ソニーのPS5満足度アンケートに、ディスクでの新作販売を続けてほしいというユーザーの声が寄せられています。ただし、このアンケートはディスクの是非を直接問うものではありません。また、開発者向けの大規模調査があったという報道もありますが、ソニーは実施や内容を確認していません。いずれも、計画を撤回する証拠とは言えません。
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2028年1月から何が変わるのか
ソニーは2028年1月から、PlayStation向けに発売される新作ゲームのディスク生産を終了すると発表しています。それ以降の新作は、PlayStation Storeや小売店でデジタル形式のみで販売される予定です。店頭では、ダウンロードコードを封入したパッケージ商品が販売される場合もあります。終了日より前に発売済み、またはディスク版の発売が決まっているゲームは対象外です。
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ソニーは、消費者の好みやエンターテインメント業界全体がデジタルへ移行していることを理由に挙げています。
14 つまり、発表されたのは新作向けディスクの生産終了であり、すでに販売されているディスクが直ちに店頭からなくなったり、遊べなくなったりするという話ではありません。
一般向けアンケートに寄せられる反対意見
一般向けのアンケートは、成人を対象にPS5への満足度や、ゲーム、ユーザー体験などについて尋ねるものです。ディスク販売を続けるべきかを直接聞く設問はありませんが、自由記述欄を使って2028年の計画への懸念を伝えるユーザーがいます。
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反対意見の中心にあるのは、ディスクならではの選択肢です。ゲームを貸したり売ったりする、中古品やセール品を探す、手元にディスクを残すといった使い方ができなくなるのではないか、という懸念があります。小売店でダウンロードコード入りの商品が売られても、ディスク版と同じ選択肢が得られるわけではないという指摘もあります。
開発者向け調査の報道で分かっていること
別の調査については、リーカーのMoore’s Law Is Deadが、ソニーが開発者に大規模なアンケートを送り、ゲームの物理販売に問題があるかを間接的に尋ねたと伝えています。調査の規模や質問内容はリーク情報に基づくもので、ソニーは調査の存在を確認していません。報道から独立して内容が確かめられたわけでもありません。
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報道が正しければ、ソニーがゲームの制作や販売に関わる人々の意見を集めている可能性はあります。ただし、意見を聞くことと方針を見直すことは別です。一般向けのPS5アンケートと、報道されている開発者向け調査も別のものです。どちらも計画変更の証拠として受け取ることはできません。
ソニーは反発にどう答えたのか
ソニーは、この決定に強い意見が寄せられていることを認識していると述べています。一方、デジタル化の進展を大きな理由として挙げ、計画は慎重に進める方針を示しました。 反対意見を把握していることは分かりますが、ディスク販売を維持すると約束したわけではありません。
寄せられた声で計画が変わる可能性は?
企業が意見を集めた結果、計画を見直すことはあり得ます。しかし、今回のソニーについて、方針を変更したと示す情報は今のところありません。開発者向け調査は未確認で、一般向けアンケートも物理メディアの継続を問う投票ではありません。ソニーが公表しているのは、2028年1月から新作のディスク生産を終了する計画です。
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現時点で言えるのは、反対意見がアンケートを通じて可視化されている一方、ソニーの公表方針は変わっていない、ということです。調査の実施や回答の反映が、方針転換を意味するわけではありません。