戦争の熱狂から一転、原油価格が戦前水準に急落——その舞台裏を徹底解説

この暴落は緩やかなものではなく、ある単一の外交的な進展によって引き起こされた、ほぼ垂直落下に近いものだった。以下、紛争の経緯、価格高騰、そして急落に至るまでの検証済みのタイムラインを詳述する。

紛争と供給ショック

2026年2月28日 — アメリカとイスラエルがイランに対する空爆を開始。これに対し、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）は警告を発し、船舶を臨検、機雷を敷設することで、事実上ホルムズ海峡を封鎖した。この海峡は通常、日量約2000万バレル（世界の供給量の約20％）の原油が通過する要衝である。年初に61ドル前後だったブレント原油は、この封鎖によりほぼ即座に高騰した。

4月下旬まで海峡は封鎖されたままで、米国はさらにイラン港湾に対する海上封鎖を実施。4月30日、ブレント原油は日中高値として126.41ドルを記録し、4年ぶりの高値をつけた。世界銀行は後にこの混乱を「史上最大の石油市場ショック」と評している。

4月8日にパキスタンが仲介した一時的な停戦が合意され、一時的に市場は落ち着いた。しかし、本格的な価格下落が始まったのは5月末のこと。より恒久的な合意への期待から、高値から約20％下落したのである。

外交的突破口：パキスタン仲介の合意

126ドルから戦前水準への暴落は、わずか2ヶ月で完了した。転機となったのは、パキスタンの仲介により2026年6月14～15日に発表された暫定合意だった。シェバズ・シャリフ首相が枠組みを発表し、ワシントンとテヘランの双方が確認した。

この覚書には以下の内容が含まれていた：

• 60日間の戦闘行為の停止
• ホルムズ海峡の商業航行再開
• 米国によるイラン海上封鎖の解除
• 6月19日、スイス・ジュネーブでの正式調印式

ドナルド・トランプ米大統領は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」にこう投稿した。「イラン・イスラム共和国との取引は完了した」。

価格崩壊：日々の記録

市場の反応は即座に、そして持続的に現れた。

2026年6月中旬～下旬 — 数ヶ月にわたりペルシャ湾で足止めされていたタンカーが、ホルムズ海峡を出航し始めた。国際エネルギー機関（IEA）の推計によれば、アラブ首長国連邦（UAE）だけでも紛争前の約85％の水準で石油を輸出し、約6000万バレルを販売した。海上輸送は急速に正常化した。

• 6月18日: ブレント原油は1バレル79.85ドルまで下落。紛争開始以来の安値を更新。
• 6月24日: ブレント原油は73.74ドルで取引を終了。日中には73.34ドルを記録し、紛争前の水準に戻った。
• 6月25日: ブレント原油は72.75ドルで終了。タンカー輸送の回復が続く。
• 7月2日: ブレント原油は一時71ドルを下回り、2月27日以来の低水準をつけた。

全体として、ブレント原油は戦時中の高値から約40％下落した。

下落の主な要因

価格を戦前水準に押し戻したのは、主に3つの力である。

1. 供給の回復。ホルムズ海峡の再開は、供給ショックを直接的に解消した。この海峡は日量約2000万バレルの原油と石油製品を輸送する。

2. 一時的な制裁解除。暫定合意には、米国による制裁の一時的な解除が含まれており、イランは石油販売を増やすことが可能になった。この枠組みには、凍結されていた約250億ドルのイラン資産の解放も含まれていた。

3. 地政学的プレミアムの消失。正式な停戦枠組みの合意は、紛争が沈静化に向かっていることを示し、アナリストらが戦時中に1バレルあたり10ドル以上と見積もっていた「地政学的プレミアム」が消滅した。

アナリストの見通し：慎重な弱気予想

価格崩壊のスピードは、一部の予測機関を驚かせた。6月下旬、JPモルガンとモルガン・スタンレーはブレント原油の見通しを大幅に下方修正した。

JPモルガン（2026年6月24日）は、需要の弱さとOECD加盟国の商業在庫の取り崩しが予想を下回ったことなどを理由に、ブレント原油の予想を引き下げた。修正後の見通しは以下の通り：

• 2026年第3四半期: 86ドル/バレル
• 2026年第4四半期: 80ドル/バレル
• 年末終値: 78ドル

モルガン・スタンレー（2026年6月29日）は、ホルムズ海峡の再開が予想以上に早く進んだことを受け、2026年第3四半期と第4四半期の予想を75ドル/バレルに引き下げた。また、2027年にはより大きな供給過剰が見込まれると警告した。

両行は、「地政学的プレミアム」は完全に織り込み済みであり、市場の関心はファンダメンタルズ（弱い需要、高い在庫、迫る供給過剰）に戻ったと強調した。

60日間の猶予：核協議と残されたリスク

この暫定合意は最終的な和平合意ではない。イランの核物質備蓄、制裁体制の完全な解除、凍結資産などの扱いを解決するための60日間の交渉期間を設定するものである。6月19日にジュネーブで正式な調印式が予定された。

しかし、恒久和平への道筋はすでにひび割れを見せ始めていた。2026年7月1日のロイターの報道によれば、ドーハで行われた技術協議は「恒久和平への進展の兆しがないまま」終了し、交渉担当者らは暫定合意で解決されるはずだった問題を事実上、再び議論していたという。

アナリストらは、交渉の結果が明確になるまでは原油価格は70ドル半ばのレンジで推移し、協議が決裂した場合には再び変動性が高まるリスクがあると見ていた。

結論

2026年上半期末までに、原油価格は戦争による値上がり分をすべて帳消しにした。126ドルから73ドルへの暴落は、地政学的供給ショックが逆回転する教科書的な事例だった。すなわち、外交的な合意が重要なチョークポイントを再開し、制裁が緩和され、タンカーが再び航行を始めたのだ。

しかし、60日間の時計は刻々と進んでおり、最も困難な部分——イランの核開発計画に関する恒久的な合意の交渉——はこれからである。協議が決裂すれば、供給リスクが再燃する。成功すれば、アナリストはさらに70ドル以下への下落を見込んでいる。