「AIブームの終焉はドットコムより痛い」── 名門NYU教授が警鐘を鳴らす理由

アスワス・ダモダラン教授（ニューヨーク大学スターン校、通称「評価の父」）は、現在のAI投資ブームが2000年代初頭のドットコムバブルとは構造的に異なり、より危険なリスクをはらんでいると警告しています。その主張の核心は、「現在の投資サイクルは、株式ではなく巨額の債務で賄われた物理的インフラに支えられている」という点にあります。つまり、調整が起きた場合の痛みは株式市場に留まらず、はるかに広範囲に及ぶ可能性があるというのです 。

ドットコム時代は「資産軽視・株式依存」だった

ダモダランの警告を理解するには、まずドットコムバブル崩壊がなぜ経済全体にとって「比較的」耐えられたのかを振り返る必要があります。

1990年代後半のインターネットブームは、主にソフトウェアとアプリケーションが中心でした。設備投資は最小限で、ほとんどの企業はベンチャーキャピタルや株式公開を通じて株式（エクイティ）で資金調達していました。バブルが弾けた時、株主は80～90%という壊滅的な損失を被りましたが、その損害は株式市場の中にほぼ封じ込められていました。銀行システムや実体経済に損失が連鎖するメカニズムは、ほとんど存在しなかったのです。

AIは「史上最大のインフラ建設」——しかも大半が債務依存

現在のAIブームの姿は、これとは劇的に異なります。ダモダラン教授は、この投資サイクルを「これまで見た中で最大のインフラ支出」と呼んでいます 。テクノロジー企業は、データセンター、コンピューティングハードウェア、さらには電力網や水利システムにまで、数兆ドル単位の資金を投じています。これはサーバー上のコードではなく、コンクリート、銅線、冷却塔といった物理的な資産への投資です。

そして決定的な違いは、この支出のかなりの部分が、伝統的な銀行ではなくプライベートクレジット市場からの債務で賄われている点です 。ダモダラン教授は次のように指摘します。「AIの設備投資ブームの問題は、その規模が莫大であるだけでなく、その大部分が借金で賄われていることだ」 。もしAIからの収益が投資規模に見合わなければ、債務を抱えた企業は財務危機に陥り、債務不履行（デフォルト）に至る可能性があります。そしてその問題は企業内に留まらず、プライベートクレジットファンド、貸し手、そして広範な金融システムへと波及していくのです 。

なぜドットコムよりリスクが大きいのか——3つの理由

ダモダラン教授は、AI市場の調整がもたらす影響は、以下の3つの理由からより深刻になると主張します。

1. 株式市場を超えた連鎖（コンテイジョン）: 債務不履行は、株価の下落だけでなく、プライベートクレジットファンドや銀行、さらには信用システム全体を巻き込むことになる 。ドットコムバブル崩壊が主に株式市場のイベントだったのに対し、AI調整は金融システム全体のストレスイベントを引き起こす可能性があります。

2. マクロ経済への傷跡: 「これは間違いなく、ドットコムブームよりもマクロ経済をはるかに大きく揺さぶる」とダモダラン教授は警告します 。データセンター建設、電力会社、水道事業はすべてAI投資サイクルに結びついています。投資が縮小すれば、雇用、エネルギー需要、建設業界にまで波及し、ポートフォリオの価値だけでなく、実体経済を直撃することになります 。

3. 前例のない過剰投資: 教授は、経済の多くの部分が「まだ将来の約束に過ぎない」と指摘し、「私たちは総体として、おそらく過去に例を見ない規模で過剰に支出している」と警告しています 。

「調整が来た時、それはより悪質なものになるでしょう」とダモダラン教授は2026年5月のインタビューで語っています。「それはより市場全体に広がるものになります。単なるハイテク企業の調整では済みません」。

AIインフラ投資の規模は驚異的

• 世界の大手テクノロジー企業は、AI競争でリードを取るために数兆ドルをAIインフラに費やしています 。
• メタ、アルファベット（Google）、オラクルなどの主要企業は、その設備投資を賄うために記録的なペースで社債市場を利用しています 。メタはルイジアナ州の270億ドル規模のデータセンター資金調達に、仕組み金融（ストラクチャード・ファイナンス）を活用したと報じられています 。
• 2025年11月のバンク・オブ・アメリカの調査（運用資産総額5500億ドルのファンドマネージャー202人が対象）では、企業がAIに過剰投資していると考える割合がネットで20%に達し、これは2005年8月以来の高水準となりました 。
• 世界最大の上場ヘッジファンド、マン・グループのアナリストは、テック企業の債務過多が債券市場の需要を試すことになると警告しています 。

他の専門家や当局も同様の警鐘

ダモダラン教授だけが警告を発しているわけではありません。主要な機関やアナリストからも同様の懸念が相次いでいます。

• イングランド銀行（2025年12月）: 債務で賄われた数兆ドル規模のAI投資ブームは、株式評価額が「著しく割高」であることから、崩壊のリスクがあると警告。AI株の調整は社債市場にも波及し、クレジット・デフォルト・スワップ（CDS）に早期警告サインが出ていると指摘しました 。
• CNBC（2025年11月）: AI設備投資に対する投資家の懸念が債券市場に広がり、ハイテク企業の債務発行ペースが市場の許容範囲を試していると報じました 。
• フォーチュン誌（2025年11月）: 世界のファンドマネージャーが、企業支出に関して「歴史的なセンチメントの反転」を示しており、その要因が明らかにAI関連の設備投資懸念であると指摘しました 。

ダモダラン教授が「言っていない」こと

ここで重要なのは、ダモダラン教授が何を主張していないかを理解することです。彼は、AI技術そのものが無価値だとか、AIが長期的な経済価値を生み出さないと言っているわけではありません。実際、AIは変革的（トランスフォーマティブ）な技術になる可能性があると認めています 。

彼の懸念は、あくまで投資サイクルの構造と資金調達方法に向けられています。危険なのは、過信と債務に依存した設備投資が、もし期待を下回る結果になった場合に、その失望が信用システムを通じて増幅され、経済全体に波及するような状況を作り出していることなのです 。

結論

ダモダラン教授の核心的な警告は明確です。現在のAI投資ブームは、ドットコム時代とは構造的に異なり、次の調整局面をより深刻なものにする可能性を秘めています。債務で賄われた物理的なAIインフラ投資という性質は、調整が来た時（教授の見解では「もし」ではなく「いつ」）の痛みを「より市場全体に広がるもの」にするでしょう。投資家、政策立案者、そしてビジネスリーダーは、AI技術の将来性だけでなく、その背後にあるバランスシートに細心の注意を払う必要があります。