2026年上半期、イラン戦争でグレンコアは101億ドル、BPは90億ドルの利益

その中でも、エネルギー関連のトレーディングだけで計上した調整後EBITは 26.6億ドル に達し、前年の4,000万ドルから実に 66倍 もの急増となった。

急増の要因

• イラン戦争の影響： 戦争勃発によりエネルギー価格が高騰。同時にグローバルな物流とコモディティの流れが寸断され、グレンコア・マーケティング部門にとっては理想的な「荒海」となった。
• 主要商品の価格上昇： 銅や石炭、原油などのコア商品の平均販売価格が大きく上昇。また「好ましいマーケティング環境」が業績を押し上げた。
• 価格変動の捉え方： グレンコアのトレーディングチームは、紛争のニュースで激しく値動きする市場の「ビッド・アスク・スプレッド」を巧みに捉え、巨額の利益を上げた。

今後の見通し（当時）

• 経営陣は上半期のマーケティング業績を「過去最高に近い」と表現。通年のトレーディング利益は長期的な目標レンジである22億〜32億ドルを「容易に」上回る見通しを示した。
• このペースで行けば、年間のトレーディング利益としては過去最高の水準に達する可能性があると報じられた。

BP：2022年以来の高水準——四半期利益が再び跳ねる

その数字

BPは2026年第1四半期、第2四半期の両方で驚異的な増益を報告した。

第2四半期の57.3億ドルは、2022年のロシア・ウクライナ戦争直後以来となる高い水準となった。また、両四半期とも市場予想を上回る好決算となった。第1四半期は約20％、第2四半期は約7億ドルの上振れ（コンセンサス予想50.1億ドルに対し実績57.3億ドル）だった。

急増の要因

• 石油トレーディングの「異例」の好調： イラン戦争による原油・ガス価格高騰を背景に、BPの石油トレーディング部門が「異例（exceptional）」のパフォーマンスを記録した。
• 製油マージンの拡大： 供給制約と、特にホルムズ海峡を通る航路の混乱により、製油マージン（精製利ざや）も大きく膨らんだ。
• 同じ市場力学： 価格変動の激しさ、供給懸念、物理的なトレーディング機会の創出という点ではグレンコアと同様の恩恵を受けた。

今後の見通し（当時）

• ただし、BPの生産・ガス部門は期待を下回る業績だった。燃料マージンは紛争の行方に左右される脆弱さを抱えている。
• アナリストらは、高水準の利益が続くかどうかは紛争の展開次第だと指摘。停戦や戦闘の激化によって、この恩恵は一瞬で消え去るか、あるいは長引く可能性がある。
• BPは通年の具体的な業績見通しを示さなかったが、上半期の力強い数字が2026年通年の業績の高いベースとなることは間違いない。

グレンコアとBP——利益の源泉の違い

両社の好調な業績の原動力は、似て非なるものだ。グレンコアは コモディティトレーディング/マーケティング 事業（エネルギーや金属を物理的に動かし、ポジションを取る）から巨額の利益を生み出した。一方のBPは 石油トレーディングに加え、製油所のマージン向上、そして原油価格上昇による自社油田（上流部門）の利益増という複合的な要因で利益を押し上げた。

要するに、グレンコアは「市況の荒波をサーフィンした」のに対し、BPは「トレーディングと生産・精製の両輪で儲けた」構図と言える。