一連の上昇の引き金となったのは、2026年7月14~15日に発表された6月の米消費者物価指数(CPI)だ。総合CPIは前月比**0.4%低下し、2020年4月以来の大幅な落ち込みを記録。コアCPIは0.0%と横ばいだった。年間のコア上昇率は2.6%**で、市場予想を「大幅に下回る」内容となり、7月28~29日のFOMCでの利上げ確率は急低下した。この発表を受け、ビットコインはその日に約3~5.5%急騰。65,000ドル台を一時回復し、65,100~65,500ドル近辺で推移した。この動きはイーサリアム(1,900ドル超)や仮想通貨市場全体にも波及し、24時間で639億6,000万ドルの資金流入を記録した。
6月下旬から7月上旬にかけ、複数のアナリストがビットコインの週足RSIに強気ダイバージェンスが表れていると指摘した。これは、価格が安値を更新する一方でRSIが切り上がる現象で、下落モメンタムが弱まっていることを示す。リアル・ビジョンのアナリスト、ジェイミー・カウツ氏は、このパターンが過去に2015年、2019年、そして2022年(FTX崩壊後の底)の大幅な反転相場の前触れとして現れたと指摘。コインテレグラフはこのダイバージェンスを「興味深い」と表現し、現在の60,000ドル近辺の動きを2022年の弱気相場における30,000ドル台に例えた。FXエンパイアの分析では、62,000ドルを終値ベースで明確に上抜ければ、66,340~70,000ドルへの上昇が視野に入るとの見方が示された。ただし、暗号資産アナリストのドクター・プロフィット氏は、同じダイバージェンスパターンがFTX暴落の直前にも出現していたことを警告。これは上昇に転じる場合もあれば、さらなる崩落の前兆となる可能性もある、一筋縄ではいかないシグナルだとしている。
7月18日までに、大口トレーダーらはデリビット上で、総想定元本で約25億ドル相当のビットコイン・コールスプレッドを構築した。具体的には、20,000枚の70,000ドルコールの買いと、同数の72,000ドルコールの売りを組み合わせたもので、いずれも7月31日満期となっている。これはブル・コール・スプレッドと呼ばれる戦略で、ビットコインが満期日までに72,000ドル以上で決済されれば最大の利益を得られる仕組みだ。この満期日は、**FRBの政策決定会合(7月28~29日)**の直後に設定されており、タイミングが極めて重要視されている。7月16日だけでも、コールオプションの出来高は16.5億ドル(25,766BTC分)に達し、最も活発だったのは70,000ドルと72,000ドルのストライクだった。また、64,000ドルと70,000ドルでのコールの建玉(OI)増加は、「レンジブレイクアウトを想定した潜在的な強気の賭け」と解釈されている。
上値抵抗線:
下値リスク:
| 要因 | 詳細 | 情報源 |
|---|---|---|
| CPIトリガー | 総合CPIは前月比▲0.4%(2020年4月以来の大幅下落)、コアは0.0%で横ばい | |
| BTC価格の反応 | 約3~5.5%上昇、65,100~65,500ドルを一時回復 | |
| RSIの強気ダイバージェンス | 週足RSIで発生。2022年のFTX底値と同様のシグナル | |
| 25億ドルのオプション戦略 | 70,000ドル/72,000ドルのブル・コールスプレッド(7月31日満期) | |
| 上値抵抗線 | 65,000ドル(当面)、66,340~70,000ドル、72,000ドル | |
| FRBリスク | 7月28~29日会合のタカ派的サプライズで上昇相場が頓挫する可能性 | |
| シティの目標引き下げ | 12カ月BTC目標を82,000ドルに引き下げ(従来112,000ドル) | |
| ギャラクシーの見解 | 2026年は「予測不可能」。70,000ドルか130,000ドルの確率は拮抗 | |
| 弱気フラッグの行方 | 売り圧力が強まれば51,400ドルまでの下落リスク |