世界の医療人材は増えたのに、なぜUHCにはなお3,440万人が不足しているのか

医療人材は33年間で約3倍に

世界の医療人材は、1990年の4,090万人から2023年には1億2,210万人へ増加した。20種類の医療職を合わせると、33年間で8,120万人、率にして約198.5％の増加となる。

2023年の内訳は、医師約1,510万人、看護師約3,320万人、助産師約240万人などだ。数字だけを見れば大幅な拡大だが、すべての地域や職種に均等に行き渡ったわけではない。医療へのアクセスをすべての人に保障するユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）に必要な規模には、なお大きな隔たりが残っている。

拡大の主役となった女性、しかし指導層では少数

この増加を大きく支えたのが女性の就業拡大だ。2023年には、女性が世界の医療人材の約68.9％を占める。

ただし、人数の増加が職場での影響力や待遇の平等に直結したわけではない。女性は看護師、助産師、地域保健ワーカーなどケアに密接した職種で多数を占める一方、医師など、より高い報酬や権限、管理職への道と結びつきやすい職種では男性の比率が高い。

GBD 2023の性別集計では、女性の割合は医師で43.9％にとどまる一方、看護師では80.7％、助産師では96.0％、地域保健ワーカーでは89.5％に達する。 これは、女性が医療を支える重要な担い手でありながら、意思決定やリーダーシップからは十分に恩恵を受けられていないという、職種間の分業構造を示している。

UHC達成にはさらに3,440万人が必要

『The Lancet Public Health』に掲載された、世界疾病負担（GBD）2023に基づく分析は、UHCの実効カバレッジ指数で80点を達成するため、世界でさらに3,440万人の医療人材が必要だと推計した。

内訳は次の通りだ。

• 医師：710万人
• 看護師・助産師：2,390万人
• 歯科医療従事者：180万人
• 薬剤師：160万人

ここでいう「不足」は、単純な求人件数や将来の採用目標を示したものではない。UHC指数80点をすでに達成している国々で観測された医療人材密度を基準に、各国・地域にどれだけの人材が必要かをモデル化した推計である。そのため、すべての国に一律に適用できる厳密な採用ノルマではなく、一定の不確実性を伴う政策上のベンチマークと捉える必要がある。

基準値は分析方法によって変わる

先行するGBD分析では、UHC実効カバレッジ指数80点に必要な人口1万人当たりの最低密度を、医師20.7人、看護師・助産師70.6人、歯科医療従事者8.2人、薬剤師9.4人と推計していた。

一方、新しい分析では、更新されたデータと「UHC指数80点に達した国のうち、最も低い人材密度」を使う実証的な手法により、基準値はおおむね医師23.8人、看護師・助産師64.5人、歯科医療従事者5.2人、薬剤師5.6人となっている。

この違いは、推計の前提や利用データが異なるためだ。したがって、異なる研究の不足数を比較する際は、対象年、職種の範囲、目標とする医療サービス水準、算出方法をそろえなければならない。

不足が集中する地域

地域別に見ると、南アジアでは不足する医師、看護師、助産師、歯科医療従事者、薬剤師の合計が約1,360万人と、絶対数で最大となる。 人口が多いため、人口当たりの不足だけでなく、必要な人材の総数も大きくなる。

一方、サハラ以南アフリカでは、地域保健ワーカーを除くほぼすべての職種で、2023年の人口当たり人材密度が最低水準だった。高所得国は多くの職種で最も高い密度を示している。

つまり、南アジアでは人口規模を背景とした「絶対数の不足」が、サハラ以南アフリカでは人口と医療ニーズに対する「供給密度の低さ」が特に深刻だ。世界全体の人数が増えただけでは、こうした地域差は解消しない。

WHOの不足数と食い違う理由

WHOは、ニーズに基づく推計として、世界の医療人材不足が2013年の2,000万人から2020年には1,500万人に減り、2030年には1,000万人になると見込んでいた。

これに対し、GBD 2023分析の3,440万人という数字は、WHOの推計と直接比較できない。GBDの数字は、特定の医療職を対象に、UHC実効カバレッジ指数80点という目標に到達した国々の人材密度を基準としている。

両者の差は、どちらか一方が必ず誤っていることを意味しない。対象とする職種、必要性の定義、目標とするサービス水準、推計年、時間軸が異なるためだ。条件をそろえずに数字だけを比べると、実際の不足状況を誤って理解するおそれがある。

採用拡大だけでは解決しない

医師や看護師を増やすための教育と採用は不可欠だ。しかし、低賃金、安全でない職場、過重労働、雇用の不安定さ、昇進機会の乏しさが残れば、離職や国外流出が進み、投資の効果が失われる可能性がある。

必要なのは、次のような総合的な人材政策だ。

• 医学・看護教育、教員養成、実習先、臨床研修への継続的な投資
• 地方や医療アクセスの乏しい地域への公平な人材配置
• 適正な賃金、安全な労働環境、現実的な業務量、社会保障、キャリア形成支援
• 同じ価値の仕事に対する同等の賃金、差別やハラスメントからの保護
• 育児支援や柔軟な働き方、透明性のある昇進制度
• 女性が管理職、政策決定、医療機関のリーダー層に参画する仕組み
• 医師数だけでなく、プライマリ・ヘルスケア、看護、助産、薬局、口腔保健、地域保健ワーカー、紹介・監督体制を含む適切な職種構成

世界は1990年以降、8,000万人を超える医療人材を増やしてきた。その中心には女性の労働があった。しかし、地域間の偏在、投資不足、定着の弱さ、そして職種や組織内に残るジェンダー格差が、UHCに必要な医療提供能力の実現を妨げている。問われているのは、単に人材を増やすことではなく、誰がどのような条件で働き、誰が意思決定を担うのかを見直すことだ。