イラン戦争が世界のEV市場を一気に加速させた

イラン戦争が世界の自動車市場をどう変えているか

紛争が消費者の行動に与えた影響は、迅速かつ計測可能な形で現れています。

• 欧州でのEV販売が急増：イラン戦争によるガソリン価格の高騰を受け、新車・中古車ともにEVへの需要が高まりました（ロイター報道）。2026年3月の欧州におけるBEV（バッテリー式電気自動車）新規登録台数は前年同月比51.4%増。
• EV販売台数が約2倍に：2026年3月から6月にかけて、オーストラリア、ブラジル、インド、韓国、ベトナムなどで前年同期比でEV販売が約2倍に。コロンビアなどの市場では4倍に達しました。
• IEAは2026年の世界新車販売の約3台に1台がEVになると予測——かつてない水準です。ゴールドマン・サックスは2026年5月のEV浸透率が世界の全自動車販売の26.1%に達し、過去最高を記録したと報告しています。
• 中国のEV輸出が急増：中国の自動車メーカーは余剰生産分を海外市場に送り出しており、2026年上半期のEV輸出は前年同期比で120%増。
• PwCのAutofacts分析は、イラン紛争により2026年の世界の軽自動車販売予測を80万～90万台下方修正する一方、米国を除く市場、特に東アジアではEVシフトが加速すると指摘しています。

米国でのEV所有による節約効果が拡大

2026年の複数の分析によると、連邦税額控除7500ドルが2025年9月に失効した後でも、長期的には米国でEVを所有する方がガソリン車より安くなっています。

• 多くのEVは、同等のガソリン車と比較して生涯で6000～10000ドルの節約になり、BEVは燃料費で約60%の節約。
• 年間1万5000マイルを5年間走行した場合、ミッドレンジのEVは同等のガソリン車より総額で約3000～6000ドル安くなります。
• 7年間の所有では、コンパクトセダンで2000ドル以上、ミッドサイズSUVで8000ドル以上の節約。
• 戦争によるガソリン価格の高騰はこの差をさらに広げており、新規購入者の投資回収期間を短縮しています。

ウッドマッケンジーの「エレクトリックショック」シナリオ

ウッドマッケンジーは2026年8月13日に発表したHorizonsレポート「Electric Shock」で、EV普及を基本ケースを大きく上回らせる可能性のある3つの力を特定しました。それは、ロシアとイランの戦争による石油供給ショック、燃料価格の上昇による消費者行動の変化、そして予想以上のバッテリー技術の進歩です。

「エレクトリックショック」シナリオの下では：

• 世界の石油需要は2040年に日量9900万バレルまで減少し、これは基本ケースの日量1億400万バレルを日量500万バレル下回ることになります。
• この結果、世界中で約40の製油所の閉鎖が早まる可能性があります。
• 最も深刻なホルムズ海峡封鎖シナリオでは、ブレント原油価格が2026年末までに1バレル＝200ドルに接近する可能性も。
• 長期化した混乱は、エネルギー安全保障の観点から電化、再生可能エネルギー、石炭、原子力へのシフトを促進し、2050年までに世界の石油需要を20%、ガス需要を10%削減する可能性があります。

残された課題

ウッドマッケンジーの分析は、EV普及の加速が重要鉱物（リチウム、コバルト、ニッケル、銅）の供給や電力ネットワークにさらなる圧力をかけ、石油精製の経済性を変えると明示的に指摘しています。また、送電網の容量と充電インフラの不足は、車両供給と並行して対処されなければ、導入速度を鈍らせる制約要因になるとしています。PwCの分析は、イラン紛争に起因するアルミニウムサプライチェーンの混乱など、高止まりするコモディティ価格が自動車製造そのものにコスト圧力を加えていると付け加えています 。

要するに、イラン戦争は緩やかなEV普及曲線を、一気に変曲点へと押し上げました。中国の石油代替は予想をはるかに上回るペースで加速し、米国の消費者経済は燃料価格の上昇により劇的に改善しました。ウッドマッケンジーの「エレクトリックショック」シナリオは、石油需要の構造的なピークがコンセンサスを大きく下回ることを想定していますが、重要鉱物の供給と充電インフラは、移行のスピードを制限し得る重要なボトルネックとして残り続けています。