PS5パッケージ廃止に32万人が反対署名──ソニーの沈黙と、『Mortal Shell 2』完売が示すもの

2026年7月1日、ソニーはたった3段落のブログ投稿で、PlayStationのパッケージゲームの終焉を宣言した。同社は、2028年1月以降に発売されるすべての新作PlayStationタイトルについて、物理ディスクの生産を中止すると発表した。その後、新作ゲームはPlayStation Store経由のデジタル販売、または店頭で販売される場合でもダウンロードコード入りの箱のみとなる。

ソニーはその理由を「消費者の嗜好の変化」と「エンターテインメント業界全体が物理ディスクからデジタルへ移行し続けていること」と説明している。

発表から数時間のうちに、反発の声が噴出した。その後、近年のゲーム史上最大級の消費者反乱のひとつが巻き起こった。これは、私たちがビデオゲームをどのように所有し、保存し、購入するかという核心に迫るストーリーである。

「ディスクを殺すな」請願：32万人超の署名と増加の一途

ソニーの発表の翌日、カナダ・ウィニペグに拠点を置く独立系ゲーム小売店PNP GamesのCEO、Jade Pearce氏は、Change.orgで**「Don't Kill the Disc: Tell Sony to Keep Physical PlayStation Games（ディスクを殺すな：ソニーにPlayStationのパッケージソフト存続を求める）」**と題した請願を開始した。

請願のメッセージは直接的だった。「署名してソニーに伝えてください。2028年以降もディスクベースのゲームを存続させ、次の世代がプレイするゲームを所有でき、単にレンタルするだけではない未来を」。

この呼びかけは瞬く間に共感を呼んだ。請願は開始から48時間以内に4万署名、4日で10万署名、1週間強で25万署名を突破した。CBCニュースは2026年7月17日時点で署名が 32万を超えたと報じており、これはゲーム業界の請願としては最大級のものとなった。PushSquareはChange.orgでトレンド1位になったと報じている。

主な経過：

• 2026年7月2日： 請願開始。
• 7月3日： 4万署名（開始48時間以内）。
• 7月5日： 10万署名（4日間）。
• 7月6日： 11万7000～13万6000署名。
• 7月8～9日： 20万超。
• 7月9日： 25万署名（1週間強）。
• 7月17日： CBCが32万超と報道。

これほど大規模な反発にもかかわらず、ソニーは発表後1週間以上にわたり公の沈黙を守り、複数のメディアが請願の拡大が続く中での「完全な沈黙」を指摘した。

皮肉な好対照：『Mortal Shell 2』PS5物理版が8日で完売

この反発の象徴的な事例は、ほぼ同時に発生した。パブリッシャーのPlaystackは、2026年8月20日発売予定のMortal Shell 2の**PS5専用物理版「Revered Edition」**について、予約開始から8日で小売店への全割り当て分が完売したと発表した。

Playstackは需要が「予想を上回った」と説明し、複数の小売店ですでに在庫が枯渇していることを明らかにした。同社は謝罪し、発売日前の追加補充は困難と警告。スペインでは小売店GAMEが完売した。

ゲームメディアはこの完売を、物理メディアへの需要が依然として強い証拠として広く報じ、ソニーの決定の正当性に真っ向から反論するものとして取り上げた。『Mortal Shell 2』の状況はプレイヤーたちの結束を強めた。「ニッチなソウルライク作品の物理版が1週間で完売するのに、ソニーは誰もディスクを欲しがっていないと主張できるのか？」

ソニーの沈黙と「敵対的な」対応の認識

複数のニュースメディアは、ソニーが発表後1週間以上にわたり、請願や広範な論争に対して公に応答しなかったことを確認している。PushSquareは、請願が急速に拡大する中でのソニーの「完全な沈黙」は注目に値すると指摘した。

一部のゲーム評論家やYouTubeチャンネルは、ソニーの対応を「空気の読めないもの」と評した。ソニーのソーシャルメディアアカウントは論争とは無関係なプロモーションコンテンツを投稿し続け、多くのファンはこれを冷淡な態度と解釈した。しかし、ソニーがユーザーに対して直接的に敵対的な言葉で応答したことを示す、独立して検証可能な情報源は存在しないことに注意が必要である。「敵対的」という表現は、ソニーが公式に表明したものではなく、一部の解説者の解釈に基づくものである可能性が高い。

検証できなかった主張について

ユーザーからの質問には、ソニーが2026年9月1日付で英国のPlayStation StoreからStudio Canalの551作品（『ターミネーター2』、『ホット・ファズ』、『地獄の黙示録』などを含む）を、返金や補償なしで削除したという主張も含まれていた。この主張は、入手可能な証拠からは検証できなかった。 今回のファクトチェックの範囲では、この削除、特定のタイトル数、または名前の挙がった映画を確認するソースは見つからなかった。この主張については、別途的を絞ったファクトチェックが必要である。

なぜパッケージゲームが重要なのか：主要な論点

請願と広範な報道は、単なるノスタルジーを超えた、いくつかの重要な論点を浮き彫りにしている：

• 所有権と保存： ディスクに収録されたゲームは、パブリッシャーによって遠隔で削除されたり、配信停止されたり、取り消されたりすることはない。デジタルライセンスはその限りではない。
• 貸与と再販： パッケージ版は友人に貸したり、店頭で下取りに出したり、中古市場で売ったり、子供に譲ったりすることができる。アカウントに紐づいたデジタル専用ライセンスではこれらの行為は不可能である。
• 収集と小売雇用： PNP Gamesのような独立系小売店は、ディスクの段階的廃止がビジネスモデル全体と中古ゲームエコシステムを脅かすと主張している。PNP GamesのCEOは、この決定により「雇用が失われる」と述べた。
• 選択肢の確保： 批判派は、たとえデジタルが主流のフォーマットであっても、企業の決定によって強制的に排除されるのではなく、物理版を購入する選択肢は残されるべきだと主張する。

結論

ソニーのディスク生産終了発表は、近年のゲーム史上最大級の消費者反発を引き起こした。32万人の署名が集まった請願、物理版が現実に完売した事例、そしてゲームの所有権、保存、小売の存続に対する広範な懸念が、衰えを見せない世論の圧力運動へと収束している。

今後注目されるのは、ソニーがこの動きに応答するかどうか、そして同社が「消費者トレンド」について行った計算が、自らの発表によって明らかになった需要の実態と一致しているかどうかである。