ブラックロックはビットコインを売却している？ArkhamデータとETF資金フローの真相

このようにETF資金フローは、以下の要因で日単位で大きく振れることがあります。

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さらに広い視点で見ると、流れは必ずしも弱気ではありません。

SoSoValueのデータによると、2026年5月4日〜8日の週には米国の現物ビットコインETF全体で6.23億ドルの純流入があり、6週連続の資金流入となりました 。

この背景を踏まえると、「機関がビットコインを投げ売りしている」と結論づけるのは難しいと言えます。

ETFの「設定」と「償還」の仕組み

ETFの仕組みを理解すると、オンチェーンの動きの意味が見えてきます。

ETFでは、**認定参加者（Authorized Participants, AP）**と呼ばれる大手機関が、ETF株式の「設定（creation）」と「償還（redemption）」を行います。

• 投資家が大量にETFを買う → APが新規株式を設定 → ETFはBTCを追加保有
• 投資家が大量に売る → APが株式を償還 → ETFのBTCが市場へ戻る

2025年には米国SECが、ビットコインETFでも**現物資産による設定・償還（in‑kind）**を認めるルールを承認しました 。

IBITの提出書類でも、現物による設定・償還を認める可能性が記載されています 。

この結果、償還が発生すると

ETFカストディウォレットからBTCが移動する

というオンチェーンの動きが発生します。つまり、Arkhamのアラートは投資家の資金流出を反映したETF処理である可能性が高いのです。

ブラックロックのBTC保有量は依然巨大

短期的な償還があっても、IBITは依然として世界最大級のビットコイン保有主体です。

データによると、2026年5月中旬時点でIBITは約817,000BTCを保有しています 。

これは数百億ドル規模に相当し、機関投資家によるビットコインエクスポージャーの中でも非常に大きな割合を占めます。

企業のビットコイン保有企業（例：Strategy）が一時的に上回ることはあっても、ETFとしては依然として最大級のビットコイン投資ビークルです。

市場シグナルとして何を見るべきか

これらのデータを総合すると、現在の状況は

「機関投資家の明確な弱気転換」よりも、ETF資金フローの通常の変動

と解釈する方が合理的です。

市場を見る際のポイントは次の通りです。

• 単日の大規模流出は珍しくない
• 数日後に資金が戻るケースも多い
• ETF全体では累計流入が依然大きい

本当に弱気シグナルと言えるのは、次のような状況が重なった場合です。

• ETF全体で数週間続く継続的な資金流出
• ETFのBTC保有量が長期的に減少
• 流動性の低下
• ビットコイン価格の構造的な下落

単発のウォレット移動や一日の償還だけでは、その判断材料としては不十分です。

結論

Arkhamが検知するブラックロック関連ウォレットからのBTC移動は、ブラックロックが戦略的にビットコインを売却している証拠ではありません。

多くの場合、それはETFの資金流入・流出に伴う通常の設定・償還プロセスです。

機関投資家の本当のセンチメントを判断するには、長期的なETF資金フローのトレンドを見る必要があります。最近のデータを見る限り、動きは混在しており、単純な「機関の撤退」と断定する状況ではないと言えるでしょう。