「自分たちのものを何も持てなくなる」—小島秀夫が語るソニーの2028年完全デジタル化とゲーム所有権の行方

「大きなリスクだ」と語る。 2026年7月5日、ローマで開催された映画祭「Il Cinema in Piazza」で、小島監督はソニーの決定について直接質問を受けた。彼は「とても悲しい」と述べ、「私たちは何も持てなくなる。これは大きなリスクだ」と警告した。プラットフォームホルダーにゲームへのアクセスを完全に委ねることは、クリエイターとオーディエンスの双方にとって危険だと指摘した。さらに、ディスクの終焉は「第一歩」に過ぎず、クラウドゲーミングは「さらに恐ろしい」と述べている。

PS3ソフトを買い集めて保存。 同映画祭で小島監督は「PS3のゲームをたくさん買っている。失われないようにするためだ」と語り、個人レベルでの保存への強いこだわりを示した。

業界全体への影響

デジタル所有権の消失

• 消費者は物理的なコピーを所有できなくなり、中古販売や貸し借り、サーバー認証なしでのプレイが不可能になる。批評家は、このモデルが「製品の所有」から「ライセンスの一時的利用」へと性質を変えるものだと指摘する。ソニーの利用規約はすでに、デジタル購入は「個人利用に限られた、譲渡不可のライセンス」であると定めている。
• PlayStation新作タイトルにおいては、中古ゲーム市場が事実上消滅する。
• この決定の直前には、ソニーがユーザーアカウントから購入済みのPlayStation映画を削除した事件が起きていた。

ストリーミング依存とプラットフォームロックイン

• 将来のすべてのPlayStationゲームは、ダウンロードと認証のためにオンライン接続が必須となり、アクセスはソニーのサーバーが稼働し続けることに依存する。
• プレイヤーはソニーのエコシステムに完全に閉じ込められる。もしソニーのストアが閉鎖されたり、ライセンス契約が変更されたりすれば、購入したゲームがプレイできなくなる可能性がある。
• PS3およびPS Vitaのストア閉鎖（ほとんどの地域で2027年7月予定）は、このリスクの現実的な例を示している。

ゲーム保存の危機

• 物理ディスクはこれまで、中古販売、図書館での貸し出し、アーカイブを通じた保存を可能にしてきた。ディスクがなくなれば、デジタルストアの閉鎖やサーバー廃止に伴い、ゲームがプレイ不可能になるリスクがある。
• 小島監督の警告はこの点を直接突いており、企業や政治、経済の変化によりアクセスが「突然遮断」され、物理的な代替手段が残されないと指摘する。
• Video Game History Foundationなどの団体は、完全デジタル配信が保存の「ブラックホール」を生み出すと長年警告してきた。DRMやサーバー依存により、将来の再リリースやエミュレーションが極めて困難になるためだ。

考えられる妥協案

• PS6ではPS5 Slimのような別売りのディスクドライブが提供される可能性や、サードパーティパブリッシャーが限定的に物理版を継続する可能性も一部で報じられているが、ソニーのファーストパーティタイトルは完全にデジタルとなる。
• ソニーはこの動きを「自然な方向性」と説明し、「デジタルゲームへの嗜好が物理ディスクを大幅に上回っている」としている。

より広い視点

小島監督の2021年の警告は、ゲームだけにとどまらなかった。それは映画、書籍、音楽といったすべてのデジタルメディアに関するものだった。彼はその警告をこう締めくくっている。

「私たちは愛してきた映画、本、音楽に自由にアクセスできなくなる。私は持たざる者になるだろう。それが怖いのだ。これは欲張りではない。」

ソニーの2028年という期限は、大手コンソールメーカーとして初めて完全デジタル化に踏み切る事例となる。他のプラットフォームが追随するのか、それとも消費者の強い反発により方針転換を余儀なくされるのかは、まだわからない。しかし小島監督が明確に示したように、所有について考える時は、それが失われる前なのだ。