秘密訓練と貿易戦争：中国のロシアへの影の支援がEUとの関係を決定的に破壊した経緯

欧州連合（EU）と中国の関係は、かつてないほど不安定で危険な局面を迎えている。産業の過剰生産能力をめぐる貿易摩擦として始まった対立は、機密情報の暴露、レアアース（希土類）という「武器」を用いた経済的威圧、そしてロシアのウクライナ侵攻を非難しない中国の姿勢によって、全面的な戦略的対立へと発展した。

これらの危機を結びつける一本の糸は、EU情報機関によるある「確証」だ。中国軍がロシア兵を訓練し、その兵士たちがその後ウクライナの地で戦ったという事実である。EU高官は、この証拠を「反論の余地がない（irrefutable）」と形容している 。

EU情報機関が掴んだ「決定的証拠」

2026年5月、ロイター通信は、欧州の三つの外国情報機関から提供されたデータと文書に基づく調査報道を公開した。その内容は、中国人民解放軍が 2025年後半に約200名のロシア軍人を中国国内で秘密裏に訓練した という、衝撃的な極秘計画に関するものだった 。

訓練プログラムが焦点を当てたのは、ドローン戦、電子戦、そして対ドローン戦術――まさにウクライナの前線で最も需要が高いスキルである 。

この計画は、2025年7月2日に北京で署名された二カ国語（ロシア語・中国語）の軍事協定によって正式に定められており、ロイターはこの文書を直接確認したと報じている。同じ報道で引用されたロシア軍の内部報告書によると、訓練は北京と、東部の都市・南京にある中国の施設で実施されたという 。情報筋は、この課程を修了した兵士の一部が、後にウクライナでの戦闘に復帰したと述べている 。

2026年6月11日から12日にかけて、EUは慎重な情報共有から公の場での確認へと踏み切った。EU高官は記者団に対し、「中国によるロシア兵の訓練は、我々の情報機関によって確認されている」と述べ、「数百人」規模の関与があったことを明らかにした 。欧州議会はこれに先立つ 2026年4月の決議で、中国を「ロシアの戦争努力の主要な実現要因（key enabler）」と正式に非難していた 。

北京とモスクワは、この報道を否定している。ロイターの報道直後、クレムリンは根拠がないと一蹴し、中国は中立の立場を維持していると公言してきた 。しかし、EUの立場は明確だ――当局者は、この情報は決定的であり、中国側のこれまでの「中立」の表明とは明確に矛盾するとしている 。

訓練発覚以前に崩壊していた外交関係

この訓練の発覚は、関係悪化の始まりではなく、すでに急勾配だった坂道を転がり落ちる決定打となった。

EUの対中物品貿易赤字は2025年に3599億ユーロに達し、前年比2.7%増と、2024年の3122億ユーロを上回った 。この数字は、過去最悪を記録した2022年の3973億ユーロには及ばないものの、欧州の政策担当者は、この不均衡を構造的に「持続不可能」と位置づけるようになっている 。

象徴的な亀裂は、2025年7月に訪れた。外交関係樹立50周年を記念するはずだった待望のEU・中国首脳会議は、中国側の要請により、予定されていた2日間からわずか1日に短縮された。欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長は、緊迫した北京での会談を終え、貿易関係は「明確な転換点（definite turning point）」に達したと宣言した 。この背景には、中国が新たに発動したレアアース輸出規制があり、欧州首脳はこれを意図的な締め付けと受け止めた 。

2026年初頭には、計画されていた外交関係の「リセット」が完全に頓挫した。ユーロニュースは後にEUの姿勢を「『害を与えない（do no harm）』段階」と表現した。北京によるレアアースを利用した「恐喝」が、残っていた善意を粉々に砕いた後の、防衛的で慎重な関与である 。内部では、欧州委員会がほとんどの委員を招集し、正式な**「方向性議論」**を実施。そこでは、現在の貿易構造が「持続可能ではない」と公に表明された 。

スペイン、イタリア、オランダ、フランス、リトアニアの5カ国が連合し、中国の産業における過剰生産能力を標的にした、より厳しい政策を推進している 。方向性議論の後の欧州委員会の公式見解では、中国を「重要なパートナー」としつつも、現在の貿易関係をこれまでの形で継続することはできないと断言している 。

「レアアースの武器」とEUのサプライチェーン防衛策

EVモーターからミサイル誘導システムまで、あらゆるものに不可欠な17元素からなるレアアース。その供給を中国に握られていることは、長らく欧州の脆弱性だった。EUはレアアース供給の9割以上を中国に依存している 。この依存が「武器」となったのが、2025年のことだ。

2025年4月4日、中国はサマリウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ルテチウム、スカンジウム、イットリウムの7つの重レアアースと、それらを用いた永久磁石に対し、輸出許可制を導入した 。さらに 2025年10月9日には、より攻撃的な第二波が続き、対象に5元素を追加。加えて、米国の規制を模倣した「外国直接製品ルール」を導入した。このルールは、中国産レアアースをわずか0.1%でも含む外国製造品にも中国の輸出許可を義務付けるというものだ 。

ブリュッセルは三つの政策でこれに対抗した。

• 「ReSourceEU」（2025年12月）：欧州委員会は、30億ユーロ（約35億ドル）規模の戦略を発表。国内の加工能力増強、戦略的備蓄の構築、リサイクルインフラの開発を目的としている。この計画はより広範な経済安全保障戦略の一環であり、加盟国による共同投資を促進するための「欧州重要原材料センター」の設立も提案している 。
• 廃棄物の輸出規制（2026年初頭）：EUは、レアアース磁石の廃棄物やバッテリーの「ブラックマス（粉砕した廃棄物）」を有害物質に分類し、非OECD加盟国への輸出を禁止した。狙いは、リサイクル可能なレアアース原料を欧州域内に留めることにある 。
• 重要原材料法（CRMA）の枠組み強化：リサイクル可能なレアアース材料の輸出許可要件を新たに設定し、重要鉱物の国内採掘、加工、リサイクルに関する拘束力のある目標を定めている 。

欧州議会は一貫して欧州委員会に圧力をかけ続けた。2025年7月の決議では、CRMAの早期実施、EU共同での採掘・精製プロジェクト、戦略的備蓄の整備を強く求めた 。一方、**欧州中央銀行（ECB）**は、中国の輸出規制がユーロ圏に「供給主導の生産減少とインフレ加速」というリスクをもたらすと警告を発している 。

「リセット」の終焉、構造的対決の始まり

2026年半ばの今、EUと中国の関係は、もはや単一の紛争で定義できるものではない。

秘密訓練計画の発覚は、対立を防衛と情報の領域にまで拡大させた。貿易赤字は、EU内での経済関係そのものを政治的に有害なものへと変えた。レアアース規制により、ブリュッセルはサプライチェーンの主権確保を存亡をかけたプロジェクトとして扱わざるを得なくなった。

中国側の立場は揺るがない。訓練の報道は虚偽であり、輸出管理は正当な安全保障措置であり、EUの貿易問題に対する不満は政治的な動機に基づくもの、というのが公式見解だ。

対するEUの立場は、これら三つの危機はすべて同じ問題の症状である、というものだ。すなわち、北京がいつでも「武器化」する用意のある依存関係の上に成り立っていた関係性、その崩壊である。ReSourceEU戦略、重要原材料法、そして通商政策の強硬化に向けた政治的コンセンサスの高まりは、EUがもはや「リセット」への淡い期待を捨て、自らの力で影響力を構築し始めたことを如実に示している。