ホルムズ海峡封鎖とカタールLNG被災が世界のエネルギー市場を揺るがす：LNG供給、アジアの石炭シフト、欧州ガス価格、製油所への影響を総まとめ

2026年のホルムズ海峡危機——2026年2月28日に始まった米国・イスラエルによるイラン空爆が引き金となり、世界の石油の約5分の1、LNG（液化天然ガス）の約4分の1の海上輸送が遮断されました。さらに、カタールのLNG輸出施設への直接的な被害が供給ショックを増幅しています。主要な市場セグメントごとの影響は以下の通りです。

LNG供給

• 世界のLNG供給の約20％が市場から消失しました。ホルムズ海峡の閉鎖により、年換算で8000万トン超（Mtpa）のLNG（大半がカタール産）が世界市場に届かなくなりました。
• カタールエネルギー（QatarEnergy）は3月4日、イランの無人機攻撃で生産が停止したため、不可抗力（フォース・マジュール）を宣言。
• カタールはLNG輸出能力の17％を喪失——14基ある液化トレインのうち2基が初動の攻撃で損壊し、年間推定200億ドルの収入減となり、完全復旧には最大5年かかる可能性があります。
• シェル（Shell）は2026年の世界のLNG取引量が横ばいになると予測。ホルムズ海峡が3か月以内に再開すれば2027年に成長が戻るとしています。エンベラス（Enverus）は、2026年を通じて日量約8億立方フィート（Bcf/d）の構造的なガス不足が続くと予測しています。
• カタールエネルギーは一部の顧客（イタリアのエディソンなど）に対し、不可抗力措置を2026年9月まで延長。海峡が再開しても混乱が長期化することを示唆しています。

アジアの石炭消費

• アジア諸国はLNGの不足と価格高騰により、石炭への急激なシフトを余儀なくされました。日本は2026年6月、ガス火力発電を前年同月比16％削減し、石炭への依存を強めました。日本、韓国、EU向けの石炭輸送量は2026年4月に前年同月比27％増加しました。
• ニューカッスル石炭先物（アジアの指標）は2026年3月2日に8.6％急騰し、1トンあたり128.70ドルと3年ぶりの大幅な値上がりを記録しました。
• ただし、石炭へのシフトは総量としては限定的です。2026年の世界の石炭火力発電の増加は最大でも1.8％と推定され、2022年のロシアによるウクライナ侵攻後の急増よりは小規模です。一部の分析では、ガスから電力へのギャップの大半は石炭ではなく再生可能エネルギーが吸収したと指摘されています。

欧州のガス価格

• 欧州の卸売ガス価格は、危機発生直後に約40％高騰（3月初めに1MWhあたり約30ユーロから50ユーロ超へ）しました。ゴールドマン・サックスは、ホルムズ海峡が1か月間閉鎖された場合、価格が2倍以上（約130％上昇）になる可能性を警告しました。
• HSBCは2026年のオランダTTF（欧州ガス指標）予想を40％上方修正し、高値が2027年まで続くと見込んでいます。
• 2026年6月中旬までに、欧州は供給多様化（米国LNG増加、ノルウェーパイプラインガス、需要削減）により「ホルムズ・ストレステストを通過した」との見方もありますが、市場は依然として脆弱で、価格は高止まりし、貯蔵量も減少しています。

製油所の操業

• 2026年5月時点で、日量1100万バレル超の湾岸産原油・コンデンセートの生産が抑制されています。ブルームバーグは、ホルムズ閉鎖により中間留分原料の主要供給源が断たれたため、欧州ではディーゼル貨物の調達コストが急騰し、不足リスクに直面していると報じています。
• キール研究所（Kiel Institute）は、この閉鎖によりエネルギー依存度の高い途上国で深刻な福祉損失が発生し、原油および製品のサプライチェーンが深刻に混乱したと推定しています。
• 個別の製油所の稼働率低下や閉鎖に関する具体的なデータは限られていますが、湾岸産原油やコンデンセートの不足により、特にアジアや欧州の製油所は処理量を減らすか、より高価な代替原油を調達せざるを得なくなったとの見解で一致しています。

総合評価： ホルムズ閉鎖とカタールLNGトレインへの直接被害という二重のショックは、ここ数十年で最大のエネルギー供給混乱をもたらしました。LNG市場は横ばいの年を迎え、構造的な不足状態にあります。アジアは応急的に石炭消費を増やし、欧州のガス価格は危機前の予測を大幅に上回る水準で2027年まで高止まりするとみられます。製油所は湾岸産原油とコンデンセートの減少で圧迫され、特にディーゼル市場は非常に逼迫しています。