メモリ不足でスマホ市場はどう変わる？ 2026〜2028年、サムスンがアップルから首位を奪還する理由

結論：2026〜2027年は「需要」より「部品を確保できるか」が勝敗を分ける

世界的なメモリ半導体不足がさらに深刻化すれば、スマートフォン市場は2026〜2027年にかけて、供給が限られ、端末価格が上がり、少数の大手に集約される市場になりそうだ。より広範な回復は、メモリ供給が正常化し、買い替えを先送りしていた需要が戻る2028年以降になる可能性が高い。

今回の危機の中心にあるのは、スマートフォン向けのDRAMやNANDフラッシュメモリだ。人工知能（AI）向けのHBMやサーバー用DRAMへ生産能力が振り向けられ、スマートフォン向け部品の供給が圧迫されている。つまり、消費者がスマートフォンを欲しがっているかどうか以上に、メーカーが十分なメモリを、採算の取れる価格で調達できるかが出荷台数を左右する。

サムスンはなぜアップルから首位を奪還し得るのか

サムスンは、2025年にアップルへ譲った年間の世界スマートフォン出荷首位を、2026年に取り戻す可能性がある。メモリなどの部品コストが上昇する局面でも、同社は他社より製品の供給と仕様を維持しやすいとみられている。

その背景には、次のような強みがある。

• 垂直統合型の供給網：メモリを含む主要部品の生産・調達力があり、外部のメモリ市場だけに依存するメーカーより柔軟に部品を配分できる。
• 幅広い製品ポートフォリオ：低価格帯から高価格帯まで商品を持つため、部品の配分や仕様の調整を行いやすい。
• 通信事業者との関係と販売網：通信キャリアや小売店との販路が厚く、限られた在庫を市場に届ける力がある。

この組み合わせにより、サムスンは一部モデルの仕様を調整しながら、販売チャネルと供給量を守りやすい。もちろん、首位奪還の幅や時期は予測によって変わるが、供給制約が続くほど、部品を自社で管理できることが競争上の利点になりやすい。

アップルは高価格帯でなお強い

アップルも、今回の危機に対して比較的強い立場にある。iPhoneはプレミアム市場に位置し、顧客の価格許容度、利益率、長期的なサプライヤー関係を持つため、部品表（BOM）のコスト上昇を吸収しやすいからだ。

Counterpointによると、2026年第2四半期、他社が大幅な値上げに動くなか、アップルは価格をおおむね維持した。それでも世界のスマートフォン売上高は前年同期比7％増となった一方、出荷台数は減少した。

この状況は、台数が伸びなくても、高価格帯の製品構成によって売上高と利益を守れることを示している。アップルにとっては、出荷台数の拡大よりも、プレミアム市場での存在感と平均販売価格の維持が重要になる。

最も大きな打撃は低価格帯に集中

メモリ不足の影響が最も深刻になるのは、低価格帯から中価格帯のスマートフォンだ。これらの製品ではメモリが部品コストに占める割合が大きく、消費者も値上げを受け入れにくい。Transsion、シャオミ、Honorなどは、特に厳しい出荷減少に直面するとみられている。

なかでも150ドル未満のセグメントは脆弱だ。メーカーは今後、次のいずれかを迫られる可能性がある。

• 入門モデルの一部を廃止する
• RAMやストレージ容量を減らす
• 端末価格を引き上げる
• 価格を維持したまま出荷台数の減少を受け入れる

こうした対応が広がれば、新興国を中心に低価格モデルの選択肢が減り、買い替えサイクルも長期化しやすい。結果として、メーカーの統合や市場の寡占化が進む可能性がある。

中国メーカーは「プレミアム化」を急ぐ

シャオミ、Vivo、Honor、Oppoは、低採算のエントリーモデルを絞り、上位ミドルレンジやプレミアムモデルへ軸足を移す「プレミアム化」を進めるとみられる。国や販売チャネルへの投資を選別し、製品ラインアップそのものを整理する動きも予想される。

すでに圧力は表れている。2026年第2四半期には、世界上位5社のうちシャオミ、Oppo、Vivoの出荷減少が大きかった。またインド市場でも、Vivo、Realme、シャオミ、Oppoの出荷台数は前年同期を下回った。

一方、ファーウェイは中国での強い基盤、高価格帯の比率、比較的管理された供給体制を持つため、多くの中国メーカーより耐性がある。Counterpointの初期見通しでは、2026年に出荷台数の伸びが見込まれる中国ブランドはファーウェイだけで、アップルとサムスンも大手のなかで特に影響を受けにくいとされた。

世界市場は2013年以来の低水準へ

Counterpointは2026年5月、世界のスマートフォン出荷台数が前年比13.9％減の10億8,000万台になると予測した。これは年間出荷台数として2013年以来の低水準となる見通しだ。メモリ危機の悪化を受け、従来予測から減少幅が拡大した。

第2四半期にも弱さは明確だった。初期推計では、世界のスマートフォン出荷台数は前年同期比11％減少し、同じ第2四半期として2013年以来の最低水準となった。

地域別では、ラテンアメリカの第2四半期出荷台数が前年同期比10％減少した。値上げを見越して第1四半期に在庫を積み増した反動で、メーカーが販売や在庫を抑えたことが背景にある。ただし、サムスンとアップルは主要大手のなかで例外的に成長した。

欧州も前年同期比10％減となり、第2四半期として3年ぶりの低水準に落ち込んだ。欧州ではアップルとサムスンが比較的底堅かった一方、シャオミ、Oppo、Honorはシェアを落とした。

AIや折りたたみスマホだけでは市場全体を救えない

AI機能は高価格帯製品の差別化や、より高単価な製品構成には役立つ。しかし、AI機能だけでメモリの供給不足を解消したり、急騰する部品コストを相殺したりすることはできない。

折りたたみ型iPhoneが登場すれば、アップルのプレミアム市場での機会は広がる可能性がある。ただし、高価格で販売台数が限られる製品になると考えられ、スマートフォン市場全体を再び大量成長へ導く要因にはなりにくい。

2026〜2027年の市場を動かすのは、AIサーバー向けへのメモリ配分、スマートフォン用メモリの入手可能性、契約価格、そしてメーカーの購買力だ。端末価格が上がって購入しにくくなれば、消費者需要は供給制約の影響を受ける最後の段階で、主に調整要因として働く。

2028年に回復の可能性、それまでは二極化

メモリの供給が正常化し、先送りされた買い替え需要が戻れば、より本格的な市場回復は2028年に見えてくる可能性がある。

それまでのスマートフォン市場では、次の傾向が続きそうだ。

• 低価格帯モデルと低採算製品の縮小
• 平均販売価格の上昇
• 製品ラインアップの整理
• メモリや部品を確保できる大手へのシェア集中
• サムスンとアップルの相対的な優位

今回のメモリ不足は、単なる一時的な値上げではない。どのメーカーが部品を確保し、どの価格帯で供給を維持できるかを試す、スマートフォン業界の勢力図を変える危機になりつつある。