2025年5月 世界サービス業PMIが明暗：米・アジア拡大も、欧州・英国はエネルギー危機で急収縮

最新の購買担当者景気指数（PMI）調査は、2025年5月の世界サービス経済が、地理的要因とエネルギー依存度によって二分されたことを如実に示しています。中東における大規模紛争が重要なシーレーンであるホルムズ海峡の通航を妨げ、深刻かつ非対称なエネルギーコストの衝撃をもたらしたのです。その結果、米国とアジア主要国が景気拡大を続ける一方で、欧州と英国のサービス部門は近年にないペースで縮小しました。

各国のスコアカードが示す世界的な分裂

S&Pグローバル、財新、HSBCが発表した主要数値からは、その乖離の大きさが明白です。

• 米国（S&Pグローバル米国サービス業PMI）： 53.7 — 前月の50.8から急回復し、堅調な拡大を示しました。S&Pグローバルの調査対象となった先進国の中で、米国は最大の成長牽引役となりました。
• インド（HSBCインドサービス業PMI）： 約60.0 — 極めて力強い拡大を記録。特に輸出部門では、約19年半のデータ収集史上でも有数の高い海外需要の伸びを示しました。
• 中国（財新中国サービス業PMI）： 51.1 — 米国の関税を巡る不確実性から新規輸出案件はわずかに減少したものの、国内の新規受注が拡大を加速させ、前月の50.7から上昇しました。
• ユーロ圏（S&Pグローバルユーロ圏サービス業PMI）： 47.7 — 前月の47.6からわずかに改善したとはいえ、依然として深い縮小領域に留まっています。50.0を下回る数値は、企業活動の収縮を示します。
• 英国（S&Pグローバル英国サービス業PMI）： 49.3 — 前月の52.7から急落し、中東紛争の影響が経済全体に波及する中、約1年ぶりに縮小に転じました。

世界的に見ると、JPモルガン世界サービス業PMIは52.0と前月の50.8から上昇し、全体的な拡大を示しましたが、それは欧州に集中する深刻な弱さを覆い隠すものでした。製造業とサービス業の両方を網羅するJPモルガン世界総合PMIも、5月は51.2と拡大基調です。

中東紛争が生んだ非対称なエネルギーショック

イランが関与するこの紛争により、世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上閉鎖されました。IMFによると、世界の石油の約25～30%、液化天然ガスの約20%がこの海峡を通過しています。国際エネルギー機関（IEA）は、この混乱を「世界の石油市場にとって史上最大の供給途絶」と評しました。これが「戦争に起因する生活費の高騰」をもたらし、燃料輸入に依存する経済圏を最も早く、そして深刻に直撃したのです。

震源地となった欧州と英国

欧州と英国は、輸入エネルギーへの依存度が極めて高いため、不釣り合いなほど大きな打撃を受けました。経済への影響は迅速かつ深刻でした。

ユーロ圏の経済活動は、2年半以上ぶりの速さで縮小しました。圏内全体でコスト増加圧力が急激に高まり、中でもフランス、ドイツ、スペインが最も深刻な影響を受けた経済圏として特定されました。生活費の急騰は「欧州全体でサービス需要を直撃し、企業はレイオフを加速させた」のです。

英国は先進国の中で最も急激な投入コストの上昇に見舞われ、これは戦争によるエネルギー・海運価格への影響に広く関連付けられています。このコスト増は、同国の巨大なサービス部門の縮小に直結しました。S&Pグローバル英国サービス業PMIは、前月の52.7（かろうじて拡大）から、49.3（縮小）へと急落し、1年ぶりの50割れとなりました。調査回答者は、中東紛争への懸念が「支出決定の先送りや、裁量的支出の減少」につながり、特にホスピタリティ・旅行業界がその影響を強く受けていると指摘しています。

「エネルギー自給」が緩衝材となった米国

これとは全く対照的に、米国経済は顕著な回復力を示しました。ネットのエネルギー生産国である米国は、欧州諸国に比べてホルムズ海峡の輸送途絶の影響をはるかに受けにくい立場にありました。投入コストのインフレは上昇したものの、サービス部門は収縮を免れただけでなく、堅調なペース（53.7）で拡大しました。より広範なS&Pグローバル米国総合PMIも53.0へと上方修正され、健全な民間部門の成長を示唆する水準となりました。

エネルギー輸入国ながら拡大を維持したアジア

アジアは、より複雑ながらも総じて拡大基調にある姿を描き出しました。アジアの主要経済国は重要なエネルギー輸入国であり、燃料費高騰の影響を受けましたが、これは強力な内需と、一部の国では急成長するサービス輸出によってほぼ相殺されました。

インドのサービス部門は急加速し、HSBCインドフラッシュ総合PMIは61.2に上昇。これは2024年4月以来、最も力強い月次の成長率であり、国内外の旺盛な需要に牽引されました。中国のサービス業も、米国の関税を巡る不確実性による新規輸出案件の小幅な減少を、国内新規受注の増加が補う形で拡大ペースを速めました。エネルギーコストの上昇はこの地域にとって逆風となりましたが、欧州で見られたような決定的な景気抑制要因にはならなかったのです。

2025年5月のデータは、単一の地政学的ショックがいかに分裂した世界的な経済結果を生み出すかを如実に示しています。この乖離は偶然ではなく、エネルギー依存度という直接的関数でした。戦争によって引き起こされたエネルギー価格の急騰が生活費の高騰に連鎖し、欧州の経済エンジンは失速、裁量的なサービス支出は圧迫されました。米国は国内のエネルギー生産によって守られ、アジア経済国は、根底にある強力な成長のダイナミズムによってこのショックを乗り切ったのです。