NVIDIA Vera Rubinが量産開始、自律型AI工場の心臓部に

NVIDIAは2026年5月31日、台北で開催されたGTC Taipeiにおいて、次世代データセンター向けプラットフォーム「Vera Rubin」の本格量産開始を発表し、AIインフラの新たな節目を迎えた 。「自律型AI（Agentic AI）工場」を稼働させるために設計されたこのプラットフォームは、5種類の専用ラックに7つの新チップを統合した、同社史上最も野心的なシステム工学の結晶である 。発表直後、CoreWeaveは同ハードウェアの業界初の立ち上げと検証に成功したことを認め、初期導入の準備が整ったことを示した 。

7つのチップを統合した、5ラック構成のAIスーパーコンピューター

Vera Rubinは単一のサーバーではなく、5種類の専用ラックを組み合わせた「POD」規模のスーパーコンピューターである 。その全容は以下の通りだ。

• Vera Rubin NVL72：メインのGPUラック。72基のRubin GPUと36基のVera CPUを、毎秒260テラバイト（TB/s）の帯域幅を持つNVLink 6で接続 。
• Vera CPU：ARMアーキテクチャを採用したNVIDIA初のスタンドアロン型データセンター向けCPUであり、自律型AIエージェントのワークロードに最適化されている 。
• Groq 3 LPX：2025年12月のライセンス契約に基づき統合された、Groq 3 LPU技術を搭載する専用推論ラック 。大規模モデルのデコード段階の推論を高速化する決定的な追加要素である。
• Spectrum-6 SPX：プラットフォーム全体のスケールアウト・ネットワークを支えるEthernet（イーサネット）スイッチラック。
• BlueField-4 STX：Vera CPUとConnectX-9 SuperNICを統合したBlueField-4プロセッサを中核とする、ストレージとデータ処理用のラック 。

このモジュール型アプローチにより、学習、推論、ネットワーク、ストレージの各ラックを専用機能に最適化しながら、システム全体が単一の論理的なスーパーコンピューターとして動作する。

前例のない規模のサプライチェーン

今回の量産体制は地球規模で展開される。NVIDIAは数百社のサプライチェーンエコシステムパートナーがVera Rubinを製造しており、そのうち150社以上が台湾に拠点を置くと明らかにした 。生産拠点は30カ国、350以上の工場に及び、AI研究所やクラウドプロバイダー、ハイパースケーラーからの膨大な需要に応える準備が整ったことを示している 。デル・テクノロジーズ、HPE、レノボ、Supermicroといった主要システムビルダーが量産体制に入っている 。

CoreWeaveが最初の導入権を獲得

GTC Taipeiの基調講演からわずか1日のうちに、CoreWeaveは自社のクラウドプラットフォーム上でVera Rubin NVL72システムの業界初の立ち上げと検証を完了したと発表した 。この発表では、前世代と比較してワットあたりの推論性能が最大10倍向上し、大規模ワークロードに必要なGPU数も削減されたことが確認された 。この迅速な立ち上げは、CoreWeaveとNVIDIAの強固なエンジニアリング提携を裏付けるものであり、Rubin世代における主要な早期アクセスプロバイダーとしての地位を確固たるものにしている。

Vera CPU：NVIDIAの自律型コンピュートエンジン

Vera CPUは、このプラットフォームの重要な差別化要因である。NVIDIA初の独立型データセンター向けCPUとして量産が開始され、2026年下半期の出荷開始が見込まれている 。NVIDIAはこのチップを、特に大規模なメモリプールにわたる高スループットかつ低遅延の処理を必要とする自律型AIエージェント向けに設計した。初期の採用顧客として、OpenAI、Anthropic、SpaceXが名を連ねている 。

この量産開始がAIインフラに意味するもの

Vera Rubinの完全量産への移行は、応答を生成するだけでなく、推論し、計画し、複数のステップを自律実行できる「自律型AI」向けに最適化された専用インフラへの、業界全体の大きな転換を示している。NVIDIAはGroqの低遅延推論技術をPODアーキテクチャに直接統合することで、推論速度と効率性が最優先される新たな種類のワークロードを狙っている 。

このプラットフォームは2026年後半にクラウドプロバイダーや企業に一般提供される予定で、AWS、Google Cloud、Microsoft Azure、Oracle Cloud Infrastructureが初期の導入事業者として名前が挙がっている 。CESや3月のGTCでの発表に続き、今回のGTC Taipeiでのアップデートは、量産体制が持続的な勢いを保ち、完全にスケールしたグローバルサプライチェーンによって支えられていることを最終確認するものとなった 。