BP、就任わずか8カ月で会長を電撃解任：何が起きたのか

この重大な決定によりBPの株価は一時9％も急落したが 、同社は懸念の具体的な内容を一切開示していない。特定のポリシー違反、個人の不祥事、あるいは特定の事案について名前が挙がることもなく、BPは正式な調査が進行中なのか、すでに終了したのかについても明らかにしていない 。この不透明さは、ステークホルダー（利害関係者）にとって極めて重要な情報の空白を生み出している。

就任初日から続いた波乱の任期

建築資材大手CRHの元最高経営責任者（CEO）であるマニフォールド氏は、大規模な戦略見直しの監督を支援するため、2025年10月に会長に就任した 。その人事は当初から議論を呼んでいた。

• 株主総会前の反対表明: FTSE100種構成銘柄の次期会長に対しては極めて異例の動きとして、影響力のある議決権行使助言会社グラス・ルイスは、2026年4月の株主総会でのマニフォールド氏の選任に反対票を投じるよう株主に推奨した。この推奨は、BPが気候変動関連の株主決議案を株主総会の議題から外した決定に対する直接的な反応であった 。
• 紛糾した年次株主総会: 2026年4月23日の株主総会で、マニフォールド氏は株主の反乱を乗り切り選任されたが、得票率はわずか**81.8％**にとどまり、会長としては著しく低い支持率となった 。この会合は公開討論の場と化した。株主は、特定の気候変動報告要件を撤廃し、完全にバーチャルな会合の開催を可能にするための取締役会提案の二つの決議案を否決した。いずれの決議案も、可決に必要な75％の基準に遠く及ばず、賛成票はわずか47％だった 。
• 中核的な戦略の緊張: マニフォールド氏の使命は、BPが2025年2月に打ち出した、中核事業である石油・ガス事業に再注力し、前CEOが推進した野心的な再生可能エネルギー目標から離脱する戦略転換を主導することだった 。この方向転換は、気候変動問題に関心の高い機関投資家との間に深い摩擦を引き起こし、マニフォールド氏を同社の方向性に対する不満の避雷針とした 。

当面の経営体制：イアン・タイラー氏が暫定会長に就任

取締役会は、トップの安定化に向けて迅速に行動し、既存の取締役であるイアン・タイラー氏を暫定会長に即時任命した 。取締役会の報酬委員会の委員長を務めるタイラー氏は、リーダーシップチームは「戦略の方向性に深い確信を持っている」と述べ、新CEOのメグ・オニール氏を称賛した 。正式な後任会長の選定プロセスが開始されているが、その時期については未定である 。

経営陣の回転ドア現象：文脈から見るBPのリーダーシップ危機

マニフォールド氏の劇的な退任は、単独の出来事ではない。これは、同社が物議を醸す戦略転換を実行する中で起きた、一連の深刻なリーダーシップの激動の最新章である。

• 6年間で5人のCEO: 新CEOのメグ・オニール氏は2026年4月1日に就任した。彼女は100年以上の歴史を持つ世界五大石油メジャーにおいて、初の女性、かつ初の外部招聘CEOとなった 。オニール氏は、マレー・オーキンクロス氏（2025年12月退任）と、その間のつなぎ役を務めたキャロル・ハウル暫定CEOに続く、2020年以降5人目の正式または暫定CEOである 。
• 分裂を招く戦略転換: オニール氏の中核的な任務は、2025年2月に打ち出された石油・ガス生産を優先する戦略をさらに推し進め、2030年までに生産量を60％増加させることを目指すものである 。同社は自社株買いを一時停止し、2026年の設備投資として130億～135億ドルを計画しており、2027年末までに純有利子負債を140億～180億ドルに削減するという目標に注力している 。この伝統的事業への回帰は、以前のグリーントランスフォーメーション（環境対応への転換）の公約とは正反対であり、気候変動対策を重視する株主の大規模な離反を招き、マニフォールド氏を巻き込むガバナンス危機を生み出した 。
• 取締役会の不安定性: リーダーシップの混乱はCEOと会長だけにとどまらない。取締役会自体も縮小と再編が進んでおり、マニフォールド氏の解任は短期間で2人目の会長を失うことを意味する 。同社は現在、ここ数年、正式なCEOが不在で、安定した取締役会長もいないまま、戦略の明確性を市場に説得しようと試みている。

結論は明白である。アルバート・マニフォールド氏の突然の、そして説明のつかない解任は、根本的なアイデンティティの危機にもがく企業の症状である。BPは、トップリーダーシップの大量流出と気候変動ガバナンスをめぐるあからさまな株主の反乱に直面しながら、極めてリスクの高い戦略的転換を実行しようとしているのだ。新たな常任会長の任命は、今や取締役会が混乱に秩序を課す能力を問う、存亡をかけた試練となっている。