2026〜27年のエルニーニョ、存命世代で最強か　2027年は史上最も暑い年になる可能性

太平洋で発達中の2026〜27年のエルニーニョは、単なる季節変動ではなく、世界規模で影響を及ぼしうる異例の気候リスクとして注目されています。英国気象庁（Met Office）は、今後数カ月で太平洋の海面水温が平年を3℃以上上回る可能性があると予測しています。通常のエルニーニョの範囲を大きく超える見通しで、存命世代で最強、さらに19世紀以降でも最大級になる可能性があるとしています。

エルニーニョは太平洋だけの現象ではありません。降雨や気温のパターンを世界各地で変化させるうえ、すでに人為的な気候変動によって押し上げられている気温に、さらなる一時的な暖まりが重なることになります。英気象庁は、この組み合わせにより、2027年が世界の気温記録を更新する可能性が非常に高いと評価しています。

予測されている規模はどれほど異例なのか

エルニーニョは、熱帯太平洋を中心に繰り返される「エルニーニョ・南方振動（ENSO）」の暖かい局面です。一般には、熱帯東部太平洋の海面水温が長期平均を0.5℃以上上回ると、エルニーニョの発生が確認されます。

英気象庁によると、典型的なエルニーニョでは赤道太平洋の海面水温が1〜2℃程度上昇し、2℃でも非常に大規模な現象です。3℃を超える予測が実現すれば、通常のエルニーニョとは明らかに異なる水準になります。

ただし、「19世紀以降で最大」という表現は、すでにピークの強さが観測されたという意味ではありません。最も強い局面はこれから訪れると予測されており、新たな観測データによって見通しが変わる可能性もあります。

ピークはいつになるのか

最も強い状態は、北半球の2026年秋から2027年冬にかけて現れると予測されています。一方、世界の平均気温への影響は2027年にかけて強く表れる可能性があります。海洋で発生する現象のピークと、地球全体の気温への影響が最大になる時期は、必ずしも一致しません。

英気象庁のより長期的な見通しでも、2027年と2028年を中心に、熱帯中部太平洋でエルニーニョ傾向が強まる可能性が示されています。2026年末にエルニーニョが発達すれば、翌2027年が新たな記録的高温の年になる可能性が高まると同庁は説明しています。

これらは確率に基づく予測であり、確定的な予報ではありません。最終的なピークの規模は、太平洋の海洋と大気の相互作用や、短期的な天候の変動に左右されます。

なぜ2027年が最も暑い年になる可能性があるのか

エルニーニョが発生すると、熱帯太平洋に蓄えられていた熱が大気へ移り、世界各地の熱や雨の分布が変化します。この自然変動による暖まりが、長期的な人為的温暖化の上に重なると、世界の平均気温はさらに押し上げられる可能性があります。

今回の警告は、主に次の2つの要因が重なることを意味します。

• 自然変動: 異例に強いエルニーニョが、短期的な気温上昇をもたらす可能性がある。
• 人為的な温暖化: 世界は過去のエルニーニョ発生時よりも、すでに大幅に暖かい状態にある。

その結果、2027年に世界の平均気温が観測史上最高を更新する可能性があります。英気象庁のいう「非常に高い可能性」は、確率が高いという意味であり、結果を保証するものではありません。

日本への影響はどう見ればよいか

エルニーニョは世界各地の気温や降水の分布を変えるため、日本でも季節ごとの天候に影響する可能性があります。ただし、今回提供されている英気象庁の評価で具体的に示されているのは、主に英国の秋冬がより雨が多く、嵐の多い傾向になる可能性です。

エルニーニョだけで日本の特定地域の天候や降水量を決めることはできません。大気のほかの循環、台風などの短期的な気象条件、地域差も大きく影響します。そのため、現時点では特定の季節や災害を断定するのではなく、世界的な気温・降雨パターンが大きく変動するリスクが高まっていると捉えるのが適切です。

英国では雨と嵐が増える可能性

英気象庁は、エルニーニョの影響により、英国では2026年秋から冬にかけて、雨が多く、嵐の多い天候になりやすいと予測しています。

これは季節全体の傾向を示す見通しであり、個々の嵐の発生や、特定地域の正確な降水量を予測するものではありません。エルニーニョ以外の大気パターンや局地的な条件によって、影響が強まったり弱まったりする可能性があります。

最大の人道リスクは食料安全保障

国連世界食糧計画（WFP）は、発達するエルニーニョによって、2027年末までに少なくとも4,900万人が新たに急性食料不安に陥る可能性があると推計しています。分析対象は45カ国で、急性食料不安に直面する人の総数は2億7,400万人に達する見込みです。

貧困や紛争、脆弱な食料供給網、度重なる気候ショックにすでにさらされている地域ほど、影響を受けやすくなります。WFPは、中米とアフリカ南部を特に深刻な影響が懸念される地域として挙げています。

エルニーニョの影響は地域によって大きく異なります。ある地域では干ばつ、別の地域では豪雨や洪水が起きる可能性があります。収穫量の減少、家畜や水供給への打撃、インフラの損壊、食料市場への圧力などが重なれば、人道的な被害は拡大します。最終的な影響は現象の強さだけでなく、各地域の脆弱性や当局がどれだけ早く対応できるかにも左右されます。

被害を抑えるための早期対応

WFPと協力機関は、気候予測や早期警戒システムを活用し、干ばつ、洪水、暴風雨が深刻化する前に対策を始める「先行的行動」を進めています。生計を守る支援、救援物資の事前配置、影響を受けやすい住民への備えなどが含まれます。

こうした対応でエルニーニョ自体を止めることはできません。しかし、作物、住宅、収入、インフラが失われた後に対応するよりも、被害や支援コストを抑えられる可能性があります。今回の警告は、気候予測が現場の具体的な判断につながってこそ、最も大きな価値を持つことを示しています。

重要な前提：まだ予測の段階

観測と予測は、異例に強く、急速に発達するエルニーニョを示しています。ただし、3℃を超える水温上昇は想定されるピークの予測であり、すでに確定した観測値として扱うことはできません。また、地域ごとの影響も一様ではありません。

現時点で最も慎重な結論は、2026〜27年のエルニーニョが幅広く、重大な影響をもたらす可能性があるということです。世界の気温記録を更新する可能性、英国で雨や嵐が増える傾向、太平洋周辺で地域ごとに異なる降水リスク、そして脆弱な国々の食料安全保障への深刻な圧力が考えられます。

警告の根拠となっているのは、予測モデルが示す異例のシグナルと、このエルニーニョがより暖かくなった地球環境の中で発達していることです。将来のあらゆる結果が確定しているという意味ではありません。