Intel、最先端14Aプロセスを2028年に量産開始へ テスラが顧客第1号、Appleとの提携観測も

タンCEOは決算説明会で「外部顧客の前向きな進展と自社製品の需要増加を受け、2027年下半期の14Aリスク生産は計画通りであり、第2四半期に2028年の量産立ち上げを正式に決定した」と述べている。

技術進捗：18A同時期を上回る

• 歩留まり（良品率）：14Aは初期の歩留まり段階にあり、モルガン・スタンレーの調査では欠陥密度（D0）は約0.5と報告されている。初期段階の立ち上がり特性は、前世代の18Aよりも良好だ。
• 高NA EUV：14Aは半導体の大量生産において業界初となる高NA EUVリソグラフィーを採用するよう設計されている。これはTSMCが後のノードまで導入しないと見られる競争上の優位点だ。
• PDKリリース：Intelはテストチップ向けに0.5版のプロセス設計キット（PDK）をリリース済みで、2026年10月までに外部顧客向けに0.9版PDKを提供する予定。タンCEOは0.9 PDKを14Aプロセスの「聖杯」と表現している。
• 裏面給電：18Aで初採用されたPowerVia技術をベースに、強化版の裏面給電アーキテクチャを搭載する。
• 性能への自信：タンCEOは14Aが性能、消費電力、トランジスタ密度、コスト、納期の5つの主要次元で競争力があると強調している。

特筆すべきは、14Aの開発状況が前世代の18Aの同時期よりも良好である点だ。欠陥密度とトランジスタ性能の両指標で上回っているという。

設備投資：200億ドルに増額

Intelは2026年の設備投資（CapEx）予測を従来の180億ドルから200億ドルに引き上げた。AIデータセンター需要の急増と14A向け生産能力の構築が背景にある。

CFOのデビッド・ジンスナー氏は以前、顧客が確定するまで14A向けの設備投資は抑制する方針を示していたが、今回の決算説明会では、タンCEOが「全面的にコミットする」と表明。顧客の獲得状況に応じて支出を積み上げていく方針だ。

今回の増額は、クリーンルーム拡張への支出を抑え、高NA EUVを中心とした製造ツールへの投資に振り向ける戦略を反映している。

外部顧客：テスラ確定、Appleは未確認

テスラ（確定）

2026年4月22日のテスラ決算説明会で、イーロン・マスクCEOは同社がオースティンに建設するAIチップ工場「テラファブ」向けに、Intelの14Aプロセスを採用する意向を明らかにした。

契約はテスラのカスタムAI6シリコンを対象としており、Intelファウンドリにとって最大の受注案件となる。マスク氏はIntelを「テラファブ拡大における重要なパートナー」と位置づけ、提携はSpaceXやxAIにも拡大する。

テスラ受注の意義は大きい。わずか数週間前、Intelは外部顧客から14Aの確約が得られなければファウンドリ事業から撤退する可能性があると警告していたためだ。

Apple（未確認・初期段階）

Appleとの提携に関する報道は複数存在するが、両社とも正式に確認していない。

• ウォール・ストリート・ジャーナルは2026年5月8日、AppleとIntelがApple設計チップの製造に関する予備的なファウンドリ契約を結んだと報じた。
• 一方、TrendForceはAppleが将来のMシリーズチップ向けに、14AではなくIntelの18A-Pプロセスを評価していると報じている。
• 2026年4月にはドナルド・トランプ大統領（当時）がAppleがIntelでプロセッサを製造することに合意したと公言したが、両社とも確認していない。

現時点の証拠からは、Appleの関与が本格化するとしても、当面は14Aではなく18A-Pが対象となる可能性が高い。

2026年第2四半期決算の背景

Intelの堅調な2026年第2四半期決算が、14Aへのコミットメントの財務的基盤を提供した。

• 売上高は前年同期比25％増。AIデータセンター向けサーバーCPUが牽引した。
• 第3四半期の売上高見通しは158億〜168億ドルと、アナリスト予想を大きく上回る。
• Intel 7、Intel 3、18Aの生産はすべて内部目標を超過。18A-Pはリスク生産に移行。
• データセンター向けCPUとXPUで3〜5年の長期契約を締結。

タンCEOは「自社CPUへの異常な需要」と外部顧客の進展が、14Aの量産に全面的に資金を投入する自信を与えたと述べている。

財政基盤の改善は重要だ。タンCEOが2026年初頭に述べた通り、「14Aでは資本コストの増加が著しいため、Intel製品部門と有意な外部顧客の両方が、投下資本に適したリターンを生み出すために必要」だからだ。

今後の課題と注目点

Intelの14Aへのコミットメントには大きなプレッシャーが伴う。同社には、投資を正当化するだけの受注を顧客から獲得できることを証明するまで、約2年の猶予しかない。

このスケジュールは米国の政策期限とも交差する。法制化された35％の先端製造投資控除は、2026年12月31日までに着工する工場建設にのみ適用される。つまり、2027年に着工するプロジェクトは税額控除を受けられない。

テスラを獲得したものの、Appleの関与が18A-Pにとどまる可能性が高い中、Intelのファウンドリ戦略は、最先端ノード向けにさらなる大口顧客を獲得できるかどうかにかかっている。タンCEOは、0.9版PDKの完成に向けて複数の外部顧客が並んでいることを示唆している。