個人投資家は、エヌビディア株の急落に手を引くのではなく、下げたところを買う動きを強めた。Vanda Researchのデータでは、2026年11月12日の取引開始から最初の30分間に、個人投資家は同社株を差し引き1億1100万ドル買い越した。この時間帯の買い越し額として過去最高だったという。
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ただし、買いが記録的だったことと、株価が下がったことは矛盾しない。エヌビディア株はこの日、最終的に4.34%安で取引を終えた。
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経営トップの交代を受けても、買いに動く
エヌビディアは11月12日、ジェンスン・フアン氏が社長、最高経営責任者(CEO)、取締役を即時退任すると発表した。後任が決まるまで、最高財務責任者(CFO)のコレット・クレス氏が暫定CEOを務める。
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退任発表の前後には、フアン氏をめぐる不倫疑惑などの報道も出ていた。その中には、中国のスパイではないかと疑われている女性に関する報道が含まれるが、これは疑惑であり、確定した事実として扱うべきではない。
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こうした経営上の不確実性が意識される中、個人投資家は取引開始直後に買い越しを積み上げた。「買い越し」は株の購入額から売却額を差し引いた金額を指す。
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買いが入っても、売りをすべて吸収できるとは限らない
この日のエヌビディア株は取引時間中に14%超下落し、一時148.80ドルを付けた。その後は持ち直したものの、166.19ドルで引け、前日比では4.34%安だった。
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つまり、個人投資家の買いは下落局面での売りを一部受け止めた可能性があるが、株価をプラスに転じさせるには至らなかった。買い注文が増えていても、ほかの投資家による売りがそれを上回れば、株価は下がり得る。
また、1億1100万ドルという数字が示すのは、取引開始後の30分間における個人投資家の売買だけだ。この数字だけから、1日や1週間を通じた個人投資家の動向、機関投資家の売買、あるいは買い手が長期的な株価上昇を見込んでいたかどうかまでは分からない。
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週単位で見ると、買いの勢いにも限界があった
その後の値動きは、記録的な買い越しが相場の底を意味するわけではないことを示した。ブルームバーグによると、11月13日までの5営業日でエヌビディア株は13%下落。2025年4月以来の大幅な週間下落となり、週間ベースの下落は6週連続となった。
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確認できるのは、フアン氏の退任と関連報道で投資家の不安が高まる中でも、個人投資家が11月12日の下落局面で積極的に買いに動いたことだ。一方、当日の終値は下落し、その週の損失も膨らんだ。記録的な買いは投資家の押し目買い姿勢を映したが、市場の懸念を解消するものではなかった。
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