AIの爆発的需要でメモリ不足、世界の電子機器に「チップフレーション」

AI向けメモリが、なぜスマホやPCを高くするのか

生成AIを動かすデータセンターでは、演算用GPUだけでなく、大量のデータを高速に読み書きするメモリが欠かせない。特にAIアクセラレーターに組み合わせるHBM（高帯域幅メモリ）と、サーバーで使うDRAMの需要が急増している。

メモリメーカーにとってHBMやサーバー向け製品は収益性が高い。そこでSamsung Electronics、SK hynix、Micronなどは、限られたウエハー生産能力や先端パッケージング能力をAI関連製品へ振り向けている。HBMは一般的なDRAMより多くの製造能力を必要とし、AIサーバー自体も大量の通常型サーバーDRAMを消費するためだ。157

その結果、スマートフォン、PC、テレビ、ゲーム機、自動車、組み込み機器などが同じメモリ供給網で競合する。AIブームがデータセンターの中だけで完結せず、消費者向け機器の価格にまで波及する現象は、金融業界などで「チップフレーション（chipflation）」と呼ばれている。

値上げだけではない、メーカーが迫られる選択

メモリ価格が上がったとき、メーカーの対応は単純な値上げに限られない。大手企業は長期契約や大量調達によって一部を吸収できるが、低価格帯を主力とするブランドや小規模メーカーには余力が少ない。最終的には、次のような対応が考えられる。

• 店頭価格を引き上げる
• セールや値引きを減らす
• RAMやストレージ容量を抑える
• 新製品の発売を遅らせる
• 採算の合わないモデルを整理する
• 生産台数を減らし、利益率の低下を受け入れる

Reutersは、メーカーが価格転嫁と利益率の低下のどちらかを選ばざるを得ない状況に直面していると報じている。13 特にエントリー機では、メモリの原価が販売価格に占める割合が大きく、価格に敏感な消費者ほど影響を受けやすい。

インドでは、メモリ価格の上昇を背景にVivoを含むスマートフォンの値上げが報じられている。旧世代のLPDDR3やLPDDR4など、AIサーバー向けの最新メモリほど高性能ではない部品も供給が逼迫し、ブランド側が価格を上げるか仕様を抑えるかを迫られているという。

ただし、特定の国で報じられた値上げ幅を、そのまま世界共通の基準とみなすことはできない。為替、税金、流通業者のマージン、過去に確保した在庫、メーカーとの契約条件が、実際の店頭価格を大きく左右するためだ。

iPhone 18 Proにも波及、メモリが部品表の3割超に

韓国メディアがTrendForceの分析として伝えたところによると、256GBモデルのiPhone 18 Proでは、前世代に比べて部品表（BOM）コストが約38％上昇する可能性がある。中でもメモリのBOMに占める比率は、前年の約10％から約34％へ拡大すると見積もられている。18

この数字はAppleが発表した販売価格ではない。IDCがProモデルについて最大200ドルの値上げを試算したとの報道もあるが、これも予測であり、韓国での正式な小売価格を意味するものではない。19 Appleがコスト増を吸収するのか、上位モデルを中心に価格へ転嫁するのか、あるいは容量別に価格差を広げるのかが焦点になる。

重要なのは、メモリが単に「少し高くなった部品」ではなく、端末全体のコストを左右する主要部品になりつつある点だ。ストレージやRAMの搭載量が多い高級機では絶対額の負担が増え、低価格機では販売価格に占める比率が上昇する。結果として、プレミアム端末は値上げで対応しやすい一方、低価格帯では仕様削減や製品撤退のリスクが高まる。

スマホ市場は縮小、PCやテレビは減産の可能性も

IDCは、メモリ価格の高騰を受け、2026年の世界スマートフォン出荷台数が前年比12.9％減の11億2,000万台になる可能性を示している。これは過去最大の落ち込みで、出荷規模は10年以上ぶりの低水準とされる。2

価格が上がれば、消費者は買い替えを先送りしやすい。メーカー側も、部品コストが高すぎて想定価格では採算が取れない場合、発注や生産を抑えることになる。PC市場についても、IDCは2026年の世界出荷が11.3％減少する一方、平均販売価格の上昇によって売上高は増える可能性を見込んでいる。

この構図はゲーム機、テレビ、ストレージ製品などにも及ぶ。製品価格の上昇と出荷数量の減少が同時に起きる、いわゆる「高くなるのに売れにくい」市場環境になりかねない。

2027年の見通し：DRAMは逼迫、NANDは緩和へ

TrendForceは、2027年もAIがメモリ需要の中心であり続けると予測している。HBMへの生産能力配分、AIサーバーの増設、CPU向けメモリの調達拡大が重なり、DRAMの供給は厳しいまま価格は上昇基調になる見通しだ。18

一方、NANDフラッシュの見通しはDRAMほど一方向ではない。新たな生産能力の稼働や製造プロセスの移行によって供給ビット数が増え、消費者向け電子機器の需要が弱いままなら、2027年後半には需給が緩む可能性がある。110

J.P. Morganは、DRAM価格が2024年初頭から2026年末までに400％超上昇すると推計している。Deloitteも、AIサーバー向けDRAMのコストが2026年第1四半期におおむね2倍となり、年間では約4倍に達する可能性を示す。7

不足は2030年まで続くのか

DRAM不足が2029年または2030年まで続くという見方は、完全に根拠のない話ではない。新工場の建設、装置の搬入、歩留まりの改善には時間がかかり、Deloitteも新たな供給が本格化するのは2029～2030年になる可能性を指摘している。

ただし、「2030年まで不足する」と断定するのは早い。より信頼度の高い現時点の見通しは、DRAMの逼迫が少なくとも2027年まで続き、一部の分析では2028年まで供給不足が続くというものだ。128 2030年説は、AI投資が高水準で続き、増産が遅れる場合の悲観シナリオとして位置づけるのが適切だろう。

消費者、メーカー、AI企業への影響

消費者にとっては、端末価格の上昇、値引きの減少、容量あたりの割高感が強まる。買い替えを先送りし、現在使っているスマホやPCを長く使う人も増える可能性がある。

メーカーでは、安定した調達契約を持つ大手や高級ブランドが相対的に有利になる。逆に、小規模な組み立て企業や低価格ブランドは、部品の確保、利益率、在庫のすべてで厳しい立場に置かれる。メモリメーカーは価格決定力を高めるが、AI投資が減速したり、新工場の供給が需要を上回ったりすれば、メモリ市場特有の急反落が起きる可能性も残る。13

AIインフラ側にもコスト増は跳ね返る。高価なHBMだけでなく、サーバーDRAMやストレージの価格上昇によってAIクラスターの構築・運用費が膨らむためだ。複数年契約で供給能力を確保できる資金力のあるクラウド企業に有利な環境となり、AI計算資源が一部のハイパースケーラーにさらに集中する可能性がある。78

米中技術競争は影響を増幅するが、主因ではない

メモリは、先端GPU、露光装置、半導体パッケージングと並ぶ戦略的なボトルネックになっている。米国の輸出規制や、中国の半導体自給化政策は、供給網の分断や先回り調達を促す可能性がある。需給が逼迫するほど、どの企業や国に部品を割り当てるかという商業上の判断が、地政学的な判断に近づいていく。578

もっとも、現在の世界的なDRAM不足の直接の原因を米中対立だけに求めることはできない。現時点で最も明確な構図は、AIデータセンターの急増する需要と、短期間では増やしにくいメモリ供給能力の衝突である。チップフレーションは、AIの恩恵を受ける企業と、より高い端末価格を負担する消費者の間に、新たなコストの分配問題を突きつけている。