パーフェクトだった市場に突き付けられた「二重衝撃」：2026年6月4日を読み解く

この動揺は、瞬く間に半導体セクター全体へと伝播した。フィラデルフィア半導体指数（SOX）は4.4％下落し、マーベル・テクノロジーとAMDは約5％安、マイクロン・テクノロジーやクアルコムも大幅に下落した。当初はハイテク株全体の売りではなかった。それは、市場を史上最高値へと押し上げてきたセクターへの「ピンポイント爆撃」であり、「AIの成長神話は行き過ぎではないか」という根本的な疑問を即座に投げかけたのだ。

ロイター通信はこの状況を「AIラリーの不具合」と評し、サクソバンクも投資家が「AI主導のラリーの後にリスクを削減している」と分析した。

世界市場の被害地図：リスクオフはこう連鎖した

米国市場：記録的な連騰に終止符

S&P500種指数は前日比0.74％安の7,553.68となり、1年ぶりの長さだった9日連続の上昇がストップ。ダウ工業株30種平均は620ドル（約1.2％）下落し、ナスダック総合指数も1.2％下落した。金曜日の取引開始前のナスダック先物は、さらに1.2％の下落を示唆した。恐怖指数として知られるVIX指数も急上昇し、市場の楽観ムードに突然の警戒感が戻ってきたことを示した。

この日の米国市場で注目すべきは、ダウ平均が一時0.89％高に転じる場面があったことだ。売られたハイテク株から資金が流出し、ディフェンシブなヘルスケアや金融セクターに流入したためだが、S&P500とナスダックは終日強い売り圧力に晒されたままだった。

欧州市場：複合的な悪材料で続落

欧州の主要株価指数は、週前半からすでに軟調だった。中東情勢に加え、米国の関税脅威や冴えない地域PMI（購買担当者景気指数）が重石となり、FTSE100種指数は0.4％安、CAC40種指数は0.7％安、DAX指数は1.3％安で取引を終えていた。木曜日にはStoxx Europe 600指数も下げ幅を拡大。ブロードコム・ショックの余波を消化し、米国市場の動向を見極めたい投資家の様子見姿勢が強まり、多くの市場が方向感なく小幅安で推移した。

アジア太平洋市場：米国発のリスクオフを直撃

アジア太平洋市場は木曜日の早朝から、前日のウォール街の下落をそのまま映す形で全面安となった。日経225種平均と韓国KOSPI指数は下落し、シンガポール取引所（SGX）のGIFT Nifty先物もインド市場のネガティブなスタートを示唆した。インド市場は予想通り下落し、外国人投資家（FII）が前日だけで約561.6億ルピー（約750億円）もの巨額を売り越していたことも市場の重荷となった。

アジア市場全体の下落を要約すると、ICマーケッツの分析通りだ。「米国とイランの緊張激化が原油価格を押し上げ、インフレとエネルギーコストへの懸念を再燃させた」。アジアの投資家は、地政学的な不確実性の高まりと原油高という二重苦に直面し、リスク資産を積極的に買う理由を見出せなかった。

原油と債券：綱引きの行方

セッション序盤こそ急騰した原油価格だが、世界規模のリスクオフの動きが需要減退への懸念を呼び、その後は反落。ブレント原油は95.39ドル、WTI原油は93.72ドルへと値を下げた。一方、米国債市場は警戒を緩めなかった。10年物国債利回りは4.47％近辺で高止まりし、2年物国債利回りの早期上昇は、FRB（連邦準備制度理事会）が利下げではなく「追加利上げ」に踏み切る可能性すら想起させた。

なぜ今回の株安が重要なのか：増幅装置としてのマクロ環境

AIバリュエーションの限界

2025年から2026年初頭にかけてのAI主導のラリーは、主要株価指数を歴史的な高水準へと押し上げていた。モルガン・スタンレーのグローバル投資委員会は、年初時点でS&P500種指数が7500近辺まで上昇し、2桁近いリターンを予測。リセッション（景気後退）への懸念は「ほぼ存在しない」状態だった。ブロードコムのガイダンス未達は、一企業の問題に過ぎないが、市場の導火線となった。市場がいかに「AI半導体需要は永遠に加速し続ける」という前提の上に成り立っていたかを暴露したのだ。

キャピタル・エコノミクスは、さらに数カ月前に「AIが引き起こした株式バブルは2026年に崩壊する」と警告していた。その根拠として、金利上昇と高インフレが株式のバリュエーションを圧迫するだろうと指摘していた。6月4日はバブル崩壊の始まりではなかったかもしれないが、初めて目に見える形で「大きな亀裂」が走った瞬間だった。

「利上げ」を囁く債券市場の警告

イラン情勢に起因する原油高は、中央銀行を長年悩ませてきた「インフレ経路」を再び活性化させた。エネルギーコストの上昇は直接的に総合インフレ率を押し上げ、債券市場はイールドカーブ全般で利回りを押し上げることでこれに反応した。今回の株安に至るまでの数日間ですでに2年物国債利回りは急上昇しており、一部のストラテジストはFRBの利下げではなく「利上げ」へのリスクを警告し始めていた。テイト・ファイナンシャル・パートナーズは2026年6月の見通しで、端的にこう述べている。「テクニカル面：2年物利回りが急上昇、FRBの利上げを示唆」。

「買われ過ぎ」で「集中し過ぎ」の市場構造

IFMインベスターズが6月の経済レポートで表現したように、6月4日を迎える前の市場は「地政学的・マクロ経済的リスクが高まっているにもかかわらず、驚くほど強気」な状態だった。S&P500種は1年ぶりの9連騰を記録したばかりで、悪材料を一切許容できない水準まで買い進まれていた。そこに二つの悪材料が同時に降り注げば、その反動が機械的に、かつ広範囲に及ぶのは必然と言える。リオ・タイムズ紙が報じたように、今回の下落は「セクター・ローテーションではなく、全体的な売り ―― 本物のリスク回避の兆候」だったのだ。

ついに値付けされた「地政学的テールリスク」

米国とイランの紛争は、数カ月前から既知の、しかし株価には十分に織り込まれていなかったリスクだった。2026年3月の戦闘激化局面では、世界の株式市場で時価総額3.2兆ドルが1日で吹き飛び、VIX指数は25.97まで急騰していた。それにも関わらず、5月下旬までに株式市場は再び史上最高値を更新していた。6月4日は「新たな紛争の始まり」ではなく、「既存の紛争の再燃」に過ぎなかった。しかし、テクノロジー・セクターへの失望と組み合わさることで、投資家たちがそれまで無視し続けてきた根深いマクロ経済の不確実性を、ついに直視せざるを得なくなった瞬間だったのだ。

2026年6月4日が市場に問いかけるもの

6月4日のような日に、市場はただ「下がった」のではない。特定のリーダー銘柄に過度に集中し、相場が許容範囲を超えて高値圏に達した時、市場は最も予期していなかった二つの方向――地政学とファンダメンタルズ――からの同時攻撃に直面する。今回の世界的な株安は、弱気相場の始まりを告げるものではなかったが、史上最高値の足元に広がる「脆弱性」を暴き出した。それは、無期限の加速を織り込んだAIトレード、債券市場がすでに警告していたインフレの背景、そして危険なほどに棚上げされていた地政学的リスクの絵図だ。

投資家にとっての核心的な教訓は、「ブロードコム」や「イラン」が暴落を引き起こした、ということではない。そのような暴落が「起こり得た」こと自体が問題なのだ。なぜなら、市場が悪材料を一切価格に織り込まなくなった、まさにその時こそが、最も危険な瞬間だからだ。