ビットコイン、81,818ドル突破でショートスクイーズの可能性

実際、2026年初めにはショート清算の波が相場を押し上げる要因となり、数十億ドル規模の空売りポジションが解消される動きが見られました。

清算が市場を急激に動かす理由

清算の特徴は、通常の売買とは違い自動的に発生する強制取引である点です。

ショートポジションが清算されると、取引所はポジションを閉じるために市場価格でビットコインを購入します。これにより短時間で需要が急増し、価格が急騰する可能性があります。

特にレバレッジが集中している価格帯では、こうした強制買いが次々と発生し、ボラティリティ（価格変動）が急拡大することがよくあります。

先物市場は依然として不安定

ただし、現在のビットコイン市場は強気一色というわけではありません。

2026年5月初旬、BTCは約80,000ドル付近で推移する中、82,500ドル突破に失敗し、先物市場では大規模な清算イベントが発生しました。

このような値動きは一般的に以下の状況を示します。

• レバレッジを使った投機ポジションの増加
• 強気と弱気のポジションがともに膨らんだ状態
• レジスタンス付近で急激なボラティリティ

つまり、上抜けすれば急騰する可能性がある一方、失敗すればロング側の清算が連鎖するリスクもあります。

ETF資金フローはやや弱含み

機関投資家の動向を測る指標として、多くのアナリストが注目しているのが米国の現物ビットコインETFへの資金流入・流出です。

最近のデータでは資金フローは安定していません。

• ある取引日には2億6,800万ドルの純流出を記録。
• 別の期間には2億3,325万ドルの流出が確認されました。
• 5月14日には6億3,500万ドルの単日流出が発生し、BTCは79,000ドルを下回りました。

こうした動きは、機関投資家が現在のボラティリティ局面で積極的に買い増しているというより、利益確定やポジション調整を行っている可能性を示唆しています。

マクロ経済もBTCの方向性を左右

ビットコインは近年、マクロ経済の影響を強く受ける「リスク資産」として扱われる傾向があります。

最近では米国のインフレ指標が市場予想を上回ったことを受け、BTCは82,000ドル付近から79,800ドルまで反落しました。

金利やインフレが高止まりすると、株式や暗号資産のようなリスク資産には逆風になりやすいとされています。逆にインフレ鈍化や中央銀行の金融緩和姿勢が見えれば、投機資産には追い風となるケースが多くあります。

トレーダーが注目する重要レジスタンス

現在の市場で特に注目されている価格帯は次の通りです。

• 81,818ドル — 最大12.8億ドルのショート清算が発生する可能性。
• 82,000〜82,500ドル — 直近で何度も跳ね返されている強いレジスタンス。

もしBTCがこのゾーンを明確に突破し、サポートとして維持できれば、清算の連鎖による上昇が加速する可能性があります。逆に再び拒否されれば、上に積み上がったショートポジションは潜在的な流動性として残るだけで、すぐにスクイーズが起こるとは限りません。

まとめ

デリバティブ市場のデータは、ビットコインが大きなボラティリティの引き金となる価格帯の近くにあることを示しています。81,818ドルを明確に突破すれば、最大12.8億ドル規模のショート清算が発生し、上昇が加速する可能性があります。

しかし、ETF資金の流出やインフレなどのマクロ要因、そして82,000ドル台の強いレジスタンスを考えると、ショートスクイーズが現実になるにはまだ確認が必要です。

現時点では、市場の上には大きな「燃料」が存在しているものの、それに火がつくかどうかは、BTCがこの重要な価格帯を突破して維持できるかにかかっています。