TTエレクトロニクス、上期利益37％増で2026年見通しを上方修正

英エンジニアド・エレクトロニクス企業のTTエレクトロニクスは9月2日、2026年上期の収益性が大幅に改善したと発表した。為替や買収・売却の影響を除く有機ベースの調整後営業利益は37％増の1850万ポンド。2025年に実施した事業再建策が効果を示し始めたとして、通期の利益見通しも引き上げた。13

利益率は改善、売上高は有機ベースで減少

上期の調整後営業利益は前年同期の1350万ポンドから1850万ポンドへ増加した。調整後営業利益率は5.8％から8.1％へ2.3ポイント上昇した。3

一方で、有機的売上高は2.7％減だった。売上高は2億2810万ポンド。TTによると、米テキサス州プラノ拠点での生産停止と、中国・蘇州からマレーシア・クアンタンへのEMS（電子機器製造サービス）顧客移管に伴う一時的な影響が比較を押し下げた。これらを除けば、売上高は約4％高かったとしている。3

取締役会は、2026年度の調整後営業利益が現在の市場予想を上回ると見込む。ロイターによれば、同社集計の市場コンセンサス平均は3500万ポンドだった。1

受注は改善、下期の有機成長回帰を見込む

TTは受注が強まったと説明し、グループのブック・トゥ・ビル（受注高÷売上高）は**112％**となった。3

一般に、ブック・トゥ・ビルが100％を上回ることは、その期間に受けた注文が計上売上高を超えたことを意味する。TTは受注残と、移管したEMS顧客の需要回復を背景に、下期には有機的な売上高成長へ戻ると予想している。3

2025年の再建策が利益改善に寄与

利益率の上昇は、2025年から進めてきた事業運営の見直しによるものだ。主な要因としてTTは、次を挙げた。

• 米クリーブランドのEMS事業の再建完了。同拠点は上期に黒字化した。
• Components部門の黒字転換。
• 大幅な赤字だったプラノ拠点の閉鎖。
• 部門再編とコスト削減施策の進展。34

Components部門は、2025年上期の190万ポンドの調整後営業損失から、今上期は100万ポンドの調整後営業利益へ転換した。TTは、基礎的な事業改善とプラノ拠点閉鎖が寄与したとしている。3

コスト削減は「おおむね完了」

コスト削減プログラムは「実質的に完了」したという。TTは2026年度に約300万ポンドの純削減効果を見込み、2027年度以降は年換算で600万ポンド超の削減効果を想定している。3

これは単なる再編費用の圧縮にとどまらず、下期の業績押し上げと、2027年以降の収益基盤強化につながる施策として位置づけられている。

Components事業は売却を検討、成立は未定

Components事業の戦略的見直しを終えたTTは、前向きな買い手の関心表明を受け、売却の可能性を評価しているとした。ただし、取引は評価額などの条件次第であり、売却が実現する確実性はないと明確にしている。3

同部門の黒字化は選択肢を検討する上での事業面の追い風となるが、売却の発表ではない。

Cicorによる買収案の不成立とは別の出来事

スイスのCicor Technologiesによる買収案の不成立は、今回の9月の決算発表とは別の出来事だ。2026年1月、TTの株主は1株当たり150ペンスのCicor案を否決した。賛成は保有価値ベースで約**51.77％にとどまり、スキーム成立に必要な75％**に届かなかった。買収案の失効後、TT株は一時10％下落した。

対照的に、9月2日の業績発表は市場で好感された。ロイターは、利益の上振れと見通し引き上げを受けて株価が上昇したと報じた。1

要点

TTの上期決算は、利益率改善、クリーブランドEMS拠点の黒字化、Components部門の黒字転換、コスト削減の進展を通じ、事業再建が実績に結び付き始めたことを示した。ただし、有機的売上高は上期に減少しており、Components事業の売却も未確定だ。受注の改善と通期利益見通しの引き上げが、同社の下期における有機的成長回帰の根拠となっている。13