サムスン、Galaxy A向け中国DRAM調達を検討：コスト危機と内紛の行方

サムスン電子のモバイル体験（MX）部門が、中国市場で販売するGalaxy Aシリーズ向けに、中国製DRAMの採用を検討していることが、韓国メディアの報道で明らかになった。この動きは、内部的プレッシャー、市場シェアの壊滅的な低下、そして世界的なメモリー価格危機という「完全なる嵐」への直接的な対応と見られる。本稿では、その全貌、背景、そして不透明な結末について詳報する。

サムスンが検討している内容

サムスンMX部門は、中国市場向けミッドレンジ・低価格帯のGalaxy Aシリーズにおいて、中国メーカー——最も有力視されるのは長鑫存儲技術（CXMT）——が製造する低コストのLPDDR5Xメモリーの調達を計画している。これにより、高騰する部品コストの中で部材費（BOM）を大幅に削減する狙いだ。サムスンは公式に「確認できない」とコメントしている。

なぜこの戦略を追求するのか

この決断を迫る背景には、3つの相互に関連する圧力がある。

• 「チップフレーション」とMX部門の巨額赤字懸念：AIデータセンター向け需要がモバイル用メモリーの製造能力を圧迫し、DRAM価格が高騰。複数の韓国証券会社は、サムスンMX部門が2026年第2四半期に2000億〜1兆ウォン（約15億〜75億ドル）の営業赤字を計上すると予測している。
• 中国市場でのシェア急落：サムスンの中国スマートフォン市場シェアは約0.6%にまで落ち込んでいる。同社は好機と見る。Redmi（Xiaomi）やOPPOなどの中国 rival がコスト上昇によりスマホ出荷を減らしており、サムスンが低価格帯の端末でその隙間を埋められる可能性がある。
• 中国製部品採用の前例：サムスンは既にGalaxy A57向けに中国CSOT製のOLEDパネルを採用。また、折りたたみ端末のヒンジやカメラモジュールでも中国サプライヤーを活用している。中国製DRAMの採用は、この流れの延長線上にある。

内部抗争：サムスン対サムスン

最も劇的な緊張関係は社内にある。世界最大のDRAMメーカーであるサムスン自身の半導体（DS）部門が、兄弟部門であるMXよりも自部門の利益を優先しているのだ。

• DS部門がMXの長期契約を拒否：2025年後半、MX部門はDS部門に対し、1年以上のDRAM供給契約を求めたが拒否された。DSは四半期ごとのスポット価格での再交渉を主張し、社内モバイル顧客よりも、高収益のHBMやサーバー向けDRAM販売を優先した。
• MX、外部調達を余儀なくされる：社内で安定供給を断られたMXは、MicronからのDRAM調達を開始。Galaxy S26シリーズの初期ロットの50%はMicron製とされる。中国サプライヤーへの調達は、その次の論理的——しかしよりリスキーな——ステップである。
• 構造的な利益相反：DS部門は、社内のMXに割引価格で提供するよりも、高騰する市場価格で外部に販売した方が多くの利益を得られる。この構造が両部門の根本的な対立を生んでいる。

サムスンは、この内部対立の報道について「根拠がない」と否定している。しかし、業界筋やその後の動向は、軋轢が現実のものであることを示唆している。

業界の疑問とリスク

内部問題が解決したとしても、この戦略には深刻な疑問符が付く。

• CXMTの価格パラドックス：この計画の前提は「中国製DRAMは安い」というものだ。しかし複数の報道によれば、CXMTの価格も市場全体の高騰に連動して急上昇している。一部の情報では、CXMTのDDR5価格がサムスンよりも高いケースさえあるとされ、戦略の根拠そのものが揺らいでいる。
• 信頼性と性能のギャップ：CXMTのDRAM技術は、韓国勢に2〜5年遅れていると推定される。サムスンの厳格な品質基準を満たした上で、モバイル機器に大量採用された実績はまだない。
• セキュリティと認証の壁：大手テック企業が中国メモリーを採用するには、セキュリティ認証、サプライチェーン検証、製品検証という3つの大きなハードルがある。これらの現実的な制約は、実際の契約締結を遅らせたり、阻止したりする可能性がある。
• 市場シェア回復の保証なし：アナリストは、サムスンの中国問題は価格だけでなく、ブランド力やエコシステムの問題だと指摘する。低価格帯端末に安価な中国部品を使ったところで、約0.6%のシェアを回復できる保証はない。

外部要因：中国半導体の台頭

サムスンのこの動きは、CXMTの爆発的な成長を背景としている。

• CXMTの市場シェア：CXMTは世界のDRAM市場シェアを2025年第1四半期の約3%から、2026年第1四半期には約8%に伸ばし、世界第4位のDRAMメーカーとなった。野村證券は、CXMTのシェアは2028年までに18%に達する可能性があると予測する。
• 中国エコシステムの深化：CXMTは約30億ドルの複数年供給契約を締結。上海証券取引所への上場は、中国の半導体自給自足を象徴する出来事となった。HP、Dell、LenovoなどのグローバルOEMも、CXMTモジュールの評価や採用を進めている。
• 地政学的リスク：この計画には米中貿易戦争のリスクがつきまとう。米国は中国ファブへの先端半導体製造装置の輸出を制限しており、サムスンは中国メモリーへの依存を深めることで、ワシントンからの反発を招く可能性を考慮しなければならない。

まとめ：サムスンMX部門は、コスト危機に追い込まれた「ハイルメアリー」として中国DRAMを検討している。自社DS部門の利益重視の価格設定に締め付けられ、中国市場ではわずか0.6%のシェアに甘んじ、巨額の四半期損失に直面している。しかし、この計画が確実な勝利をもたらすとは言い難い。CXMTの価格優位性は失われつつあり、品質とセキュリティの問題は未解決で、DRAM配分を巡る内部対立はかつてないほど激化している。この賭けが成功するか否かは、サムスン、スマートフォン市場、そして世界のメモリーチップ産業のパワーバランスに大きな影響を与えるだろう。