「史上最大の供給ショック」でも原油が100ドルを下回る理由：中国の輸入急減と一時的な需給の綱渡り

ブレント原油は、ホルムズ海峡危機によって湾岸産油国からの日量約1400万バレルの生産が失われた4月に、一時1バレル138ドルまで急騰した。これは国際エネルギー機関（IEA）が「世界の石油市場の歴史における最大の供給途絶」と呼ぶ事態だった。しかし、その後価格は1バレル95～110ドルのレンジに落ち着き、100ドルを下回って推移する期間も続いている 。この一見矛盾した現象の説明は、きわめて明快であり、その出発点は北京にある。

ライト長官「楽観」から「数カ月」への軌道修正

クリス・ライト米エネルギー長官は火曜日、ワシントンD.C.で開催されたアトランティック・カウンシルの第10回グローバル・エネルギー・フォーラムにおいて、現実的な見通しを明らかにした。同長官は、海峡の船舶交通量は「非常に有意義に増加（rising very meaningfully）」していると述べつつも、完全な正常化には「何カ月も（many months）」かかるとの認識を示したのだ 。

この発言は、危機発生直後にCNNのインタビューで「通常の船舶交通の再開はそれほど遠くない」「最悪の場合でも数週間」と語っていた初期の楽観論からは、トーンが変化している 。背景には、イランとの間で海峡の完全再開に向けた最終合意がいまだ成立しておらず、3カ月にわたる戦闘で水路が深刻なダメージを受けている現実がある 。

ライト長官はさらに、この混乱が石油・ガスにとどまらず、硫黄、ヘリウム、潤滑油など、この海域を通過する他の重要物資の輸出にも影響を及ぼしていると指摘した 。

価格を抑える「北京発」の最大要因：日量400万バレルの需要減

原油価格が高騰を回避している最大の要因は、世界最大の原油輸入国である中国の「異変」だ。データ分析会社ケプラーによると、中国の海上原油輸入量は5月に日量約670万バレルと、過去10年で最低の水準にまで落ち込んだ 。これは戦争前の日量約1100万バレルからの急減であり、事実上、失われた湾岸産原油の膨大な部分を中国の需要減が相殺している格好だ 。

仏ソシエテ・ジェネラルのアナリストは、この需要側の減少が「最も強力な価格抑制要因」であると分析している 。中国のこの動きは、部分的な意図に基づくものだ。中国政府は、推定約14億バレルとされる莫大な商業・戦略備蓄を取り崩すことで、中東からの供給が途絶えても約6カ月間は持ちこたえられるとみられる 。高騰するスポット市場で希少な原油を追いかけるよりも、国内の備蓄を活用する戦略を選んだのだ。

さらに、中国の製油所は稼働率を大幅に引き下げており、処理量は前年比で日量約180万バレル減少している 。エネルギーアナリストのローリー・ジョンストン氏は、中国政府が戦略備蓄を国内市場に静かに注入している可能性が高く、この行動が地政学的緊張にもかかわらず価格上昇が抑制されている一因だと指摘する 。

戦略備蓄の放出：つかの間の供給の橋渡し

価格を支えるもう一つの一時的な柱が、各国の協調的な石油備蓄放出だ。米国は3月に戦略石油備蓄（SPR）から1億7200万バレルの放出を決定し、約4カ月かけて市場に供給する計画を進めている 。

これに加え、IEAは加盟国の緊急備蓄から史上最大規模となる計4億バレルの協調放出を決定した。ただし、この措置は3月中旬の発表直後に価格を押し下げる効果はなかったと伝えられている 。

アナリストが警告する「借り物の時間」

現在の相場の落ち着きは、極めて不安定な土台の上に成り立っている。ブレント原油は、多くの専門家が当初恐れたような150ドルを超える爆発的な上昇ではなく、「1バレル95～110ドルという比較的狭いレンジ」で取引されている 。しかし、このレンジを支える柱はいずれも一時的なものだ。

• 中国の輸入削減が反転するリスク：中国が景気回復局面に入るか、備蓄の取り崩しペースを緩め、再び国際市場での買い付けに転じた場合、急激な価格上昇を引き起こす可能性がある 。
• 戦略備蓄の有限性：米国のSPRをはじめとする国家備蓄は無尽蔵ではない。放出はいずれ終わりを迎え、市場は実需と供給のバランスに改めて直面することになる 。
• 本物の「需要破壊」は起きていない：ライト長官自身が認めるように、エネルギーコストは需要の大幅な減少を強いるほどの水準にはまだ達していない 。これは、現在の価格の天井が、実体経済の調整による「自浄作用」ではなく、人為的な需要削減と備蓄放出という「工学的な修正」に完全に依存していることを意味する。

ある市場分析の総括が述べているように、「枯渇する備蓄は、長期的に価格を押し上げる可能性が高い」のだ。今の世界は、まさに「借り物の時間」と「借り物のバレル」で動いているに過ぎない 。