AI向けメモリー争奪戦で、家電は高く、進化は小さくなる

AIブームは、家電メーカーのコスト構造を変えている。メモリーメーカーが、AIデータセンターで使われる高速なHBM（High Bandwidth Memory）やサーバー向けDRAMを優先する一方、スマートフォン、PC、ゲーム機メーカーは、より高い部品コストを吸収するか、仕様を抑えるか、価格に転嫁するかを迫られている。

J.P. Morgan Global Researchは、DRAM価格が2024年初頭から2026年末までに400％以上上昇する可能性があると見積もっている。52 これは、単なる一時的な品不足というより、AIインフラへの継続的な投資がメモリーの需給を押し動かしていることを示す数字だ。

まず見えてきたのは「高くなったのに、進化は小さい」製品

通常のスマートフォン市場では、新モデルになるほどRAM、ストレージ、カメラ、処理性能などが増え、価格は大きく変わらないという期待がある。しかし、メモリーが逼迫すると、この前提が崩れる。

その例として分かりやすいのが、SamsungのGalaxy S26 FEだ。米国価格は699.99ドルで、一般販売は9月4日から始まる。192124 搭載RAMは8GB、ストレージは128GBまたは256GBで、ディスプレーやバッテリー、カメラ構成も前世代と大きくは変わらない。192124

前モデルの米国での開始価格は約649ドルと報じられており、新モデルはおよそ50ドル高い計算になる。20 つまり、メモリー容量を大幅に増やして製品価値を押し上げるのではなく、RAM構成を保守的に保ったまま、価格帯を維持しようとしているように見える。

ここで注意したいのは、プロセッサーに関する報道の食い違いだ。複数の製品報道では、Galaxy S26 FEはMediaTek製ではなく、SamsungのExynos 2500を搭載するとされている。181921 一方で、異なる構成を伝える報道もあるため、報道間で一致しない仕様については慎重に見る必要がある。23

この端末が示すのは、必ずしも「性能の悪いスマートフォン」ではない。より正確には、同じ価格帯で得られるアップグレードが小さくなり、消費者が値上げと仕様据え置きを同時に受け入れる場面が増えているということだ。

Appleはコスト上昇の一部を顧客に転嫁

メモリー不足の影響を最も明確に示しているのがAppleだ。同社のティム・クックCEOは、メモリー価格の状況を「100年に一度の洪水（100-year flood）」と表現し、価格を「不本意ながら」引き上げたと説明した。110

報道によれば、AppleはMacやiPadの一部製品を100～300ドル値上げしている。1214 同社はまた、9月期にiPhone、Mac、iPadの販売が供給制約の影響を受ける可能性も警告している。1

Appleが示した同四半期の売上総利益率の見通しは、およそ47～48％だ。7 値上げを実施しても、メモリーコストの上昇を完全には相殺できていないことがうかがえる。

ただし、将来のiPhone価格については区別が必要だ。iPhone 18 Proが200～300ドル値上げされるという数字はアナリストの予想であり、Appleが発表した価格ではない。3 すでに確認されているMacやiPadの値上げと、今後のiPhone価格予測を同じ確度で扱うことはできない。

ゲーム機にも「時間がたてば安くなる」が通用しにくい

ゲーム機市場では、製造効率の改善や世代後半の販売促進によって、発売から時間がたつほど価格が下がることが期待されてきた。メモリー不足は、その流れにも影響を与えている。

標準モデルのPS5は、発売時の499.99ドルから現在は649.99ドルになったと報じられている。33 一方、Sonyは2027年3月までの会計年度について、予定しているPS5販売台数に必要なメモリーを確保したと説明している。3436

この2つは矛盾しない。Sonyが短期的な販売計画を守れるだけの数量を確保したとしても、それは無制限の供給を、値下げを可能にする価格で確保したという意味ではない。次世代機を手頃な価格で設計できるかどうかは、別の問題として残る。

消費者にとっては、店頭在庫がすぐに消えるかどうかだけが問題ではない。メーカーがどの数量を、どの価格で、どの仕様の製品向けに確保できるかが、製品計画そのものを左右する。

なぜAIインフラ側の交渉力が強いのか

スマートフォンやゲーム機メーカーが競争している相手は、クラウド事業者やAIインフラ運営企業だ。これらの企業は、AI向けデータセンターの拡張に巨額の投資を続けている。

HBMや高性能サーバーメモリーは、一般消費者向けメモリーより高い収益性が見込める。そのため、製造能力が限られている局面では、メモリーメーカーがAI関連製品を優先する経済的な動機が生まれる。5052

その結果、家電メーカーは長期的な供給契約を結び、在庫計画を慎重にし、利益率の低い大幅な値引きを減らす可能性がある。製品ラインも、プレミアムモデルには大容量メモリーを搭載する一方、中価格帯では従来と同じRAM容量をより高い価格で提供するという形に分かれやすい。

コスト上昇を消費者に転嫁する方法は、単純な値上げだけではない。RAMを据え置く、同じ価格でストレージ容量を減らす、割引を縮小する、大規模なハードウェア刷新を先送りする――こうした変更でも、メーカーは上昇分の一部を回収できる。

供給逼迫は続く可能性があるが、終点はまだ読めない

今回の状況が厄介なのは、短期間の物流混乱ではなく、AI向け設備投資が主な需要要因になっている点だ。J.P. Morganは需給の不均衡が解消するまで数年かかる可能性を示し、IDCもメモリー供給の問題が2026年を通じて、少なくとも2027年に入っても続く可能性があると見ている。5259

IDCはスマートフォン市場について、2027年の成長率を1.9％、2028年の成長率を5.2％と予測している。59 ただし、これは予測であり、必ずその時期に回復することを保証するものではない。

また、AIインフラ企業やメモリーメーカーに価格決定力が恒久的に移ったと結論づけるのも早い。半導体市場は循環性が強く、メーカーが生産能力を拡大する一方で、クラウド事業者や家電メーカーが供給確保のために過剰発注すれば、後に需要が減速した際、在庫過多と価格急落が起きる可能性もある。

現時点で最も確実に言えるのは、AIインフラが家電業界の交渉環境を変えたということだ。Galaxy S26 FEは、価格が上がってもメモリー構成が大きく変わらないという消費者側の変化を示す。Appleの値上げは利益率への圧力を示し、Sonyの供給計画は、店頭在庫が確保されていても将来の製品設計や価格が不透明になり得ることを示している。

AIの進化を支えるメモリー需要が続く限り、消費者向け電子機器は「毎年、より高性能で安くなる」市場から、「限られた部品をどの製品に配分するか」が価格と仕様を決める市場へ変わっていく可能性がある。