半導体株の暴落は「買いの好機」？ HSBCのトップストラテジストが語る相場の転換点

売りを加速させた要因

ヘッジファンドのポジション動向

米国のヘッジファンドは、情報技術ハードウェアと半導体株を4週連続でネット売り越しとしていたことが、ゴールドマン・サックスのプライムブローカレッジデータ（ロイター報道）で明らかになっています。ネット売りは半導体および半導体製造装置株に集中しており、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は7月3日までの週で4.2%下落しました。

AI関連支出への懸念

投資家の間では、ハイパースケーラーによる巨額のAI設備投資（キャペックス）が持続可能なのか、そしてその投資が本当にリターンを生むのかという不安が高まりました。これにより、AIブームの最大の恩恵を受けてきた銘柄に急激な売りが集中。米国の半導体企業の指数は、2025年の「解放記念日」（大規模関税ショック）以来の最悪の週となる見通しでした。バンエック半導体ETF（SMH）は2026年上半期に82%も急騰した後の反動で、調整は特に急激なものになりました。

原油価格の高騰と米イラン対立

地政学的リスクのプレミアムも、マクロ環境の大きな逆風となりました。

• 米国はイランに対して複数日連続で空爆を実施し、イラン主要輸出ターミナル近くで制裁対象のタンカーを攻撃。イランは報復として、ヨルダン、クウェート、バーレーンにある米軍基地にミサイル攻撃を行いました。
• トランプ大統領はイランの港湾に対する封鎖を再開すると発表。これにより原油価格が急騰し、リスク選好が全般的に減退しました。
• ブレント原油はエネルギー供給途絶リスクで急騰し、リスクオフムードに拍車をかけました。
• 韓国のKOSPIは、半導体主導の損失と中東の対立が重なり、最大5.3%下落しました。

その後、HSBC自身は7月中旬に**「イラン原油急騰へのピークの恐怖は過ぎ去った」**とし、再び「最大」オーバーウエートの株式スタンスに戻しましたが、AIトレードの逆回転によりテクノロジー株の下落は7月17日（金）まで続きました。

売り要因まとめ表

結論： ケットナー氏は金曜日に深まる急落相場を、コンセンサスの恐怖とは逆に捉えました。すなわち、半導体のポジショニングがこれほどまでに洗い流されたのであれば、それは今やグローバル株式にとって**「買いの好機」**であり、逃げる理由にはならない、というのが彼の主張です。