言い換えると、相場の焦点は「協議が失敗したか」だけではありません。より重要なのは、その失敗が実際の供給制約、あるいは船舶の安全をめぐる不安に結びつくかどうかです。
2026年4月27日、The Starは、米イラン和平協議が停滞し、ホルムズ海峡を通る出荷が限られたことで世界の供給が逼迫し、ブレント原油先物が2.16ドル、率にして2.05%上昇し、1バレル=107.49ドルになったと報じました。
逆の動きも出ています。4月21日には、米イラン協議が行われ、中東の主要産油地域からより多くの供給が流れるとの期待から原油価格が下落し、ブレントはThe Starで94.44ドル、Channel NewsAsiaで94.53ドルと報じられました。
この差は、正確な価格目標を示すものではありません。それでも市場の反応の方向性は明確です。協議停滞とホルムズ海峡の出荷制約が重なると原油は上がりやすく、外交再開への期待が出ると上値は抑えられやすい、ということです。
ホルムズ海峡は、今回の相場で単なる地名ではなく、リスクの中心になっています。市場が警戒するのは、外交の失敗そのものよりも、それが実際の輸送制約やさらなる混乱につながるシナリオです。
The StarとWKZOはいずれも、協議停滞とホルムズ海峡経由の出荷制限を原油高の背景として挙げ、世界の供給が逼迫していると報じました。 またICISは、和平協議の崩壊後、米国とイランがホルムズ海峡の管理を巡って膠着し、原油価格が小幅に上昇したと伝えています。
より大きな上振れリスクは、協議決裂に軍事・船舶安全上の不安が重なるケースです。4月24日には、イランがホルムズ海峡で貨物船に特殊部隊が乗り込む映像を公開し、重要航路の再開に向けた進展も停滞したことから、地域の軍事的緊張再燃への懸念で原油価格が一時2%上昇しました。その後、和平協議再開の可能性が報じられると、価格は押し戻されました。
また、相場はかなり素早く方向転換しています。GV Wireが転載したReuters報道では、供給混乱と米イラン和平協議再開の可能性を市場が天秤にかける中、原油価格がマイナス圏とプラス圏を行き来したとされています。 ICISも、膠着で価格が上がる一方、新たな和平案を可能にするための停戦延長の動きがあると伝えました。
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