ブレント原油が89ドル目前、ホルムズ危機で120ドルの現実味が増す理由

ブレント原油の上昇を主に押し上げているのは、現時点で確認された湾岸産油量の全面的な喪失ではなく、地政学的なリスクプレミアムです。市場は、ホルムズ海峡周辺の一時的な混乱が、長期的な実物供給ショックへ発展する可能性を織り込んでいます。

タンカー攻撃、米・イラン協議の停滞、軍事的な威嚇が重なるなか、ブレントは89ドルに迫り、ブレントと米国産油の指標であるWTIはいずれも前週から5％超上昇しました。

なぜホルムズ海峡が重要なのか

ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ世界有数のエネルギーの「海上の狭い通り道」です。通常、世界の原油供給の約5分の1がこの海峡を通過します。米議会調査局（CRS）は、海峡を横断する船舶の往来が「急激に落ち込んだ」と指摘し、世界のエネルギー市場に混乱が生じていると説明しています。

ロイターによると、海峡を通過した船舶は6隻にとどまり、直前10日間の平均である約11隻を下回りました。別の追跡データでは、土曜日に通過した商船が5隻、翌日はゼロと記録されています。

重要なのは、産油設備が恒久的に破壊されていなくても、供給網に影響が及ぶことです。通航船舶が減れば、輸送日数が延び、戦争リスク保険料や運賃、迂回コストが上昇します。原油がいつ製油所に届くのかも不透明になり、取引業者はより大きな安全余力を求めるようになります。

米国はイランに対する海上封鎖を無期限に続けられると警告しており、商船への攻撃も海運への圧力を強めています。

混乱はホルムズ海峡の外にも広がる

エネルギー供給のリスクはペルシャ湾だけに限られません。オマーン湾と紅海の入り口でも、世界の原油・商船輸送に関わる重要航路を狙った攻撃が報告されています。米国と、イランと連携するイエメンのフーシ派は、それぞれ別の海運攻撃を報告しました。

つまり、市場が直面しているのは単一の海峡の問題ではなく、より広範な物流ショックです。原油を運べる船舶であっても、保険料の上昇、慎重な航路選択、到着の遅れに直面する可能性があります。

そのため原油価格は、湾岸地域の生産が完全に失われたという確証以上の速さで上昇しています。市場は、現時点の損失だけでなく、将来起こり得るより大規模な供給途絶に対して価格を付けているのです。

なぜ外交の進展が市場を落ち着かせられないのか

6月に成立した暫定的な取り決めは、交渉の時間を確保することを狙ったものでした。しかし、米国とイランは、取り決めを復活させる方法や約束を実行する期限について合意できていません。

ロイターは、60日間の停戦を延長する協議が行われておらず、イランが米国に6月の枠組みに戻り、履行義務の期限を設定するよう求めていると報じました。

その後、報道によれば停戦は正式な後継合意がないまま8月18日に期限切れとなりました。イランはまた、ホルムズ海峡を通る一時的な海運措置について、米国ではなくオマーンと協議していると説明しています。

イランとオマーンは、既存の航路とは異なる新たな、あるいは代替の海運ルートをめぐる協議が最終段階に近いとしていました。しかし、制裁、軍事的圧力、補償、そして海峡の将来的な管理をめぐる対立が続くなか、その取り決めは実施されていません。

米国とイラン革命防衛隊（IRGC）の直接的な裏ルート協議があるとの主張については、慎重な見方が必要です。公に報じられた内容には相反する主張があり、IRGCはそのような協議を否定しています。現時点の証拠からは、外交を「仲介を通じた、主張の食い違う脆弱な交渉」と表現するのが妥当であり、直接交渉が確認されたとは言えません。

原油高で誰が得をし、誰が負担するのか

原油価格の上昇は、上流部門、つまり原油・ガスの生産比率が高い企業のキャッシュフローを短期間で押し上げます。市場分析会社のKobeissi Letterは、エクソンモービル、シェブロン、シェル、トタルエナジーズ、BPの大手5社が、2026年第2四半期に合計で約700億ドルのフリーキャッシュフローを生み出したと推計しました。

これは各社の監査済み決算に代わる数字ではなく、市場による集計推計です。ただ、原油価格の急騰が大手生産企業にどれほど有利に働き得るかを示す材料にはなります。

一方、消費者、運輸会社、エネルギー集約型の企業には逆風です。原油高は燃料費や輸送費を押し上げ、海運の混乱が長引けば保険料や納入コストも上昇します。

こうしたコストが続けば、最大のマクロ経済リスクはエネルギー主導のインフレ再燃です。中央銀行が利下げに慎重になり、消費需要が弱まる可能性があります。もっとも、2026年の原油需要見通しが引き下げられていることは、これまでの価格上昇を一定程度抑えています。

米国の緊急時の供給余力も、危機前より薄くなっています。戦略石油備蓄（SPR）は、8月10日に報告された週に610万バレル減少し、2億9,870万バレルとなりました。これは1983年1月以来の低水準です。

これは、米国がまもなく原油を使い果たすという意味ではありません。ただし、長期的な供給途絶を和らげるために政策当局が利用できる在庫が少なくなり、市場では追加の供給障害一つひとつの価値が高まりやすくなっています。

なぜ「終わりなき戦争」と呼ばれるのか

「終わりなき戦争」という表現は、将来を正確に予測する言葉というより、現在の対立の構造を表しています。米国とイランは恒久的な解決に向けた条件で大きく隔たっている一方、両国には海上封鎖、商船攻撃、制裁、代理勢力を通じた活動、報復など、継続的に相手へ圧力をかける手段が残されています。

この組み合わせでは、明確な外交的終結よりも、一時的な合意とその崩壊が繰り返される展開になり得ます。双方は、決定的なエスカレーションを直ちに選ばなくても相手にコストを負わせられるからです。

原油市場にとっては、戦闘範囲が大きく拡大しなくても、協議が止まったり船舶が攻撃されたりするたびにリスクプレミアムが戻ることを意味します。

市場が示しているシグナル

金融市場の反応は、世界的な一斉株安というより、資産ごとにまちまちです。原油が上昇するなか金価格は9週間ぶりの高値を付け、欧州株先物は下落しました。一方、アジア株は下落一色ではなく、上昇または底堅い動きとなりました。

投資家は、原油高の恩恵を受ける企業と、インフレや需要減速の影響を受ける分野を分けて見ています。今後の焦点は、混乱が短期的な海運障害にとどまるのか、それとも原油供給そのものの持続的な途絶に発展するのかです。

ブレントは120ドルまで上昇するのか

可能性はあります。ただし、120ドルは差し迫った基本シナリオではなく、上振れリスクとして捉えるべきです。ゴールドマン・サックスのアナリストは、ホルムズ海峡の混乱が続けばブレントが120ドルを超える可能性に言及しています。一方、同社が示す基本シナリオはそれより大幅に低い水準です。

120ドルへの上昇には、少なくとも次の条件が複数重なる必要があると考えられます。

• ホルムズ海峡が長期間、またはほぼ全面的に閉鎖される
• 湾岸地域の輸出やエネルギーインフラの損失が広がる
• 代替パイプラインや他の海運ルートによる迂回が十分に機能しない
• 在庫、余剰生産能力、協調的な備蓄放出で供給不足を補えない
• 需要が十分に落ち込まず、市場の需給が均衡しない

現時点で市場が反応しているのは、この連鎖が起きるリスクであって、すべての条件がすでに成立したという事実ではありません。

今後、特に注目すべき指標は、ホルムズ海峡を通過する船舶数、タンカーや紅海航路への攻撃、停戦協議の状況、そして原油在庫が供給減少をどの程度補えるかです。これらのシグナルが同時に悪化すれば、原油価格がさらに急騰する確率は高まります。