中東原油買いが急停止：アジア製油所、3週間の衝動買いから一転——ホルムズ再開と米イラン和平で供給過剰の逆風へ

アジアの石油精製業者（製油所）は、ホルムズ海峡の封鎖解除後に中東原油を集中的に買い漁った3週間の末、2026年6月下旬に突如として購入を停止した。この逆転劇の背景には、米イラン和平合意、海峡の再開、OPEC+の増産に伴う、戦争起因の供給不足から供給過剰への急転回がある。以下、引用情報に基づき詳説する。

アジア製油所、なぜ3週間の衝動買い後に手を引いたのか

ホルムズ海峡再開後、アジアの製油所は不足分を補うため中東原油を積極的に買い増していた。ところが6月下旬までに当面の必要量を確保したため、購入ペースは急減速した 。アブダビ国営石油会社（ADNOC）からの購入も3回の入札後に落ち着き、4回目の入札でも同様の軟調さが見込まれている 。製油所側には「すぐに買い急ぐ理由がない」という認識が広がり、割高なプレミアムを払ってまで調達する必要がなくなった。

メジャーとトレーダーが余剰を吸収

アジア勢が後退する一方、シェル（Shell Plc）やメルクリア・エナジー・グループ（Mercuria Energy Group Ltd.）などの石油メジャーやトレーディングハウスが湾岸諸国の余剰バレルを引き取る形で市場を支えた。これにより中東原油価格の急落は防がれたが、市場が十分に潤っていることが裏付けられた 。

ホルムズ海峡再開と米イラン和平合意

米国とイランは2026年6月中旬、敵対行為を終結しホルムズ海峡を再開する基本合意書（memorandum of understanding）に署名 。3月以降事実上閉鎖されていた海峡では、貨物船の航行が再開され、ペルシャ湾に滞留していた60億バレル超の原油がアジア市場へ向けて放出された 。この急激な供給増により国際指標ブレント原油は合意前水準から約13％下落し、6月22日時点で1バレル＝約78.64ドルまで値を下げた 。

クウェート・イラク・OPEC+の増産

供給過剰圧力を高めた要因は複数ある。

• クウェートはホルムズ再開直後から増産に着手、戦争で損傷したインフラ復旧を受け、1週間以内に日量200万バレル超を計画 。
• **OPEC+**は4月に日量20.6万バレル、6月と7月にはそれぞれ日量18.8万バレルの増産を承認。サウジアラビア、ロシア、イラク、クウェートなどが参加 。
• 湾岸諸国はUAEとオマーン沖での船間積替えを6月に増強。これにより中東原油のスポット価格差はディスカウントに転じた 。

弱気コンタンゴの市場構造

ホルムズ再開による60億バレル超の滞留原油放出、OPEC+の協調増産が重なり、原油先物カーブは弱気コンタンゴ（期近価格が期先より安い状態）に突入。この構造は石油を買うより貯蔵するインセンティブを生み、精製業者のスポット購入をさらに冷え込ませた 。複数の重要な市場セグメントで供給が急増し、戦争起因の供給逼迫から供給過剰へとセンチメントが一変した。

ブレント原油見通しと2026年半ばまでの影響

• ゴールドマン・サックスは「原油価格はさらに下落するが、戦前の水準にすぐ戻るとは限らない」と指摘。ブレント原油の来年平均を1バレル＝75ドルと予想 。
• フィッチ・レーティングスはホルムズ再開により市場は再び供給過剰に戻ると分析。「今回の混乱は市場の長期的な弱気方向を変えるものではない」とコメント 。
• ブレント原油は6月中旬に3カ月ぶりの安値を記録。WTI先物は1日の取引で4ドル超下落した 。
• S&Pグローバルは「現物市場は夏まで逼迫した状態が続くが、フローの正常化が長期的な供給不安を和らげる」と見解 。

製油所の購買行動見通し

アジアの製油所の多くは6月から8月到着分の供給をすでに手配済みで、在庫は潤沢 。米国によるイラン制裁の一時的免除があっても、幅広いアジア勢の注文は見込めず、イラン産原油の主な買い手は中国の独立系製油所に限られる見通し 。2026年半ばまでの購買行動は慎重かつ機会的に推移し、定期契約より割安なスポットカーゴを選好する姿勢が続く。コンタンゴ構造が「待ち」の姿勢を強める要因となっている。