミック期の半導体不足は、物流の混乱と急な消費者需要の増加が原因だった。しかし今回は、メーカーが「意図的に」生産シフトした構造的な危機であり、回復には長い時間がかかる 。

価格はどこまで上がっているのか？

その影響は価格に如実に表れている。TrendForceによると、DRAMの契約価格は2026年第1四半期に前期比で90～95%も急騰し、第2四半期もさらに58～63%の上昇が見込まれた 。2026年通年ではDRAM価格が約4倍になり、一部の品種では最大6倍に達した 。スポット市場では、1年で**約700%**も跳ね上がったケースがある 。

• LPDDR5X（スマホ用）：2026年第2四半期に**89%**上昇
• DDR4（汎用PC用）：同**51%**上昇
• NANDフラッシュ（SSD用）：同**最大75%**上昇

どんな家電に影響が出ているのか？

DRAMやNANDメモリを使うほぼ全ての製品が値上がりしている。具体的には以下の通りだ。

• ゲーム機・ゲーミングPC：グラフィックボード、SSD、ゲーミングPC本体、Xbox Series X、PS5などの価格がメモリ価格高騰の影響を受けている 。一例として、2025年初頭に90ドル未満だった32GB DDR5-6000 CL30メモリキットは、2026年には約529ドルと約4倍になった 。
• ラップトップ（MacBook Airなど）：AppleもMacなどの価格を値上げ。FortuneはAppleを「値上げしたメーカーの最新の一社」と報じている 。Frameworkなど他のノートPCメーカーも販売方法を変更せざるを得なくなった 。
• タブレット（iPad Air）：スマホやPCと同様に影響を受けており、IDCは2027年まで価格圧力が続くと予測している 。
• スマートフォン：出荷台数は2026年第2四半期に前年同期比**11%**減少し、これは2013年以来の低水準だ 。ミッドレンジのスマホではメモリが部品コストの15～20%を占めるようになり、平均販売価格は最大8%上昇する可能性がある 。
• ストリーミング端末、スマートTV、オーディオ機器：これらも例外ではない。The Vergeは「これらの製品は2026年までに品不足や価格上昇、あるいはその両方を経験すると予測される」と報じている 。

いつまで続くのか？業界各社の見通し

Samsung（サムスン）

2026年7月30日の決算説明会で、不足は2027年にさらに悪化し、2028年まで続くとの見通しを示した。新工場の建設からウェハー生産開始までに3年半以上かかるため、「短期的な供給増は困難」と述べている 。最高財務責任者（CFO）は「2028年までに大幅な供給増が見込める可能性は低い」と説明した 。

TrendForce（トレンドフォース）

2027年までにHBMがDRAMウェハー総容量の**30%を消費し、供給は需要の60%**しか満たせないと予測。DRAMの需給逼迫は2027年まで続くと見ている 。一方、NANDフラッシュについては、2027年下半期に新たな生産能力が稼働し、供給が緩むと予想している 。

Deloitte（デロイト）

AIサーバー用DRAMのコストは2026年第1四半期だけで約2倍になり、通年では4倍になると予測。3社のメモリーメーカーには2029～2030年まで「総合的な能力不足」が続くとしている 。ハイパースケーラー（巨大クラウド事業者）は2026年のデータセンター投資の約30%をメモリに費やし、2027年には36%に上昇する見込みだ 。

UBS（ユービーエス）や他のアナリスト

• UBS：DRAMの需給均衡は2028年第2四半期までずれ込むと予測。新工場がフル生産に達するまで12～24カ月かかるとしている 。
• IDC：2026年のDRAM供給成長率は16%、NANDは17%と歴史的な水準を下回り、圧力は2027年まで続く 。
• Kearney（キアニー）PERLab：不足は少なくとも2030年まで続く可能性がある 。
• Goldman Sachs（ゴールドマン・サックス）：2026年のDRAM供給不足率を4.9%と予測。これは過去15年以上で最悪の水準だ 。

まとめ：家電の「安さ」はいつ戻るのか？

RAMageddonは一時的な問題ではない。AIの需要が消費者向け製品のチップ生産を圧迫している構造的な危機だ。2025年初頭以降、DRAMやNANDの価格は2～6倍に上昇した。ゲーム機、ノートPC、タブレット、スマホ、テレビ、オーディオ機器など、あらゆる家電が値上がりや品不足に見舞われている。

• Samsung、TrendForce、UBSは、回復は2028年後半以降と見ている。
• DeloitteやKearneyは、新工場の増産がAIの需要に追いつかず、逼迫が2029～2030年まで及ぶ可能性を警告している 。

つまり、家電の価格が「元の水準」に戻るには、あと数年かかる――あるいは、戻らないかもしれない。買い替えや新規購入を検討しているなら、今後の価格動向をよく見極める必要がありそうだ。