JPモルガン＆モルガン・スタンレー、Q2の暴落時に暗号資産ETFを大量取得—長期保有戦略へ

モルガン・スタンレー

• IBITの保有を 23% 増やし、約304万株を追加。総保有株数は約 1650万株 に。
• イーサリアムETF、ソラナETF、さらに 3種類のXRP ETF（Franklin XRP ETF、REX-Osprey XRP ETF、Bitwise XRP ETF）に投資を拡大。
• 暗号資産ETFポートフォリオ全体の価値はウォール街でも最大級で、複数ファンドに分散したビットコインETFの合計保有額は 12億ドル を超えています。

市場全体の厳しい状況

これらの銀行による買い増しは、暗号資産市場全体としては極めて厳しい四半期の中で行われました。

• ビットコイン急落: Q2の初めに約 8万2814ドル あったビットコインは、6月末には約 5万7749ドル まで下落。約30%の下落で、21か月ぶりの安値を記録しました。
• 過去最大のETF流出: 米国スポットビットコインETFは、5月に24億3000万ドル、6月に過去最悪の40億6000万ドル の純流出を記録。6月は2024年1月の商品ローンチ以来、最悪の月となりました。
• 5月と6月の合計流出額は約65億ドル。シティグループの試算では、7月初旬までに2026年第1四半期からの累計で約 33億ドル の純資本が米国ビットコインETFから流出したとされています。
• 機関投資家による需要は総崩れし、ETF、企業財務、マイナーを合計した買い入れは、2020年以来のマイナス水準 に落ち込みました。
• ロングポジションの強制決済（ロスカット）は 83億5000万ドル に上り、下落圧力を強めました。

これらの動きが示す、機関投資家による暗号資産採用の真実

1. トップ銀行は暗号資産ETFを「トレード」ではなく「長期保有資産」と捉えている

JPモルガンとモルガン・スタンレーは、市場全体が売り急ぐ中でポジションを増やしました。これは、現在の価格を買い場と捉え、サイクルを通じて保有する意思の表れであり、短期的な値動きを追うものではないことを示しています。

2. ビットコイン以外への分散が加速

両行ともQ2にイーサリアム、XRP、ソラナへのエクスポージャーを追加しました。これは、機関投資家が「ビットコインだけ」の段階を卒業し、複数のデジタル資産で構成されるポートフォリオを構築し始めたシグナルと見られます。

3. 13F報告書は「遅行指標」であり、トレードのシグナルではない

Q2のデータは6月30日時点のものであり、購入の一部はQ2の売り浴びせの中で行われた（ドルコスト平均法）可能性があります。各行はQ3に再調整しているかもしれません。報告書が示すのは「確固たる信念」であり、必ずしも「ピーク時のアロケーション」ではありません。

4. 「戦略的買い手」と「天候要因の資金」の二極化

記録的なETF流出は、短期トレーダー、ヘッジファンドの裁定取引解消、個人投資家のパニック売りによるものと見られます。一方、大手カストディ銀行やウェルスマネージャーは静かにエクスポージャーを増やしています。この乖離は、投機的需要が衰えても、スポットビットコインETFが機関投資家のバランスシートにおける標準的なポートフォリオ配分ツールになりつつあることを裏付けています。

まとめると: JPモルガンとモルガン・スタンレーは、2026年第2四半期の暗号資産売り浴びせの中で、ほとんどの投資家が逃げ出す中で買い向かいました。彼らの動きは、安定した長期的な機関投資家の採用を示すものですが、それはもはやビットコインだけではなく、複数の暗号資産にまたがる分散型のものとなりつつあります。