Metaのカスタム「ハーフMI450」：なぜFB親会社はAMDの最強チップを半分にしたのか

カスタムチップ：レコメンドシステムに特化した「ハーフMI450」

このカスタムMI450ベースのアクセラレータは、一般市場では販売されていません。Metaの社内ワークロード専用に、AMDと共同で設計されたバリアントです。SemiAnalysisによると、このチップはAMDのチップレット・アーキテクチャを活用し、計算リソースとメモリリソースを大幅に削減。レコメンデーションシステムに求められる「メモリ帯域幅あたりのコスト」に特化してチューニングされています。

レポートによると、Metaの意図はラックレベルでのCPU対GPUの計算比率を最適化し、毎日何十億もの推論を処理するRecSys（レコメンデーションシステム）ワークロードにおけるメモリ帯域幅のコスト効率を向上させることです。

計算チップレットとメモリ：標準MI455Xとの違い

標準のInstinct MI455Xは、AMDのCDNA 5アーキテクチャを採用したエンジニアリングの旗艦です。TSMC N2（2nm）プロセスで製造された8個の計算チップレットと、12個のHBM4 12-Hiスタックを搭載し、432GBのメモリを実現しています。Metaのカスタム版は計算チップレットを4個に半減し、HBM4スタックも6個の8-Hiに削減。メモリ容量はわずか144GBです。これはフルスペックのMI455Xと比較して、計算シリコンが半分、メモリ帯域幅が約3分の1という構成です。

チップレット数とHBMスタック数が減ったことで、Metaのバリアントは物理的にも小型化し、消費電力とパッケージングの複雑さが低減。1アクセラレータあたりのコスト削減につながっています。

SemiAnalysisの批判：「破滅的」な失策か、それとも現実的なエンジニアリングか

SemiAnalysisはMetaの決定に対し、以下のような鋭い批判を浴びせています。

• 「破滅的な」AIインフラの失策：MetaがAMDに「最も強力なチップを骨抜きにさせた」と主張し、近視眼的な判断だと断じました。
• 文化の機能不全：Metaの「パフォーマンス偏重の文化が暴走している」とフレーミング。過剰なカスタマイズが長期的なハードウェア競争力を損なっていると指摘します。
• Metaのインフラチームを迂回せよという公然の呼びかけ：SemiAnalysisはAMDに対し、Meta社内のインフラ部門を迂回し、スーパーインテリジェンス部門「TBD Lab」と直接協業するよう公然と要請。TBD Labなら標準のMI455Xを選ぶはずだと主張しています。
• マイクロマネジメントと度重なる失敗：別件で25億ドルもの買収が「完全な混乱に終わった」ことを挙げ、Metaの「破滅的な」インフラ判断のパターンを指摘しました。

核心的な不満は、Metaが狭い範囲の短期的なコスト最適化のためにチップの汎用性と将来性を犠牲にし、フロンティアAIに必要な高性能ハードウェアから自らを閉め出す可能性があるという点です。

ただし、すべての観測者がこの批判に同意しているわけではありません。レコメンデーションシステムにはフロンティアLLMのような大規模な能力は不要であり、必要なのは1日数十億回実行されるタスクにおける「帯域幅あたりのコスト」であるため、このカスタムチップは合理的な特化であって過失ではない、という擁護論もあります。

Metaの5年間・600億ドルAMD提携における位置づけ

2026年2月24日、MetaとAMDは5年間・600億ドルの戦略的提携を発表し、MetaのAIインフラ向けに最大6ギガワット分のAMD Instinct GPUを供給することを合意しました。主な条件は以下の通りです。

• 範囲：AMDは上記のカスタムMI450ベース・アクセラレータに加え、2世代のEpyc CPUをMetaのグローバルデータセンターに供給します。
• パフォーマンスベースワラント：AMDはMetaに対し、AMD普通株式最大1億6000万株を、1株あたり0.01ドルの行使価格で取得できるワラントを発行。これはAMDの発行済み株式の約10%に相当します。
• 権利確定スケジュール：ワラントは出荷マイルストーンに連動して段階的に権利が確定。最初の1GW出荷で第1トランシェが確定し、Metaの購入がフル6GWに達するにつれて追加トランシェが解放されます。
• 価格ハードル：権利確定のさらなる条件として、AMDの株価が1株あたり最大600ドルに達することも設定されています。

このカスタム「ハーフMI450」は、このメガディールの最初の具体的事例です。Metaのレコメンデーション推論のニーズに特化し、大規模ラックレベルでの推論あたりのコスト効率と電力効率を最大化するために設計されており、まさに600億ドルの提携が実現しようとしたものです。