BP、CEOメグ・オニール氏「スーパーメジャー」名乗りを撤退、中東紛争でQ2利益急増、そして大規模戦略転換の全貌

これは、長年にわたる業績不振からの脱却を目指すオニール体制の象徴的な発言として注目されています。

中東紛争が追い風となった2026年第2四半期決算

BPは2026年8月4日、第2四半期（4～6月）決算を発表。中東紛争（米イラン戦争）によるエネルギー価格の高騰が業績を大きく押し上げました。

• 基礎交換費用ベースの利益（コア利益）： 57億ドル。これは2022年以来の高水準で、前年同期（16.2億ドル）の3.5倍以上。純利益は39.1億ドル。
• 好調な要因： 原油価格の上昇（ブレント原油は第1四半期の平均81.1ドル/バレルから、第2四半期は103.9ドル/バレルに急騰）に加え、強力なトレーディング（取引）収益と精製マージンの拡大が寄与。原油価格上昇だけで、収益が18億～21億ドル押し上げられたと試算されています。
• 悪化要因： 一方で、中東紛争の影響で一部の生産・精製設備が計画外の停止を余儀なくされ、生産量と精製処理量は減少。同社は移行事業（低炭素関連）を中心に約10億ドルの減損を計上したほか、生産量と設備投資の見通しを下方修正しました。

この決算により、BPの純債務は前期比30億ドル減少の225億ドルとなり、財務体質の改善が進んでいることも示されました。

オニール体制下での戦略的変革

メグ・オニール氏は、2026年4月1日付でBPの第5代CEOに就任しました。前身は西部オーストラリアのエネルギー大手ウッドサイド・エナジーのCEOであり、BPの「再建者」として招かれました。

彼女がこれまでに進めた主な変革は以下の通りです。

1. 組織の抜本的簡素化

就任からわずか2週間で、会社組織を「上流（Upstream）」と「下流（Downstream）」の2部門に再編すると発表。それまでの複雑な複数事業部体制（低炭素エネルギー部門など）を解体し、伝統的な石油メジャーの構造に戻しました。

2. 低炭素事業の縮小

前任者バーナード・ルーニー氏が推進した急進的なグリーンシフトを転換。「低炭素エネルギー」事業部門を廃止し、再生可能エネルギー事業は「その他事業・コーポレート」の一部に縮小されました。

3. 財務規律の強化

投資家に対し、**「より少ない、より良い選択（fewer and better choices）」**をすると明言。支出を厳格化し、財務の引き締めを指示しました。

4. 経営陣の刷新と事業売却

経営陣を大幅に入れ替え、リーダーシップチームを一新。また、北海事業からの撤退も発表しました。

これらの動きは、BPが再び中核の石油・ガス事業に軸足を戻すという明確なシグナルであり、市場からは「原点回帰」と受け止められています。