高齢者の極端な暑さリスクは、従来推計の2〜8倍だった

結論：高齢者の暑熱リスクは大幅に過小評価されていた

スタンフォード大学の研究者が、加齢による身体の変化を組み込んで行ったモデル研究では、60歳を超える人々が危険な暑さにさらされる規模は、従来の推計より大きくなることが示された。若く健康な成人の熱耐性を全世代に当てはめた場合と比べ、繰り返し起こる「代償不能な暑熱」への曝露は2〜8倍に達した。

さらに、気温上昇が産業革命前から1.5℃にとどまる場合でも、高齢者が直面する極端な暑さのリスクは、若い成人が4℃の温暖化下で経験するリスクを上回るとされた。

なぜ従来の推計は低かったのか

これまでの多くのモデルは、主に若く健康な成人を対象に測定された熱耐性のしきい値を使っていた。つまり、加齢によって汗をかく能力や循環機能、体温を逃がす力が低下することが、十分に反映されていなかった。

ここでいう「代償不能な暑熱」とは、発汗などの冷却反応だけでは体に入る熱を処理できなくなる状態を指す。このしきい値を少し超えただけでも、深部体温は上昇し続け、約3〜10時間で熱中症の重篤な段階に相当する体温域に達する可能性がある。

高齢者では、加齢そのものによって暑さへの耐性が低下するうえ、長時間の高温環境が心血管系、呼吸器、腎臓の病気を悪化させるおそれもある。

研究はどのようにリスクを算出したのか

研究チームは、若年層・中年層・高齢層を対象に実験室で測定された熱耐性のデータを使用した。湿球温度を基にした熱耐性実験も含め、年齢別の身体的な限界を設定。そこに2100年までの気候予測と人口データを組み合わせ、年齢別の世界的なリスク地図を作成した。

湿球温度は気温だけでなく湿度も反映する指標だ。したがって、危険性は「湿球温度が何℃を超えたか」だけで一律に決まるわけではない。気温と湿度の組み合わせに加え、年齢、体力、脱水状態など個人差も影響する。

どれほどの人が危険にさらされるのか

温暖化が1.5℃に達した場合、60歳超の約22％、約2億9,000万人が、毎年少なくとも1カ月にわたって安全限界を超える暑さに遭遇すると推計された。

温暖化がさらに1℃進むごとに、年間180時間、つまりおよそ1カ月以上の「代償不能な暑熱」にさらされる人が、世界で約10億人ずつ増える可能性がある。

特に大きな影響を受ける地域

温暖化が3℃に達すると、インド、中国、パキスタン、バングラデシュだけで、繰り返し代償不能な暑熱にさらされる人が約15億人に達する見通しだ。これは世界全体のほぼ4分の3に相当する。

人口に占める割合で見ると、バーレーンとカタールでは曝露率が100％、アラブ首長国連邦では約95％に達する可能性がある。パキスタンでは約2億9,500万人、人口の80％超が影響を受けると推計された。

バングラデシュ、カンボジア、複数の湾岸諸国では、高齢者全員が危険な暑さにさらされる可能性も示された。温暖化が3℃を超えれば、特に影響の大きい地域で、高齢者が昼夜を問わず数カ月連続して危険な暑さに直面し、体を回復させる時間をほとんど持てなくなるおそれがある。

こうしたリスクが、電力網や冷房へのアクセス、災害への適応力が限られた低・中所得国の熱帯・亜熱帯地域に集中すれば、国内避難や国境を越えた気候移住につながる可能性も研究者は指摘している。

必要とされる対策

最も重要な対策は、温暖化の進行を抑えるための迅速な排出削減だ。研究では、気温がさらに1℃上昇するたびに危険な暑熱への曝露が急増するため、適応策だけではリスクを抑えきれないと示唆されている。

同時に、地域ごとの年齢別リスク地図を活用した対策も必要になる。具体的には、次のような取り組みが挙げられる。

• 高齢者を対象にした熱中症警戒情報と早期警戒システム
• 救急・医療機関の受け入れ体制の強化
• 冷房を利用できる公共のクーリングセンターの整備
• 住宅や建物の日よけ、断熱、換気の改善
• 都市部への植樹や緑地の確保
• 水分補給の支援
• 一人暮らしや孤立した高齢者への見守りと outreach

冷房は重要な手段の一つだが、長時間にわたる高温多湿の環境を冷房だけで安全に解決できると、この研究が証明したわけではない。安定した電力供給と公平な冷房へのアクセスを確保しつつ、避難場所、建物対策、地域の見守りを組み合わせる必要がある。

なお、今回の知見は世界全体を対象としたもので、南アジア、中国、湾岸地域に特に焦点を当てている。提供された研究情報には、欧州の熱波を具体的に数値化した結果や、欧州向けに限定した政策提言は含まれていない。