世界のガスタービン受注、2026年第2四半期に過去最高の38GW——AIデータセンター需要が引き金に

GEベルノバのガスタービン受注残高は2026年第2四半期末時点で116GWと過去最高を記録。第1四半期の100GWからさらに膨らんだ。同社のガスタービン需要のうち、データセンター事業者からの直接受注が約20%を占め、残りは従来型の電力会社からのものだ。シーメンス・エナジーは2026年第2四半期（会計年度）にガスサービス部門で89億ユーロ相当（77基、約12GW）の受注を計上。世界のガスタービン年間追加容量見通しを110～120GWに引き上げた。

急増の要因

データセンター／AI需要　最大の原動力は、AIデータセンターの電力消費急増だ。JPモルガン、シーメンス・エナジー、GEベルノバはいずれも、AI由来の電力需要を中核的な推進要因として挙げている。国際エネルギー機関（IEA）の推計によれば、世界のデータセンター電力消費量は2025年の約485テラワット時（TWh）から2030年には約950TWhへと倍増する見通しで、AI特化型データセンターの消費量は2025年だけで50%急増した。

供給網の制約と価格高騰　需要が製造能力を大幅に上回っている。

• ガスタービン価格はこの3年で約300%上昇した。ブルームバーグが2026年4月に報じたところによれば、タービン価格は2027年末までに1kWあたり約600ドルに達する見通しで、2019年比で195%の上昇となる。
• 2025年末時点の世界のガスタービン受注は約110GWに達したが、世界全体の年間製造能力は60～70GWにとどまり、深刻な需給ギャップが生じている。
• 深刻な供給不足によりリードタイムが長期化。電力開発事業者は提携を組み、プロジェクトファイナンスの手法を工夫してタービン供給を確保しようとしている。
• マイクロソフト、メタ、グーグル、オープンAIといったハイパースケーラーが供給枠を確保するために列をなし、従来型の電力会社は押し出されつつある。

電化の進展　データセンター以外にも、運輸、建築、産業部門での電化が電力需要に構造的な上昇圧力をかけている。

より広い文脈

記録的な電力需要の伸び　米国の電力消費量は2025年に2年連続で過去最高を更新。米エネルギー情報局（EIA）は、AIデータセンターと電化を背景に2026年・2027年も記録更新が続くと予測している。EIAはこれを2000年以来、最も力強い4年間の需要成長期と位置づけている。米国の電力負荷は2026年に1.9%、2027年に2.5%の成長が見込まれ、テキサス電力系統（ERCOT）では年間平均10%の負荷増が予想されている。

橋渡し燃料としての天然ガス　EIAは、データセンター需要が再生可能エネルギーの建設ペースや系統連系の許容量を上回るペースで拡大しているため、今後2年間は化石燃料による発電が増加すると予測している。天然ガスが短期的な解決策として選ばれるのは、ガスタービンが大規模太陽光・風力発電＋蓄電池に比べて、より迅速かつ柔軟に設置できるからだ。エンバラス・インテリジェンス・リサーチは、ハイパースケーラー企業がデータセンター向けに系統非連系の天然ガス火力発電所62GWを建設するため、2030年までに約5兆ドルを投じる可能性があると試算している。

「スーパーサイクル」論　JPモルガンなどのアナリストは、ガスタービン市場が**「スーパーサイクル」に突入したと指摘。メーカーの生産スケジュールは既に2030年以降まで埋まっている。シーメンス・エナジーは、石炭からガスへの転換と老朽化更新による「ベース市場」を年間70～80GW**と見積もり、これにデータセンター需要と電化需要（年間30～40GW）が上乗せされ、110～120GWの高水準が持続可能と分析している。

クラウドインフラへの影響　ハイパースケーラー企業は、系統連系の遅延を回避するために、データセンターサイトの敷地内または至近距離に天然ガス発電所を建設する**「ビハインド・ザ・メーター発電」**を積極的に進めている。これにより、クラウドインフラの経済性が根本から変化しつつある。電力の確保とタービンの供給契約は、半導体の調達と同様に戦略的に重要な要素となりつつある。その波及効果として、ガスタービンの供給制約がデータセンターの建設スケジュールのボトルネックとなり、価格を押し上げ、小規模事業者を市場から締め出している。