市場の反応は凄まじいものでした。
ところが、熱狂冷めやらぬ翌5月21日、BOEはロイター通信などを通じて正式な釈明声明を発表し、自ら市場の過熱感を冷ますという行動に出ました。その核心は、特に日本の投資家にとっても馴染み深い、冷静な「現実確認」とも言える以下の2点です 。
さらに踏み込んで、今回の覚書で言及されたガラスベースのパッケージ基板や光インターコネクトといった新規事業は「いまだ技術調査の段階」であり、今後2~3年は会社の利益に重大な影響を与えることはないと、投資家に対して異例の注意喚起まで行ったのです 。
この一連の騒動は、AIバブルという言葉が囁かれる現代の株式市場の縮図と言えます。成熟した液晶市場で長年伸び悩んでいたBOEにとって、AIブームへのわずかな関連の「可能性」ですら、株価を長年のレンジから解き放つには十分な材料だったのです。
しかし、同社の迅速な釈明は、私たちに重要な教訓を残します。約4200億円という莫大な取引を生んだ材料は、BOE自身の言葉を借りれば「全く利益に結びついていない、初期段階の探索」に過ぎなかったのです。
非拘束の「協力の意向」から、実際に決算書に数字が載るようになるまでの道のりは、極めて長く、不確実であることを、当事者であるBOE自身が最もよく理解していたのでしょう。
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