2026-27年冬、記録的な「スーパーエルニーニョ」襲来か：NOAAが正式宣言、確率は63%に

冬にかけての推移と高い信頼度

CPCの予測は、この現象の持続性についてほとんど疑いの余地を残していません。エルニーニョが2026年12月から2027年2月の期間まで継続する確率は96% に上ります 。同機関は、エルニーニョが秋まで継続する確率は基本的に100% であると報告しており、これは、膨大な量の海洋表層下の熱と、赤道太平洋全域での西風偏差の一貫した拡大によって裏付けられた、異常に高い信頼度を反映しています 。

NOAAの地球流体力学研究所による実験的な季節予報もこの高い信頼度を支持しており、秋までに中程度から強いエルニーニョが発生する可能性が高く、冬の初めにかけてさらに強化が続くことを示しています 。コロンビア大学の国際研究所（IRI）も、2027年初頭までエルニーニョが継続する確率を97%から98%としています 。

海中で何が起きているのか：現象を加速させる「ケルビン波」

海面下では、この急激な温暖化の物理的な要因として、「ダウンウェリング・ケルビン波」として知られる、異常に温かい海水の巨大な塊が東向きに移動しています。この海中の特徴的な波動は、赤道太平洋を数千キロメートルにわたって伸び、深さは約180メートルから300メートル（約600〜1,000フィート）に達します 。西太平洋暖水プールに端を発するこの波動は、膨大な熱の貯蔵庫を南米に向けて輸送しており、現在、その熱が海面に湧昇し、観測されている海面水温の急上昇を直接的に引き起こしています。

日本の気象庁による最新の分析でも、赤道域全体、特に中部から東部の太平洋で表層下の水温が平年より高く、この暖水の東進は少なくとも北半球の秋まで続く見込みであることが確認されています 。この熱輸送の速度と規模が、今後数ヶ月にわたって表層の温暖化が持続するだけでなく、さらに強まるという高い確信を予報官に与えているのです。

温暖化した地球上で発生するスーパーエルニーニョ

2026年のエルニーニョ現象は、孤立して発生しているわけではありません。それはすでに温暖化している地球の気候システムをさらに増幅させています。2019年から2025年までの7年間、毎年のように大規模な海洋熱波が発生しており、米国西海岸沖では、2025年9月に最大強度に達して以来、巨大な海洋熱波が海域を支配し続けています 。NOAA水産局の科学者らは、これほど広範囲の沿岸海域が、エルニーニョ現象を伴わずに、これほど長期間にわたって高温を維持したのは、記録上3度目に過ぎないと指摘しています 。

エルニーニョ現象は海洋から大気へと膨大な熱を輸送するため、科学者の間では、2027年が2024年を抜いて観測史上最も暑い年になると広く予想されています。これは、地球全体の気温シグナルが完全に現れるまでの典型的なタイムラグを考慮したものです 。2026年4月には、NOAAは世界の海洋の29%が海洋熱波の状態にあると報告しており、この数字は進行中のエルニーニョの影響もあり、9月までに約40%に上昇すると予測されています 。

強いエルニーニョが歴史的に意味するものと世界各地への影響

強いエルニーニョの冬は、歴史的に見て、米国南部、特に南カリフォルニアでは、平年より湿潤で涼しい状態になる確率を高めます。このパターンは、より活発化した亜熱帯ジェット気流が湿気を含んだ嵐を太平洋からこの地域に運ぶことで引き起こされます。また、強いエルニーニョの際には、カリフォルニアで大気の川（Atmospheric River）現象がより頻繁かつ激しく発生する傾向がありますが、最も激しい降雨や洪水の正確な発生場所を事前に予測することは困難です 。NOAAはまた、エルニーニョによる海洋温暖化とすでに上昇している海面水位の組み合わせが、今冬、米国沿岸の一部で高潮による浸水の影響を増幅させる可能性があると指摘しています 。

さらに、スーパーエルニーニョの影響は気温と天候だけにとどまりません。NOAAは、強いエルニーニョが発生した場合、大西洋のハリケーン活動を抑制する一方で、太平洋のハリケーン活動を活発化させる可能性があると予測しています。さらに、オーストラリアやインドネシアでは干ばつ、南米の一部では洪水のリスクが高まるなど、世界各地で異常気象のパターンが大きく変化することが懸念されています。

国際社会の備えと初期警戒

世界気象機関（WMO）は、この現象の可能性について一貫して警鐘を鳴らしてきました。2026年4月、WMOは「エルニーニョの発生とその後のさらなる強化について、高い信頼性がある」と発表しました 。WMOの気候予測責任者であるウィルフラン・ムフマ・オキア氏は、早期の備えの必要性を強調し、エルニーニョが人間活動による根本的な温暖化傾向に、更なる地球温暖化と異常気象リスクの高まりを重ねると指摘しました 。

入手可能な報道には、今回の宣言に直接結びつくアントニオ・グテーレス国連事務総長の2026年6月時点での具体的な声明は含まれていませんでした。しかし、グテーレス事務総長は過去に、エルニーニョによって増幅される気候リスクを背景に、普遍的な早期警報システムの整備と防災準備を一貫して呼びかけています。NOAAによる今回のエルニーニョ勧告への正式な移行は、影響を受ける地域全体に対し、同様の備えの必要性を改めて強く促すものです。