セバスチャン・コー、スポーツの政治的中立性を強く主張「政治家はバスに乗せても、ハンドルは握らせるな」

特に2028年ロサンゼルス五輪の開催に向けて、コー会長はLA28組織委員会に対し、ロジスティクスや資金調達での政府との協力は推奨しつつも、競技運営の「ハンドル」は自らの手で握り続けるよう求めた 。

IOCのロシア復帰決定に真っ向から反対

コー会長は、2026年7月に国際オリンピック委員会（IOC）がロシア・オリンピック委員会（ROC）の資格停止を暫定的に解除した決定に、強い反対の立場を示した 。この決定は、ロシアが2028年ロサンゼルス五輪に復帰する道を開くものだ。

これに対し、世界陸連の姿勢は「一切変わっていない」とコー会長は断言。IOCが復帰の方向へ舵を切る中でも、世界陸連はロシアとベラルーシの選手を全ての大会から締め出し続けている 。

ロシア陸上連盟がスポーツ仲裁裁判所（CAS）に新たな異議申し立てを行ったことを受け、コー会長は自ら法廷に立ち、世界陸連の制裁を守り抜くことを誓った。ロシア側は制裁を「選択的で政治的なもの」と主張している 。

「我々の立場は変わっていません。我々は常に、このスポーツで築き上げてきた誠実さと信頼を守り抜きます」—— コー会長

プライベートエクイティ：慎重な受け入れ

プライベートエクイティ（PE）が陸上競技においても存在感を増している現実を、コー会長は認めている。世界陸連がグローバルな投資ファンドと協議を行っていることも明らかにした 。

しかし、その姿勢は非常に慎重だ。過去10年間にわたり「PEやグローバル投資ファンドはスポーツを取り巻いてきた」と指摘した上で、問題はそうした投資がスポーツの誠実性に資するのか、それとも損なうのかという点にあると論じた 。PEはスポーツのガバナンスや自律性を侵食するものであってはならないと、明確に線引きをしている 。

この発言の背景には、FIFAが頓挫した2000億ドル（約30兆円）規模の子会社設立計画がある。これは将来のワールドカップの株式最大20%を外部投資家に売却するというもので、UEFAから強い非難を浴び、FIFAの信頼性危機を深刻化させた 。

背景にあるFIFAの信頼性危機

コー会長の3つの警告——政治介入、ロシア復帰、PE——は、いずれも深刻なガバナンス危機に直面するFIFAの状況を背景としている。インファンティーノ会長とトランプ大統領の関係、そして失敗した「FIFAフォワード・エンタープライズ」計画への言及は、世界陸連がFIFAの対極にある模範的な組織として自らを位置づけようとする意図の表れだ 。

コー会長はまた、トーマス・バッハIOC会長の後任候補の一人でもあり 、今回の一連の発言は、次期IOC会長としてのビジョンを示す意味合いも含まれていると見られる。