ピュアDC、AIデータセンターに27億ドル調達も中東計画を一時停止

ピュア・データ・センターズ・グループ（Pure DC）は、AIインフラブームの最前線で劇的な舵取りを迫られている。ロンドンを本拠とするハイパースケール開発事業者は2026年5月末、欧州と中東全域でのAI・クラウドデータセンター建設加速のため、27億ドル（約4000億円）の巨額融資を確保したと発表した 。しかし、その数週間前、同社CEOは中東での新規プロジェクトを「全て凍結した」と公に認めている。理由は、地域紛争によるサプライチェーンの寸断と、アブダビの運用中データセンターにイランの攻撃で榴弾が降り注いだためだ 。

ここでは、この資金調達の内訳、欧州の巨大プロジェクト、そして中東という「焼け落ちる建物」への相反するコミットメントについて整理する。

27億ドルの資金注入：欧州AI帝国の基盤

2026年5月27日、ピュアDCは欧州と中東のAI・ハイパースケールインフラ拡大を目的とした、大規模な資金調達パッケージを発表した。内訳は以下の2本柱だ 。

• 21.5億ドルの担保付き融資枠：アイルランドのダブリンとオランダのアムステルダムにある既存の運用キャンパスを担保に設定。同社は、この融資をわずか3ヶ月の短期間でシンジケート化（協調融資団の組成）に成功したと報告しており、金融機関からの強い引き合いを示した 。
• 5.5億ドルのコーポレート（事業会社向け）融資枠：従来より増額された柔軟なトランシェで、FLAP-D市場（フランクフルト、ロンドン、アムステルダム、パリ、ダブリン）の新規サイト用地取得や、新たなAIスケールのキャンパス建設に俊敏に対応するための資金だ 。

主幹事を務めるのは、日本の三井住友銀行（SMBC）、オランダのABN AMRO銀行、そしてドイツの保険大手アリアンツの資産運用部門であるアリアンツ・グローバル・インベスターズという、グローバルに名を連ねる強力な金融連合だ 。

会長兼暫定CEOのゲイリー・ウォジャシュケ氏は、この契約を広範なAIの文脈に位置づけ、次のように述べている。「ピュアDCは、欧州と中東のAI変革の中核に位置づけられつつあります。地域で最も急成長するFLAP-Dハイパースケールプラットフォームを活用し、次世代のAI推論インフラを提供します。世界的な金融機関から寄せられている支援は、それを反映したものです」。CFOのマイク・シュワルツ氏も「今回のシンジケーションの成功とコーポレート枠の増額は、市場の需要の深さと、貸し手が我々の資産、体制、戦略に寄せる信頼の両方を示すものです」とコメントしている 。

アムステルダム：欧州大陸への10億ユーロの賭け

この欧州拡大の旗艦プロジェクトが、アムステルダムの西港（Westpoort）地区に建設されるAMS01キャンパスだ。

• 投資額：開発には10億ユーロ（約1600億円、1ユーロ160円換算）超を投じる 。
• 容量と設計：総容量78MWのキャンパスは、3棟の85メートルタワーで構成され、各棟に26MWのデータホールを備える。高密度コンピューティング向けに設計され、PUE（電力使用効率）1.2を目指す 。5.6エーカーの敷地には、専用の自家用変電所を通じて100MVAの電力接続も確保済みだ 。
• 巨大テナントへの一括事前リース：2025年末に欧州最大の単独ハイパースケールリース契約として発表された本件では、78MWのキャンパス全体がすでに単一のハイパースケールクラウド顧客に完全リースされている 。ピュアDCの公式資料の多くではテナント名を伏せていたが、オランダの複数メディアは「マイクロソフト」であると広く報じている 。
• 雇用創出：開発により1000人以上の建設雇用が創出される見込みで、完成後はエンジニア、保守、管理部門で約80人の常勤ポジションが維持される計画だ 。

アブダビヤス島：成長、脱炭素、そして榴弾被害

ピュアDCが中東に初めて進出したアブダビ・ヤス島のAUH01キャンパスは、16エーカーの敷地に段階的な成長を想定して建設された 。ここで明らかになるのは、運用上の進展と、直後に襲った地政学的脅威という、全く異なる二つの現実だ。

運用の進捗：キャンパスの建物1（20MW）は2025年に稼働を開始し、ハイパースケール顧客への最初のデータホール引き渡しを計画通りに完了した 。施設管理（FM）には世界的な不動産サービス会社JLLが任命され、ハイブリッド空冷・液冷システムや高圧電気設備の保守を担っている 。

認可を受けた拡張：地域の混乱にもかかわらず、ピュアDCは技術的な作業を続けた。2026年4月下旬、同社はアブダビの電力会社TAQAから、設計の最適化と新電力インフラの追加により、キャンパスの総IT容量を41MWから48MWへと7MW拡張する最終承認を取得したと発表。同時に、2025年の施設の電力使用量の100％を「国際再生可能エネルギー証明書（I-REC）」で相殺し、運用エネルギーの完全な脱炭素化を図ったことも明らかにした 。

「爆弾」で粉砕された計画：中東への地域コミットメントという確かな物語は、2026年4月下旬に打ち砕かれた。CEOゲイリー・ウォジャシュケ氏はCNBCのインタビューで極めて率直に語り、中東で計画されていたパイプラインへの全ての投資判断を停止したと認めた 。

「『燃えている建物に飛び込む者はいない』という諺の通りです。事態が落ち着くまで、新しいデータセンターを開発してGPUを設置したいと思う者はいません」。

直接の引き金は、物理的な被害だった。ウォジャシュケ氏の説明によると、ピュアDCのアブダビで運用中のデータセンターが、付近で起きたイランによる攻撃で発生した榴弾の直撃を受けた。理論的なリスクが、現実のものとなったのだ 。また、「原油価格の高騰と深刻なサプライチェーンの混乱」も凍結の背景にあるとした 。この動きは業界全体の衝撃を反映している。この紛争では以前にも、イランのドローンがアラブ首長国連邦（UAE）とバーレーンのアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）施設を襲い、広範なサービス障害を引き起こしていた 。

矛盾するシグナル：しかし、そのわずか1週間後の2026年5月7日、データセンター専門メディア「Data Centre Dynamics」は、ピュアDC自身が「ドローンの破片が至近距離に落下したにもかかわらず、報道とは異なり中東投資を停止していない」と宣言し、市場を戦略的柱として引き続き注力すると表明したと報じた 。これはCEOがCNBCの公式発言で語った内容と真っ向から矛盾する。さらに別のメディアは、同社が「最近の誤解を招く報道を強く否定した」と伝えた 。

現時点で最も信頼できるのは、CEO本人が自らの言葉で行った最初の声明だ。

結論：欧州AIと中東紛争、二正面作戦の岐路

ピュアDCは今、AIインフラ覇権をかけた欧州への積極投資と、運用資産がすでに戦火に巻き込まれた中東の現実との間で、かつてない緊張に直面している。アムステルダムのテナントは事実上マイクロソフトで確定し、資金調達も成功した。しかし、世界のテック企業が注ぎ込もうとしている中東回廊は、CEO自身が「焼け落ちる建物」と表現したように、その成長シナリオの根底が揺らいでいる。この企業の次なる一手は、まさに業界全体のリスク評価の指標となるだろう。