全米オープン2026、選手報酬総額108億円超の新記録　賞金増額と選手協議会を発表

USTA（全米テニス協会）は、2026年全米オープンの選手報酬パッケージが総額1億800万ドルに達すると発表した。2025年の9000万ドルから20％増となり、テニス史上最大の選手報酬総額となる。男女シングルスの優勝者には、それぞれ550万ドルが支払われ、1回戦に出場する選手の報酬は14万ドルに引き上げられる。

増額の背景にある選手側の圧力

今回の発表は、グランドスラムの収益を選手により多く分配するよう求める動きが強まる中で行われた。特に、ランキング下位の選手にも十分な報酬を配分すべきだという主張が広がり、全米オープンで抗議行動が実施される可能性も取り沙汰されていた。今回の大幅な増額は、こうした選手側の圧力に応える措置とみられるが、グランドスラム全体の収益分配をめぐる議論が決着したことを意味するわけではない。

ベン・シェルトンは報酬増額を歓迎し、トップ選手だけでなく、より幅広い層が継続的に活動できる、持続可能な財政構造が必要だとの考えを示した。

ジェシカ・ペグラは、抗議行動をめぐる判断の前に大会の賞金発表を待っていると話していた。今回の発表を前向きに受け止めつつも、選手側は今後も実質的な対話と、より高い透明性を求めている。提供された資料だけでは、両選手の反応についてこれ以上詳しい発言内容や逐語的な引用を確認できない。

4大大会と選手をつなぐ新たな協議会

全米オープン、全豪オープン、全仏オープン、ウィンブルドンの4大大会は、共同で「グランドスラム選手諮問委員会」を設立することも発表した。

同委員会は、2026年全米オープン終了後に始動する予定。4大大会の運営側と選手が、競技運営や選手支援について直接、意見交換やフィードバック、協議を行う正式な場となる。

選手側が長く求めてきた「意思決定の場への参加」を制度化する動きだが、委員会にどの程度の決定権が与えられるかは、今回の資料では明らかになっていない。

USTAは200万ドルの選手支援制度も導入

USTAはさらに、総額200万ドルの「選手支援プログラム」を新設する。初年度は男子選手向けと女子選手向けに100万ドルずつを振り分け、遠征費など選手が負担する費用への支援を目的とする。

ただし、対象となる選手の条件や、支給方法、既存制度との具体的な関係については、提供された抜粋だけでは確認できない。

2026年全米オープンの日程

大会全体の開催期間は、8月23日から9月13日までの22日間。ファンウィークは8月23〜29日に行われ、シングルス予選は8月24〜27日に予定されている。本戦のシングルスは8月30日（日）に開幕する。