2026年のエネルギー供給不安はなぜ冬まで続くのか

2026年のエネルギー供給不安は、ひとつの燃料が一度に不足するという単純な話ではありません。中東の航路が滞り、サウジアラビアの代替輸出ルートも攻撃を受け、ロシアでは製油所の稼働が妨げられています。原油、液化天然ガス（LNG）、ディーゼルなど、供給網の異なる部分が同時に揺らいでいるのです。

在庫が減るなかで冬の需要期が近づけば、燃料が市場に届き続けていても、供給への懸念が価格を高止まりさせる可能性があります。

輸出ルートと製油所に重なる打撃

中東からの供給をめぐる大きな懸念のひとつが、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶホルムズ海峡です。航行が大きく制約され、湾岸地域からの輸出に影響が出ています。

紅海側の代替ルートも安定していません。フーシ派による攻撃を受け、サウジの東西パイプラインは一時停止し、紅海沿岸の輸出拠点ヤンブーでは原油の積み出しが止まりました。202122

その後、パイプラインの再稼働やホルムズ海峡経由の輸送増加を受け、サウジの出荷は持ち直しました。しかし、攻撃が再び供給不安を招いたことは、一時的な改善だけでは輸出の安定を保証できないことを示しています。1819

影響は原油にとどまりません。湾岸地域からのLNG輸送が滞り、欧州は冬を前にガス貯蔵を進めようとするなか、アジアの買い手とも貨物を競う状況です。 また、ロシアの製油所の混乱も湾岸地域からの供給減少に重なり、ディーゼルや軽油の市場をさらに引き締めています。

在庫の薄さが、次の混乱を大きくする

国際エネルギー機関（IEA）は、8月に世界の石油在庫が減少し、湾岸地域からの供給が本格的に回復する時期は2027年にずれ込むとの見通しを示しました。 米国のエネルギー情報局（EIA）も、米国のディーゼル在庫が2026年末まで過去5年の最低水準を下回ると予測しています。

対象となる在庫や地域は異なりますが、いずれも供給網の混乱を吸収する余力が小さくなっていることを示します。輸送路や設備が再び脅かされれば、在庫が厚いときよりも価格が大きく振れやすくなります。EIAはまた、中東からの輸出制約の一部が2026年末まで続き、同地域の生産は2027年第2四半期まで紛争前の平均を下回ると見込んでいます。

物価上昇の圧力は続くが、景気後退が決まったわけではない

経済協力開発機構（OECD）は、G20のインフレ率を2025年の3.4％から2026年には4.1％へ上昇すると予測しました。一方で、2026年の世界経済の成長率は2.9％と見込んでいます。21

この見通しは、エネルギーコストが家計や企業の負担となりうる一方、世界経済全体は成長を続けるというものです。ただし、成長予測があらゆる状況で維持される保証ではありません。OECDは紛争が長期化すれば見通しが悪化しうると警告しており、2.9％という数字はあくまで基本シナリオです。15

価格を落ち着かせるには、供給の回復が必要

ホルムズ海峡の通航がより安定し、湾岸地域からの輸出や代替ルートが機能すれば、供給圧力は和らぐ可能性があります。サウジのパイプライン再稼働と出荷増加を受けて価格が下がった局面があった一方、新たな攻撃で懸念が強まり価格が反応しました。市場の安心感がいかに揺らぎやすいかが表れています。1819

ただし、回復の条件は原油の供給再開だけではありません。ディーゼルの供給は製油所の稼働にも左右され、LNGには安全な輸送と貨物の確保が欠かせません。輸送が安定し、在庫が積み上がるまでは、冬の需要期を前に新たな混乱が市場を揺さぶる余地が残ります。